ビジネス
経済、投資の最新情報、仕事の給与や稼げる副業情報などを紹介します。
「高金利通貨トレードで「金利差狙いで中長期保有」が間違いといえるワケ
「高金利」が示す、その国の状態とは
多くのFX会社が取り扱っている高い利回りの通貨として、トルコリラ、メキシコペソ、南アフリカランドなどがあります。こういった高金利通貨は「金利差狙いの中長期保有が望ましい」といった話を聞くことがあります。しかし、その考え方は「間違い」の可能性があります。今回は、高金利通貨の取引について説明したいと思います。
ビジネス吉田 恒
GDP2期ぶりマイナスでどうなる？米GDPも約2年ぶりマイナスで投資家が見るべきポイント
リセッション懸念が継続
5月18日（水）に内閣府が発表した2022年第1四半期（1〜3月） GDPが、2期ぶりのマイナスとなっています。投資家として「GDPマイナス成長」が意味するところを一緒に考えていきましょう。
ビジネス三井 智映子
営業が必ず経験する価格交渉、どう乗り越える？元キーエンス・トップセールスが明かす営業テクニック
シン・営業力（3）
お客様からの「価格交渉」は、営業にとって誰もが経験する難しい局面のひとつです。そこで、元キーエンスのトップセールス・天野 眞也（ @amanotch_ch ）氏の著書『シン・営業力』（クロスメディア・パブリッシング）より、一部を抜粋・編集して営業が直面する難局の突破法について紹介します。
ビジネスMONEY PLUS編集部
戦う相手は競合企業ではない？営業がお客様以外にリサーチすべきポイントとは
シン・営業力（2）
営業にとって、提案するお客様のことをリサーチするのは当然ですが、トップセールスと呼ばれる人たちは、他にどんな点に注意を払っているのでしょうか？元キーエンスのトップセールス・天野 眞也（ @amanotch_ch ）氏の著書『シン・営業力』（クロスメディア・パブリッシング）より、一部を抜粋・編集して営業としての勝ち筋について紹介します。
ビジネス普通の会社員が資産運用で富裕層になることは可能か？IFAが実践している運用テクニックを解説
景気循環を味方に付ける方法
独立系フィナンシャル・アドバイザー（IFA：Independent Financial Advisor）の白石 定之です。IFAとは、金融機関に属さずに中立的な立場から、お客様の資産運用のアドバイスを行う「金融の専門家」とご理解ください。日本において、１億円以上の金融資産を持つ富裕層は、世帯全体の２～３％と言われています。そのたった100人に２～３人しかいない富裕層に、一般的な会社員が仲間入りをするには、どのように資産運用をしていったらよいのでしょうか？
ビジネス白石 定之
元キーエンス・トップセールスが「理解してない営業が多い」と指摘する問題点
シン・営業力（1）
企業の売上を作る「営業」という職種は、どんな人が向いているのでしょうか？元キーエンスのトップセールス・天野 眞也（ @amanotch_ch ）氏の著書『シン・営業力』（クロスメディア・パブリッシング）より、一部を抜粋・編集して営業の原理原則について紹介します。
ビジネス28歳の会社員「給与以外に毎月5万円の収入が欲しい」は投資で実現できる？手元資金はいくら必要か
富裕層と同じメリットを受ける方法
経済アナリストの馬渕磨理子です。私は自身の動画番組で、若い世代の方からの質問に毎週答えています。最近は、投資を始めようと思っている方が非常に多く、投資に関する様々な質問が寄せられています。その内容は現役世代の「生の声」であり、皆さんにとっても参考にしていただけると思いますので、紹介いたします。
ビジネス馬渕 磨理子
オリックスにJT、マルハニチロも…株主優待の潮目、廃止増加の背景とは
原点回帰？企業側の思惑と注意点
先週多くの企業が決算発表を終了しました。その中で、特に注目を集めた企業がありました。2024年3月末で株主優待を廃止する事を発表したオリックス（8591）です。この報道を私もツイートしましたが、反響が大きくインプレッション（他の閲覧者に表示された回数）が78万となりました。株式市場に携わる方は株主優待制度をご存知だと思いますが、携わっていない方の為に、株主優待制度について簡単に説明します。
ビジネスたけぞう
「ユーロ売りブーム」の正体と下落が広がっても投資家が動けなかった理由
成功体験の後に訪れた失敗
「売り」からも始められるのはFXの大きな特徴の一つです。ただ、本来的に不確実な相場予想に偏り、確実性の高い金利差を無視したことによる「失敗例」について、前回は紹介しました。今回は、低金利通貨のユーロの売りで「成功」と「失敗」の両方を経験したケースについて紹介したいと思います。
ビジネス米市場が年初来安値、その背景は？インフレ見極めのために押さえるべき2つの経済指標
消費者物価指数（CPI）の動向
5月の「FOMC」では予想通り通常の倍の0.5％の利上げと、6月から保有資産の圧縮開始が決定されましたね。6-7月も0.5％の利上げの可能性が示されているものの、0.75％のトリプル利上げに関してはパウエルFRB議長が慎重な姿勢を示しました。とはいえ、通常0.25％ずつ利上げすることを考えると急ピッチの金融引き締めであるといえます（FOMCについて、詳しくは連載第5回をご覧ください）。その背景には、あまりにも高いインフレと、インフレ抑制に迅速に動く必要性があることや、労働市場がきわめてタイトであることなどが、FOMC後のパウエル議長会見で伝えられています。
