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検索ワード:金利(検索結果 1516件)
利用者増加中の【ロボアド】って実際どうなの?5サービスを比較
三菱UFJフィナンシャルGとウェルスナビの資本業務提携で注目
三菱UFJフィナンシャルグループは2月14日、ウェルスナビと資本業務提携を結び、約150億円を出資すると発表しました。 今後は両社でロボアドバイザー事業の成長を加速させるとしています。ウェルスナビはテレビCMやWeb広告を積極的に行っているので、名前を聞いた事があるという方も多いと思います。投資先や運用を自動で任せるロボアドバイザー(以下ロボアド)サービスを提供している企業です。
最終利回り、所有期間利回りとは? 債券には4種類の利回りがある(パート2)
金利のしくみ(8)
債券には4種類の「利回り」があります。前回はこのうち「利率」と「応募者利回り」、「直接利回り」について解説しました。今回は、「最終利回り」と「所有期間利回り」ついて考えてみましょう。パート1:「応募者利回り、直接利回りとは? 債券にある4種類の利回り(パート1)
高配当株式ファンドへの投資で気をつけるべきことは? チェックしておきたい5つのポイント
保有コストの高さには要注意
2023年12月12日に設定・運用が開始された「SBI 日本高配当株式(分配)ファンド(年4回決算型)」が投資家の人気を集めています。SBIグローバルアセットマネジメントのリリースによると、設定後わずか36営業日で純資産総額が400億円を突破。これは2023年以降の主要ネット販売会社販売ファンドで最速とのことです。新NISAでは無期限で非課税の運用ができることから、高配当株に人気が集まっています。そんな高配当株に手軽で分散投資できる高配当株ファンドへの投資で気をつけるべきことをお伝えします。
日経平均4万円突破!バブルではないの?上昇の5つの背景を解説
今はどう構えるべき?
先月2月22日に日経平均は前日比836円52銭高の3万9098円68銭と大幅に反発し、1989年の3万8915円87銭の最高値を34年ぶりに更新しました。そして今週月曜日、4日の日経平均株価は前営業日比198円41銭高の4万0109円23銭と続伸し初めて4万円台に乗せました。歴史的なタイミングに私たちは立ち会っていることになります。ただ「日経平均はバブルなのでは?」「急落するのでは?」という質問をよくお受けします。実体経済と日本の株式市場との乖離を感じている方もいるようです。
SBI、楽天、マネックス…新NISAで自分に合った口座はどう選ぶ?
絶対外せない3つのポイント
2024年にスタートした新NISAは、大きな盛り上がりを見せています。日本経済新聞によると、2024年1月の新NISA口座経由の購入額は1.8兆円。旧NISAの3倍ペースだというのですから驚きです。そんな新NISAを始めるには、金融機関に口座開設する必要があります。しかし、新NISAは1人1口座のルール。新NISAができる金融機関はたくさんあるので「どこでスタートするのがいい?」と悩んでしまう方もいるでしょう。今回は、自分に合った新NISA口座の選び方を一緒に見ていきましょう
日銀がETF買い入れ方針の見直しを表明。もし売却したらどうなる?2010年からの動向を振り返りつつ解説
拡大路線が転換に?
2月9日の日経新聞が報じた【損保4社に政策株の売却要求 金融庁、価格調整で問題視】という見出しのニュースには驚きました。金融庁は、企業向け保険料を事前調整している現状は、株の持ち合いを通じて企業とのもたれ合いが生じている。この事は一連の不正行為の温床となっているとして、損保会社が保有する政策保有株を売却する要求をしたという内容でした。その内容を受け、損保各社も政策保有の売却・縮減を進めるとの報道があります。昨年、東証は上場企業全社に資本コストや株価を意識した経営の実現を促しています。その影響で政策保有株の売却や縮減をし、株主配当や設備投資などを行うと発表している企業が増加中です。そこで頭をよぎったのは日銀が保有する株式の売却・縮減などの議論はどうなるか?という事です。今回は日銀が保有するETFについてお伝えします。
応募者利回り、直接利回りとは? 債券にある4種類の利回り(パート1)
金利のしくみ(7)
債券には4つの「利回り」があります。そして、これらの利回りは、債券価格の値動きに伴って、常に変動しています。今回は利回り計算のベースとなる「利率」と「応募者利回り」「直接利回り」について考えてみましょう。
【新NISA】を利用して不動産オーナーになれる? もうひとつの投資先「REIT」とは
NISAならではのメリット
新しいNISAは、これまでの一般NISAとつみたてNISAを合体させた形になったことから、投資のバリエーションがかなり増えたといえます。今回はNISAを利用して不動産に投資する方法をご紹介します。
見逃せないパフォーマンス“日経平均高配当株50指数”に投資するには?
