コロナ禍では、オンラインミーティングツールを提供するIT企業等が思わぬ恩恵を受けた反面、旅行業界や航空業界が大きな打撃を受けるなど、セクターによって明暗が別れる展開となりました。
各国の金融緩和の甲斐もあって、日経平均株価はコロナ禍前とほぼ同水準の22,000円代まで戻しています。しかし、新型コロナウイルスの第二波が再び日本経済に悪影響をもたらす懸念もあり、油断できない状況が継続しているといえるでしょう。
業績見通しを非開示とする企業も出現するほど不確実性の高い相場環境では、第三者の投資家目線も投資判断のひと要素として取り入れる余地があるでしょう。