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優待銘柄で注目の「すかいらーく」、店舗数が減っても決算が好調な理由
アニメとロボットが肝に
夏休みに実家(愛媛県)に帰省した際、甥っ子たちがしょっしゅうガストに行くという話を聞きました。田舎だと遅くまで開いているお店が少ないので、ファミレスはとても重宝するとのこと。わたし自身は、子供が小さい頃はよく利用しましたが、ここ数年はほとんど利用したことがありません。そのため、投資対象としてもノーチェックでしたが、せっかくなので調べてみたら、思いのほか発見がありました!
「独身に保険は不要」は真に受けていい?
必要な保障の優先順位を考える
「おひとりさまに保険は不要」といった意見もありますが、独身だからこそ備えておきたいリスクがあります。いざという時に困らないように、どんなリスクに、どのように備えるべきかを解説します。
分配金ランキングで投資信託を選んではダメ? 高い分配金を支払うファンドは優秀という誤解
投資信託の誤解⑤
高額分配を出している投資信託を見ると、「きっと優れた運用をしているのだろうな」と思われるかも知れません。でも、「分配金と(預貯金の)利息は違う」ことをまず理解しておきましょう。そうすれば「高い分配金を支払うファンドは優秀」といった誤解をせずに済みます。
人気ファンドでNISAを始めた方にこそ知ってほしい、株価の乱高下に動じないための備えとは
他ファンドとの違いを比較検証することの大切さ
令和のブラックマンデーとも呼ばれるように、8月の株価は大きく乱高下しました。株価の行方が心配で眠れぬ夜を過ごしたという方もいらっしゃるでしょう。しかし、長期運用に株価の変動はつきものですから、今後の心構えとして今回の出来事を学びに変えていきましょう。
保有キャッシュは過去最高額に!アップル株を半分手放したバフェット氏の意図は?
“投資の神様”のポートフォリオに学ぶ
“投資の神様”と称されることも多いウォーレン・バフェット氏率いる投資・保険会社バークシャー・ハサウェイは、4-6月(第2四半期)に大規模な株式売却を行ったことが、8月3日明らかになりました。
70歳から「減らない財布」を手に入れる方法
「減らない財布」の正体
お金を使っても、お金がなくならない財布があるといいと思いませんか? それが「減らない財布」です。もし老後生活で、その「減らない財布」を持てるとしたら、老後は、もうお金の心配をする必要がありません。お金の心配をしなくてもよいというだけでも、老後生活の幸福感が増すとは思いませんか?そんなおとぎ話のようなことを実現できる方法があります。この「減らない財布」を手に入れ方を紹介します。
今、ポートフォリオに組み入れを検討したい【株価暴落時に強い】資産4選
金・国債・低ベータ株・REITの魅力とは?
金融市場には周期的に暴落が訪れます。今月大きな暴落が起きたばかりですが、こうした暴落時に、多くの投資家は大きな損失を被る一方で、ある種の資産はその価値を保ち、さらには上昇することさえあります。暴落に強い資産をポートフォリオに組み入れることで、全体のリスクを分散し、資産を守ることができます。この記事では、暴落時に強いと言われる資産の種類と、その資産をポートフォリオに組み入れることの強みについて詳しく解説します。
家計の大きな負担で家族が介護するケースも…民間介護保険は必要?
民間介護保険の選び方
人口が減り続けることに加え、団塊の世代が後期高齢者になり、ますます高齢化が進む日本。2025年には5人に1人が認知症になるとの予測も出ています。介護にはなりたくないと思っていても、介護状態になったらケアにはお金がかかります。公的介護サービスの自己負担分をカバーできる民間保険の準備は必要です。
マクドナルドもケンタッキーも15%還元! 8月後半の注目キャンペーン
大阪で最大50%キャッシュバックも
8月後半も魅力的なキャンペーンが目白押し。その中から、特にお得度が高く、活用しやすいものを厳選してご紹介します。
中古物件のリフォームでも住宅ローンが使える? メリットが大きい「リフォーム一体型住宅ローン」の注意点とは
増える中古住宅の利用率
日本の住宅市場では新築住宅が好まれてきましたが、近年、その傾向に変化が見られます。不動産価格の上昇や空き家問題などを受け、中古住宅を購入してリフォームをする人が増えています。さらに、モノを大切にする意識の高まりやSDGs(持続可能な開発目標)の普及により、既存の建物を有効利用することで、資源の無駄遣いを減らし、環境負荷を軽減する考え方も広まりつつあります。では中古住宅のリフォームにも住宅ローンは利用できるのでしょうか? 本記事では「リフォーム一体型住宅ローン」についてご紹介します。マイホーム購入を考えている方はぜひ「リフォーム一体型住宅ローン」を使った中古物件のリフォームも選択肢として加えていただけたらと思います。
医療保険は必要ないけれど、がん保険は必要と考える理由
がん保険の役割とは
がん保険は、医療保険の仲間ですが、その名の通りがんだけを保障する保険です。つまりがん以外の保障はありません。では、がん保険って必要なのか?というと必要です。筆者は、医療保険は必要ないけれど、がん保険は必要だと考えます。どうして、医療保険は不要でがん保険は必要なのか? その理由とがん保険の選び方についての解説をしてみましょう。
新NISAで積立投資を始めた方へ 日経平均大暴落から改めて考えるやってはいけない投資行動
次の暴落に備えてやっておくべきこととは?
