老後
セカンドライフや老後の年金、相続など、将来の生活に役立つ情報を紹介。
贅沢ではないが貧困でもない？ 年金生活者のリアルな実態
年金暮らしを愉しく過ごすためにできること
年金で暮らしている人たちはどのような暮らしをしているのでしょうか？ 総務省「家計調査 世帯収支編」を見ると、年金生活者の暮らしぶりがわかります。今回の記事は、総務省「家計調査 世帯収支編」の「65歳以上の者がいる世帯（世帯主が65歳以上、無職世帯）」のデータを使って、年金生活者の暮らしぶりを読み解いていきたいと思います。
老後長尾義弘
「ねんきん定期便の年金額では暮らしていけない」56歳女性のライフプラン再設計
ねんきん定期便から始める老後資金準備
会社員のAさん（56歳）はねんきん定期便を見て、この年金額では老後の生活費には足りないことに気がつきました。「このままで老後資金は大丈夫なのかを確認したい、何か対策が必要であれば始めたい」とFPである筆者のもとに相談に来られました。
老後伊藤寛子
相続人に「認知症・未成年・障がいのある人」がいる場合に遺言書が必要な理由
争う可能性が低くても手続きをスムーズに
遺言書は「家族の仲が悪い」「争う可能性が高い」など、将来の相続に不安がある方が検討されることが多くあります。しかし、家族の仲が良く、争う可能性が低くても、相続人の中に以下の3パターンに当てはまる人がいる場合は、遺言書を作っておくことで余計なトラブルを防ぐことができます。・認知症の人がいる・未成年がいる・障がいのある人がいる
老後アクセス相続センター
それほど大きな問題ではない？ 「iDeCo改悪」によって影響を受ける人、逆にメリットがある人とは
iDeCoの活用法を改めて考える
令和7年度税制改正大綱が発表になりました。巷では受取り時の退職所得控除のルールが変更される点が「改悪だ！」といわれているiDeCoですが、今回はどんな人にとって改悪なのか、メリットが拡大する人はどんな人なのかを解説していきます。
老後山中 伸枝
50-60代夫婦に大きく影響！ 遺族年金に関わる年金繰下げ問題が改正の方向へ
あまり報道されていない見直し案とは
年に一度送られてくるねんきん定期便。受け取りを65歳より遅らせると金額が増える「繰下げ受給」の仕組みを周知する目的もあり、50歳以上に届くねんきん定期便には70歳/75歳の見込額が記載されています。老後資金に不安がある人にとって、繰下げは対策の一つとして有効ですが、現行制度では繰下げをしたくてもできない人がおり、改正の方向へ進んでいます。
老後三原由紀
iDeCoの一括受け取りは要注意！ 退職所得控除を最大限使うために注意してほしいこと
iDeCoと退職金それぞれに退職所得控除を活用するための方法
退職金は勤務年数、iDeCoは加入年数に応じて、退職所得控除の額が決まりますが、それぞれ退職所得控除の枠を使うためには、受け取り方の順番が重要になってきます。今回、退職所得控除を最大限活用するにはどうすればいいかをFPが解説します。
老後松本 耕太郎
iDeCoの掛金拠出限度額が20,000円に引き上げ 年収600万円の場合どのくらい節税になる？
掛金増額のメリットとは
2024年12月より、iDeCoの掛金拠出限度額が12,000円から20,000円に引き上げられます。この月々8,000円の拠出額の上限引き上げは年間96,000円の控除額の増となり大きな節税効果が期待できます。今回は、対象となる方、掛金増額のメリットと留意点を解説します。
老後50歳独身、年収500万円…余裕をもった老後生活を送るためにやるべきことは？
老後の「お金の見える化」をする
「独身のため老後生活が不安…」「漠然としたお金の不安がある…」。このような「モヤモヤしたお金の不安」を持っている人は多いのではないでしょうか？ この対処法は、「お金の見える化」が有効です。では、老後の「お金の見える化」はどのように進めれば良いのか、考えてみましょう。
老後年金を繰り上げ受給して新NISAで運用するのは得なのか？「70歳繰り下げ受給」を上回るために必要な運用利回りは
「収益率の順序リスク」にも注意が必要
SNSをはじめネット上では、「60歳で年金を受け取って新NISA投資に回したほうがよい」という意見が散見されます。実際、直近20年間のS&P500の運用利回りは円ベースで年9%前後なので、こういった意見が出てくるのも仕方がないのかもしれません。年金は原則65歳から受け取り開始ですが、60歳～64歳で受給する「繰り上げ受給」、66歳〜75歳で受給する「繰り下げ受給」を選択することができます。繰り上げ受給は、1カ月早めるごとに0.4%ずつ受給率が減少し、60歳受給は受給率76%（24%減額）となります。繰り下げ受給は、1カ月繰り下げるごとに0.7%ずつ受給率が増加し、75歳受給は受給率184%（84%増額）となります。一度、受給を開始すると、途中でこの増減率を変更することはできません。繰り下げ受給は、年金を増額するための運用リスクを一切取ることなく、増やせるのが大きなメリットです。繰り下げによる増額分を超えるには、どれくらいリスクを取れば良いのでしょうか。一緒に考えていきたいと思います。
老後頼藤太希
老後資金700万円、年金14万円…65歳からの老後生活はどう過ごす？
働くこと、年金受給の繰下げが鍵
