新型コロナの沈静化で注目される東南アジア、今後景気の行方は？各国の状況を確認

2000年にアジア株の取扱いを開始し、現在では香港、上海、深圳、韓国、台湾、シンガポール、タイ、マレーシア、インドネシア、フィリピン、ベトナム、イスラエルの12市場の取引が可能です。アジア株のパイオニアとして、今後の経済成長が期待されるアジア市場の情報をわかりやすく発信していきます。