今年の1/23に24,000円を突破し、年初来高値(昨年来高値)をつけてからちょうど2か月。アメリカの相次ぐ高官辞任や、対中国を主とした関税措置を嫌気したダウ安に連れて節目の21,000円を割り、一時は1,000円安まであった3/23の日経平均。
これを受けて市場には「いつもダウに連れ安するくせに、連れ高となると動きが鈍いのはどうなのよ？」という不満や「日本企業のファンダは悪くないのにここまで下げるのはおかしい」という現状に対する否認、「誰かあの大統領からTwitterを取り上げて黙らせろ」という怒りと怨嗟の声など、様々な感情が渦巻きました。
それから約2か月。海外勢の買い越しも徐々にみられるようになり日経平均は22,000円台を回復していますが、常に起こりうる暴落は(がっつりとショートポジションを組んでる人以外にとっては)「怖い」ものです。
業界屈指の自己売買部門を持つことで知られる山和証券で執行役員ディーリング部長を務める工藤哲哉さんも、損失の恐怖で吐いたことがあるそうです。