価格沸騰の首都圏マンション､｢狙い目エリア｣はココだ

首都圏の新築マンション販売が失速しています。2017年度上半期（4～9月）の供給戸数は前年同期と比べて3.6％の減少。契約率も「好不調の目安」とされる70％を下回りました。資材価格や職人の人件費が上昇し、1戸当たりの販売価格が高騰したことが原因です。

では、今のマンション市場は「買い」ではないのでしょうか。必ずしも、そうではありません。値引きしてもらいやすいマンションのタイプや、購入後も資産価値が落ちにくいエリアは存在します。今の市場環境で「狙い目」はどんな物件なのでしょうか。