新NISA対象のETFとファンドも紹介
投資をする日本の皆さんにとって一番親しみのある指数といえば、“日経平均株価”ではないでしょうか。日経平均株価とは、日本経済新聞社が東証プライムに上場する企業の中から、業種などのバランスを考慮して選定した日本を代表する225社の平均株価です。「日経平均株価」「日経225」などと呼ばれることもあり、ニュースでまず報じられ、日本の株式市場の大きな動きを把握する際に見られる代表的な指標です。では“日経平均高配当株50指数”はご存知でしょうか。
資産約9000万円でも厳しい?4人家族を支える45歳夫はいつサイドFIREできるか…FPがシミュレーション
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。 今回の相談者は、片働きで4人家族の家計を支える45歳会社員の男性。サイドFIREを目指し投資にも励んでいますが、いつ実現可能か悩んでいるようです。FPの秋山芳生氏がお答えします。
米大統領選挙、春闘…、株式相場に影響を及ぼす可能性のある2024年の重要イベント
カーレースやあのゲーム会社の博物館にも注目
時が経つのは早いもの。年が明けてからすでにひと月が経とうとしています。すでに成人式や大学共通テストという大事なイベントを終え、新たな人生への旅路を前に身を引き締めている方もいることでしょう。長期投資を主眼に置く投資家にとって、1つ1つのイベントはそこまで重要ではないかもしれませんが、1つの出来事が長期に渡って影響を及ぼしかねないのが株式投資の世界です。今回は、やや遅ればせながらではありますが、株式相場や経済動向にとって2024年に予定されている注目すべき「国内外のイベント」を紹介します。
米国選挙やウクライナ侵略の影響は?2024年「世界の10大リスク」とは?金融アナリストが解説
米調査会社ユーラシア・グループのレポートから
2024年、どのようなリスクを押さえておくべきかご存知ですか?相場を取り巻くリスク、環境を紐解くだけでなく、ご家族でも話のテーマにしていただくと学びになるのが、米国の調査会社ユーラシア・グループが毎年発表している、「世界の10大リスク」です。今年は1月8日に発表されました。まずは、今年の世界の10大リスクをチェックしていきましょう。
「その時が来たら考える」では遅い、将来の住宅購入のために今からやっておくべきこと
住宅ローンは「いくらなら無理なく返済できるか」が重要
お子さんが小学校に入学するタイミングで住宅を購入したいというAさん(37歳)。「大きな買い物だから、事前にしっかりと準備をしておきたい」と、ファイナンシャルプランナーの筆者のもとに相談に来られました。Aさんが将来の住宅購入に向けて、今からやっておくべきことについてみていきましょう。
投資信託は「複利効果」に過大な期待をしない方が無難、複利と再投資について考える
金利のしくみ⑥
よく投資信託で「複利効果」という言葉が出てきます。しかし、一方で個別ファンドの目論見書などを見ると「再投資コース」という言葉も出てきたりして、何が違うのかよく分からないという方もいらっしゃるでしょう。両者は似て非なるものです。その点について解説します。参考記事:「複利効果」とは何か? 単利と複利の違いを構造的に理解してみよう
42歳一人暮らし、950万円の住宅を購入予定「修繕費などのコストが心配…暮らしを現状維持して老後資産を増やせる?」
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、42歳、一人暮らしの会社員の女性。950万円の中古住宅の購入を考えているけれど、購入後のコストや老後資産が心配とのこと。FPの飯田道子氏がお答えします。
知っておきたい日銀の「ゼロ金利政策」、解除されるとどんな影響がでる?
経営者にも影響大
最近になって「日銀のゼロ金利解除が近付いている」といったようなニュースを目にしたことはありませんか? もしくは、「これから金利が上がるかもしれない」などの内容かもしれません。たしかに、最近になって「金融政策の転換」や「金融緩和政策の出口」についての報道や記事が多く出るようになりました。実は、これらはすべて同じ出来事の内容を表したものです。「ゼロ金利解除」は、みなさんの生活にも大きく関わってくることです。今回は、日銀によるゼロ金利解除や金融政策について、「今さら聞けない」「自分で調べてもよくわからない」という方々のために、わかりやすく解説していきたいと思います。
34歳以下の単身世帯の平均年収、投資額はどのくらい? データで見る若年男女の家計の特徴
最も優先すべきお金の使い道とは
2024年いよいよ新NISAがスタートし、これまでにないほどに資産運用への関心も高まっています。今回は総務省の家計調査を見ながら、特に若年層の資産形成について考えてみたいと思います。
マイホームの価格が上がってる今が売り時?売る前に知っておきたい控除の特例と注意点
3,000万円の特別控除の特例が使えないケースも
年々上昇している不動産価格。特に首都圏や都市部などの人口が集中しているエリアは不動産価格の上昇が目立ちます。そんな状況を受け、マイホームを売却しようと考えている方もいるでしょう。本記事ではマイホーム売却時に利用できる「居住用財産を譲渡した場合の3,000万円の特別控除の特例」について、メリットやデメリットをご紹介します。