日経平均株価は2万2,500円前後でのもみ合いが続いています。新型コロナウイルスによるロックダウンが多くの国で解消されて以降、経済再開に対する期待感は高まっていますが、国によっては新規感染者が再び増加するなど、投資家の警戒感は引き続き強い状況です。
また、日本では第一四半期の決算発表がピークを迎えていますが、新型コロナウイルスの感染拡大が続く中でも業績を伸ばし続ける企業がある一方で、緊急事態宣言による休業要請や、外出の自粛要請により赤字転落する企業も数多くあるなど、明暗が分かれました。
このような中で、株価指数である日経平均株価は、経済再開や量的緩和による上昇圧力と、厳しい企業業績による下落圧力が交錯しあい、2万2,500円前後でのボックス圏の動きが続いています。
そんな動きの中でも、個人投資家は活発に売買を行っています。個人投資家は総体としてみてみると、値下がりすると買い/値上がりすると売り、の逆張り志向が強いですが、前述したように株価が二極化する中で値下がりする銘柄も多いほか、信用評価損益率も8月5日時点で-10.21％（買い方）と比較的良好なため、活発に売買が行われているのです。
このように、個人投資家の売買動向を探るうえで極めて有用な信用評価損益率ですが、どのような見方をすればいいのでしょうか。