【記事の要点】
・iDeCoは掛金の全額所得控除だけでなく、一時金受取時の「退職所得控除」も拠出年数に応じて拡大する
・月5,000円の少額でも早く始めることで加入期間が蓄積され、将来の控除枠に最大数百万円単位の差が生まれる
・会社の退職金との重複調整や60歳前の資金拘束を踏まえ、NISAとバランスよく併用するのが有効
・iDeCoは掛金の全額所得控除だけでなく、一時金受取時の「退職所得控除」も拠出年数に応じて拡大する
・月5,000円の少額でも早く始めることで加入期間が蓄積され、将来の控除枠に最大数百万円単位の差が生まれる
・会社の退職金との重複調整や60歳前の資金拘束を踏まえ、NISAとバランスよく併用するのが有効
若い世代や子育て世帯にとって、必要なときに売却できるNISAは使いやすい制度です。一方、iDeCoは原則60歳まで引き出せないため、「家計に余裕ができてから」と考える方も多いでしょう。
iDeCoでは、掛金が全額所得控除になるメリットに目が向きがちですが、受け取り時の税負担にも知っておきたい仕組みがあります。今回は、iDeCoを後回しにする前に押さえたい、「加入期間」の価値について解説します。