2018年の日経平均は、バブル崩壊後の最高値圏の記録を複数回更新しました。一方で、足元では高値を追うような動きが一服し、方向感が乏しい中、下値をわずかに切り上げながら推移するレンジ相場となっています。
米中の貿易に懸念が生じていること等も相まって、米国株も方向感を欠き、全体的に不安定な相場となっているように思えます。このように、はっきりしない相場では、ほかの投資家が総じてどのような取引を行っているかを確認することが、投資判断の助けとなる場合があります。
日本取引所グループが公表している「投資部門別売買状況」のデータを利用すると、投資家の種類に応じた日本株式の売買状況を確認することができます。今回はこのデータを使って、実際にどのような取引を誰が行っているかについて、仮説を交えながら検討してみます。