定年後の生活を具体的にイメージしたことはありますか？ 多くの方が、定年後の生活に何らかの不安を抱きながらも、問題を先送りにしているのではないでしょうか。今回紹介するのは、定年を目前に控え不安を感じているAさんのケースです。Aさんは現在55歳で独身、あと5年で定年を迎えます。老後資金はわずか200万円で、退職金は500万円ほどしか見込めません。つまり、老後資金は700万円です。定年後も再雇用で働く予定ですが、65歳からの公的年金は月額約14万円（年間約170万円）です。このままでは、Aさんの老後はどうなってしまうのでしょうか？ 不安でいっぱいですが、どうすればよいのか分からず、考えても仕方ないと諦めている状態です。定年間近の多くの方が、同じような悩みを抱えているのではないでしょうか？ 今回は、シミュレーションをまじえてお答えしましょう（ただし、最終的にはご自身でしっかりと考えることが大切です）。
老後60歳リタイア後の健康保険料が負担…パート妻の扶養に入る選択肢も
世帯全体の保険料負担を減らす戦略
60歳で定年退職を迎えると、健康保険の選び方に悩む人が少なくありません。退職後の健康保険料が家計の負担になるケースも多く、月に7万円もの支払いに頭を悩ます人も。この記事では、60歳でリタイアした後の健康保険料を抑えるための対策について、最新の情報を踏まえてご紹介します。特に、パートで働く妻の健康保険に夫が加入するという、意外な選択肢にも注目してみましょう。
老後年金は繰上げて早くもらった方が得ですか？
最初は得だが…
年金は繰上げて早くもらった方が得なのでは？という話はよく耳にします。実際に私の周りでも、繰上げ受給をしている人が何人もいます。では、いったいどのくらいの人が繰上げ受給をしているのでしょうか？厚生労働省「厚生年金保険・国民年金事業の概況 （令和4年）」によると、2022年に国民年金を繰上げ受給している人は、約26％の160万人ほどです。また、厚生年金を繰り上げている人は約0.7％の約21万人です。それに対して、国民年金を繰下げしている人は、約2％の12万人で、厚生年金を繰り下げている人は、約1.3％の約37万人です。年金の繰上げ受給と繰下げ受給とでは、繰上げ受給をしている人の方が圧倒的に多いことがわかります。では、年金の繰上げ受給は正解なのでしょうか？
老後50代パート主婦「遺族年金が5年しかもらえなくなるって本当ですか？」
厚生労働省が発表した遺族厚生年金の改正案とは
公的年金財政の健康診断といわれる「財政検証」が5年ぶりに行われました。それを受けて、2025年に年金制度の改正が予定されています。2024年7月に厚生労働省が発表した改正内容の中でも「遺族年金の改正案」はSNSで大炎上しました。
老後iDeCoを50代で始めるのは遅くない！ 見逃せない大きなメリットとは
実は60歳以降も働く予定の会社員・公務員に最適な老後資金対策
資産形成の手段としてNISAが注目されていますが、その目的が老後資金と明確な50代にとってはiDeCoの活用が有効というのをご存じでしょうか？「iDeCoは50代から始めても遅いのでは…？」「50代からのiDeCoはあまり効果がないのでは…？」と誤解されている方があまりに多い印象なので、本記事でiDeCoを50代から始めても遅くない理由を解説していきたいと思います。確かにiDeCoには拠出可能な年齢や条件に制限があります。ただ、その制限を鑑みても50代からのiDeCo活用は見逃せないくらいのメリットもあるんですよ。
老後働いたらその分の年金が減額される？ 60歳以降も働くなら知っておきたい在職老齢年金
60歳以降の働き方によって、もらえる年金額にも差がつく
60歳に定年退職した後も、収入を確保して安心した老後生活を送るために会社員として働き続ける選択をされる方も多いのではないでしょうか。60歳以降も会社員として働く場合に、ぜひ抑えておきたいのが「在職老齢年金」という年金制度です。今回は働きながら年金を受取ることができる「在職老齢年金」についてFPが分かりやすく解説します。
老後南真理
70歳から「減らない財布」を手に入れる方法
「減らない財布」の正体
お金を使っても、お金がなくならない財布があるといいと思いませんか？ それが「減らない財布」です。もし老後生活で、その「減らない財布」を持てるとしたら、老後は、もうお金の心配をする必要がありません。お金の心配をしなくてもよいというだけでも、老後生活の幸福感が増すとは思いませんか？そんなおとぎ話のようなことを実現できる方法があります。この「減らない財布」を手に入れ方を紹介します。
老後家計の大きな負担で家族が介護するケースも…民間介護保険は必要？
民間介護保険の選び方
人口が減り続けることに加え、団塊の世代が後期高齢者になり、ますます高齢化が進む日本。2025年には5人に1人が認知症になるとの予測も出ています。介護にはなりたくないと思っていても、介護状態になったらケアにはお金がかかります。公的介護サービスの自己負担分をカバーできる民間保険の準備は必要です。
老後寺田 紀代子
「投資型年金保険を解約して、新NISAで運用したい」損をしてでも解約はすべき？
運用方法を変更する判断基準とは？
2024年からスタートした新NISAをきっかけに、資産運用を始める方が増えました。すでに異なる方法で運用をしている方のなかには、新NISAの制度概要を知り、「新NISAで投資をすればよかった……」と考えている方もいらっしゃるのではないでしょうか。今回は、投資型年金保険を解約し、新NISAで新たに資産運用を始めたAさん(41歳・女性・パート)の事例をもとに、運用方法を変更する判断基準についてFPが解説します。
老後