ビジネス海外セレブも投資するNFT、所有するとどんな価値があるのか？暗号資産の下落相場でも強い関心は継続中
購入のハードルも下がっている
米国をはじめ各国で金融引き締めの動きが加速するなか、株式市場とともに暗号資産市場も相場が落ち込んでいますが、暗号資産、なかでもNFTへの強い関心は継続しています。NFTマーケットプレイスのOpenSeaでは、この4月にイーサリアム上で日次の最高取引高を更新し、月間の取引高でも約35億ドルと高い水準を保っています。NFTとは「Non-Fungible Token」（ノン ファンジブル トークン）の略で、日本語では「非代替性トークン」といいます。その説明についてはMONEY PLUS編集部の記事があるので割愛しますが、ここではデータを区別する技術として覚えてください。この技術によって様々なデジタルコンテンツを市場で取引することができるようになりました。NFTは昨年から暗号資産市場の一大ブームとして注目を集めていますが、ユーザーとしてNFTを持つことで何ができるのか、その価値が一般にはわかりづらいと思います。NFTで管理されるデジタルコンテンツが唯一無二のものだとは言っても、その画像や動画など、表側のデータはコピーできてしまうことがほとんどです。以下では、退屈そうな猿の顔をモチーフとした人気
ビジネス松嶋 真倫（まつしま まさみち）
実態のあるものへ投資せよ、詐欺を見抜く方法は？
正しい投資の考え方
資産運用に対して、しっかりとした考え方がかなり広まってきた印象を受けます。多くの個人投資家がいわゆる「長期・分散・積立」に基づいて、つみたてNISAの非課税制度を活用して資産形成をしています。これはひとえに投資を啓蒙してきた方々の継続の結果だと思います。しかし、一方で投資よりも前に身につけておくべきお金を守るという姿勢や考え方は未だに普及していないと感じることが多いので、今回は一般的なアプローチとは少し毛色を変えて投資について考えてみましょう。
ビジネス森永康平
米国株の下落局面で投資の神様・バフェットはどこに投資しているのか？
過去の言葉から投資のヒントを探る
今年に入り米国株式市場の下落が続いています。昨年末から4月末までにNYダウは9%、ナスダックは21%下落、ロシアによるウクライナ侵攻や米国の利上げ懸念、中国の新型コロナウィルスの拡大による経済減速懸念など様々な理由が挙げらています。なかでも、2020年4月から続く超金融緩和政策の転換が最大の理由であると感じています。
ビジネス詳しいFX投資家ほど陥った「間違い予想」とは、ベテランが撤退を余儀なくされた失敗に学ぶ
「売り」もできるFXの特徴
「買い」からだけでなく、「売り」からも取引を始められるというのは、FXの大きな特徴と言えるでしょう。となると、上がると思ったら買えばいいし、逆に下がると思ったら売ればいいとなります。ただし、この「と思ったら」というのは「予想」であり、そんな相場予想がいつも当たるわけではないので、簡単なことではありません。今回は、私が良く知っているあるベテランのFX投資家の「失敗例」を紹介しながら、「失敗の理由」を考えてみたいと思います。
ビジネス世界が注目する経済指標・FOMC、5月の決定事項は？なぜ FOMCが重視されるかも解説
政策の方向性から投資方針を立てる
大幅利上げがあるのか注目されるなか、2022年5月4日に「FOMC」で0.5ポイントの利上げが決定、予想よりも「ハト派」ながらも過去数十年で最も積極的な金融引き締め策を講じました。そもそもFOMCとは何なのでしょうか？ 経済に興味があったり、投資をしていないとご存じないかもしれませんが、ぜひおさえておいて頂きたいワードです。なぜなら、経済指標のなかでも最も注目度の高いものがFOMCだからです。
ビジネス悪いインフレや円安の状況で、どのような資産をもつといいのか？
インフレに強い資産とは
「悪い円安」、「悪いインフレ」という言葉が、新聞やテレビのニュースを賑わしています。このような状況下では、どの資産を保有すればよいのでしょうか。
ビジネス鈴木雅光
株主優待銘柄を選ぶ・選ばないポイント、買うべきタイミングを見極める方法とは？
時間を味方につける投資
現在、日本には3,800社ほどの上場企業があり、そのうち約1,470社が株主優待制度を実施しています。つまり上場企業の3社に1社は株主優待制度があることになります。※上場企業数、株主優待実施企業数、いずれも2022年4月時点それらの企業の中から、株主優待銘柄はどのように選べばよいのでしょうか？
ビジネスペリカン
「始め方や詐欺にあわないためには、どうしたらいいの？」馬渕磨理子が投資の大原則を解説
具体的な4つの投資方法
経済アナリストの馬渕磨理子です。資産運用の必要性を感じ、投資を始めようと思ったものの「どうやってはじめたらいいの？」と思っている方もいらっしゃるでしょう。講演などをしていると、20代の方からは「投資詐欺にあわないためにはどうしたらいいの？」という質問も多く受けます。今回は投資をどうやって始めたらいいのか、投資の大原則、いくらから投資を始めることができるのかお話しします。
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