2018年のドル円相場は波乱の幕開けとなりました。
1月9日、日本銀行が通常の資金供給オペで国債買入額を削減したことで、市場には「日銀、早期緩和解除」の論調が強まるとともに、円高ドル安ムードが一気に広がりました。その後、1月24日には、スティーヴン・ムニューシン米財務長官から「ドル安容認」と解釈されたダボスでの発言が世界を駆け回り、円高ドル安をさらに加速させることとなりました。
黒田東彦・日銀総裁は「日銀、早期緩和解除」を否定。ムニューシン財務長官も1月30日の米上院銀行委員会公聴会で、ドルに関するダボスでの発言はメディアが誇張したものであり、間違ってもドルを押し下げる意図はなかったと証言しています。
しかし、市場は聞く耳を持たず、各種コメンテーターたちの「表向きだけの否定」「黒田総裁は心の中では早期緩和解除をしたくて仕方がないはずだ」「ムニューシン長官はドル安にしたくて仕方がないはずだ」との発言を信じているかのような動きをしています。
市場という生き物は、いわば「思い立ったら猪突猛進」となり、なかなか歯止めがきかないようです。