新NISA開始を機に積立投資を始めた人にとって、2024年8月に初めての試練が訪れました。8月2日・5日と日経平均株価が大暴落し、2日間で6668円も下落してしまいました。わずか2日間で2024年の値上がり分が一気になくなった計算です。米国株も米国景気が後退する可能性が懸念されて株価下落、加えて、為替が約10円円高となりました。「オルカン」の愛称で有名な「eMAXIS Slim全世界株式(オール・カントリー)」などの全世界株式インデックスファンドや「S&P500」「NASDAQ100」など米国株価指数に連動するインデックスファンドに投資する人も、大きな資産下落になったことでしょう。筆者も「オルカン」や「NASDAQ100」に積立投資しているので、含み益が消し飛びました。こうした激しい下落に驚き、慌てて売却してしまった人もいるかもしれません。QUICK資産運用研究所によれば、8月7日時点で、「eMAXIS Slim米国株式(S&P500)」は推計で226億円の資金流出(=売却)、「eMAXIS Slim全世界株式(オール・カントリー)」は78億円の資金流出があったようです
都内で暮らす40代独身女性の平均年収や貯蓄額、生活費はいくら?【2024年版】
決して楽ではない暮らしが見えてくる
40代はまだまだ若く、体力もあり、仕事やプライベートに一生懸命、という人も少なくありません。しかしその一方、親の介護問題がそろそろ現実味を帯びてくる頃でもあります。そうなるとやはり、自分自身の老後についても、考え始めるのでしょう。2024年1月に東京都より発表された、「都民生活に関する世論調査」によれば、都内に住む40代女性の不安は、「親などの介護」が65.5%と他世代に比べて突出しています。そして、家族や自分の健康や病気、老後の生活が上位を占めています。40代は、老後の不安が徐々に現実的になってくる時期。今のままでいいのか、悩みの多い年代なのかもしれません。そんな時期を、多くの人はどのように乗り越えているのでしょうか。今回は、東京都内で暮らす、40代独身女性の年収、貯蓄、生活費の平均について見ていきます。そして、悩みを抱えつつも、しっかり暮らす40代の姿を追ってみたいと思います。
米国トップ10社に集中投資【Tracers S&P500トップ10インデックス】のメリット&デメリットは?
ハイリスクを引き受けハイリターンを狙う?
これまで米国株式について何度か記事を書いていますが、今回は「Tracers S&P500トップ10インデックス」について書いてみたいと思います。「Tracers S&P500トップ10インデックス」 は2024年6月16日に日興アセットマネジメントが設定した新しい金融商品です。大型株で構成されている米国の株価指S&P500指数の中のトップ10に的を絞って、集中投資ができます。
対人・対物補償を付けていないひとは25%も…自動車保険は何のために入る?
事故の相手が無保険の場合、思うような賠償をしてくれないケースも
自動車保険は相手に対する補償に重点を置きがちですが、自分を守るための保険でもあります。暑さやスマホに気を取られてのうっかり事故が後を絶ちません。万一の事故時に困らない自動車保険を考えます。
資産価値がほとんどないからこその問題も。「負動産」の相続手続きって、なにが大変?
資産価値によって変わる手続きの重さ
2024年4月から始まった相続登記義務化により、故人名義の不動産は、存命の相続人の名義に変更しないと、罰則が科せられようになりました。特に不動産の登記(所有者の登録)は、義務ではなかったこともあり、何代も前の先祖の名義のままになっているケースも珍しくなく、相続手続きの重要性と大変さが再認識されています。ところで、相続にまつわる問題といえば、「財産をどうやって分けるか」という財産分与、遺産分割の問題、「多額の税金を納めなければならない?」という相続税の問題などは、メディア等でもよく取り上げられ、イメージも湧きやすいものだと思います。一方、相続手続きそのものについては、「なんとなく大変そう、面倒くさそう」といった漠然とした印象はあっても、それがどれほど大変かは、あまり具体的に触れる機会がないと思います。そこで、今回は不動産——その中でも、住宅や賃貸アパート、市街地の宅地といった資産価値のある不動産ではなく、山林や農地、長らく放置状態の空き家といった、資産価値がほぼなく、売却も困難と思われる”負動産”の相続手続きに注目して、どんな大変なことがあるのかを見ていきたいと思います。
過去の大暴落は何が原因だった?20世紀以降の“7つの大暴落”を振り返る
2024年は“植田ショック”に?
今月、日経平均株価が乱高下し、投資家の間で不安が広がりました。今回の暴落は過去の日経平均の下落、値幅のワースト5の1位と3位にランクインしました。1位 2024年8月5日 4451円28銭安の3万1458円42銭 12.4%安2位 1987年10月20日 3836円48銭安の2万1910円08銭 14.9%安3位 2024年8月2日 2216円63銭安の3万5909円70銭 5.81%安4位 1990年4月2日 1978円38銭安の2万8002円07銭 6.6%安5位 1990年2月26日 1569円10銭安の3万3321円87銭 4.5%安2位はブラックマンデー、4・5位は日本のバブル崩壊の際の値幅です。このような急激な市場の動きに対しては、冷静に対処することが求められます。歴史的に見ても、金融市場には不定期に暴落が起きており、それぞれになにかしらのきっかけがありました。今回は20世紀以降の主要な相場の暴落について振り返ります。
コストが割高になりやすい「ペアローン団信」、メリットはある? 契約前にチェックしたいポイント
ペアローン団信以外の選択肢はある?
リクルート「2023年首都圏新築マンション契約者動向調査」では、「世帯主と配偶者のペアローン」の割合は34%で、「2018年以降で最も高くなった」となっており、ペアローンを利用する方が増えていることが分かります。くわえて住宅ローンを検討する際、団体信用生命保険(以下、団信)に注目する方も増えています。そのような中、新たにペアローンでパートナーの万が一に一緒に備えることができる、いわゆる「ペアローン団信」が登場しました。