ビジネス
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深刻な半導体不足、電子部品関連株は買い場到来？需給が安定する見通しを解説
大手自動車メーカーも減産予定
自動車向け半導体不足が深刻です。当初「2～3か月で正常化が可能」といった楽観的な見方もありましたが、半導体の供給が需要を満たすのは来年、2022年にずれ込む見通しです。自動車産業は半導体不足で4％程度市場が縮小するという予測もあります。4％とくらい大したことないと思われますが、世界全体の自動車販売額は年間300兆円以上です。4％は大きな金額です。
ビジネス岩井コスモ証券 執筆班
過去の夏季五輪期間中に開催国の株価はどのように推移していたのか
開催期間中と開催前１か月間の株価をチェック
今年の東京五輪開催には依然として様々な議論がありますが、開会式が予定される7月23日まで1か月余りです。閉会式となる8月8日までのおよそ2週間が、今のところ五輪開催期間とされています。そこで今回、これまでの夏季五輪期間で開催国の株価がどのような推移となったか確認してみました。＜写真：つのだよしお/アフロ＞
ビジネス吉野貴晶
日本株も新型コロナ収束のフェーズ？年後半は治療薬開発がカギ、国内の製薬企業にも注目
政治面の不確実性に注意
コロナ禍が続く中で、東京オリンピック開幕が予定されている7月がやってきます。オリンピック開催を前に、ワクチン接種も本格化し、経済回復の兆しも見えつつあります。ワクチン接種のスピードは早期の新型コロナの収束、経済活動の正常化の重要なカギとなり、その行方は株式市場にも少なからず影響を与えています。今回は、2021年も折り返し地点となっているこのタイミングで、ワクチン接種と株価の関係性と年後半の相場のポイントを先取りしていきましょう。
ビジネススマートプラス 執筆班
ユニコーン企業の宝庫インドネシアの最新新興企業動向、IPOの関連報道続々
コロナ禍でも新事業で不振を補う
東南アジアでは、直近マレーシアやフィリピンでの新型コロナウイルス感染拡大が顕著で、景気の先行き不安につながっています。人口大国であるインドネシアでは、6月9日に7,725人の新型コロナウイルス感染者数が確認されました。7千人超となったのは、3月4日以来約3ヶ月ぶりで、累計感染者数は187万7,050人に達しました。今年年初あたりまでは、感染封じ込めに成功しているコロナの優等生とみられていたベトナムでも、感染者数が急増、工業団地の一部が停止に追い込まれるなど、経済全体に影響が拡がっています。いずれの国においても、コロナ禍問題の影響が景気の先行き見通しを悪化させていますが、そのような状況の中でここ数ヵ月目立った動きとなっているのが、インドネシアの新興企業の動きです。今回は、評価額が10億ドルを超えるようなユニコーン企業も出始めているインドネシアの新興企業の動向を探ってみたいと思います。
ビジネス藍澤証券 執筆班
金融引き締めへの過剰警戒は不要、市場参加者が想定する米国の金融正常化スケジュールは？
金融引き締めは「遅すぎず、早すぎず」、景気回復は「熱すぎず、冷たすぎず」
新型コロナウイルスのワクチン普及により、足元のグローバル経済は本格的な再開に向けて、歩みを進めようとしています。こうした動きを背景に、欧米の株式市場における相場展開は堅調そのものです。米国では、6月11日にS&P500が最高値を更新しました。欧州のSTOXX600も6月11日にかけて6日連続で最高値を更新しました。一般に投資家の不安心理や恐怖感を表すとされるVIX指数は、コロナショック前の水準にほぼ等しい15ポイント台半ば近辺で低空飛行を続けています。ワクチンの登場で新型コロナの収束に道筋がつけられ、相場の視界は晴れつつあるように思えます。
ビジネス大和証券 執筆班
やっぱりビデオ会議の連続はストレス、10分の休憩でリラックス＆集中度アップ？
オンラインの休憩のとり方
休憩なしで連続してビデオ会議に参加するとストレスを蓄積してしまい、集中力も下落する。そんな研究結果をマイクロソフトが発表しました。在宅勤務では移動もないなか、会議が詰め込まれがちです。休憩の重要性は以前から言われていますが、改めて、スケジュールの組み方を検討する必要がありそうです。
ビジネスボクシルマガジン
年金が減る？学生時代の特例制度で払っていない国民年金をどうすればよいのか
追納をするべきタイミング
20歳以上になったら、原則として毎月、国民年金保険料を納めることが義務となります。20歳はまだ学生の場合もあり、「国民年金保険料を払うのは生活的にムリ……」と思った人も多いでしょう。しかし、払わず放置しておくのはNGです。年金を受け取るときに後悔することになりかねません。学生で、国民年金保険料の納付する余裕がないと思ったら、事前に「学生の納付特例」が活用できます。この制度を利用した人もいるかもしれません。とはいえ、これはあくまでも納付の猶予です。学校を卒業したら年金保険料は払わないとなりません。今回は学生特例で払ってない国民年金保険料をどうすればいいか、解説していきましょう。
ビジネス舟木美子
10代以下のコロナ死者数0人なのに自殺者数は24年ぶり水準に急増、若者世代の負担を考える
すり減る日本社会の持続性
4月23日に発出された緊急事態宣言は、6月20日までまたも延長されました。その前の緊急事態宣言は1月8日から3月21日、4月5日からはまん延防止等重点措置がとられたことを考えると、今年はほとんどの期間で非常事態が日常となっています。この異常な日常が日本の様々な面に影響を及ぼしていることは周知のことですが、今回は特に深刻と思われる若い世代への影響について考えます。＜文：ファンドマネージャー 山崎慧＞
ビジネス三井住友DSアセットマネジメント 執筆班
証券会社に口座を開くなら基準はどこ？「個人の証券取引はオンライン証券を選ぶ理由」
第2回 証券会社の選び方
証券会社でしか出来ない取引をする必要性が生じたとしましょう。早速、証券会社に口座を開きたいところですが、証券会社にはオンライン証券会社と、対面型の証券会社があります。さて、どちらを選びますか。
ビジネス鈴木雅光
日本株もついに“コロナ後”モード？これからの銘柄選定で気をつけたい4つのポイント
国内ワクチン接種ペースが加速
日経平均はしばらくの間、28,000円から29,000円の間で足踏み状態です。4月から5月にかけて発表された日本企業の決算は決して悪いものではありませんでしたし、日経平均の予想PERは14倍台と平時の割安水準まで低下しています。新型コロナウイルス問題も一進一退といったところでしょうか。東京や大阪は緊急事態宣言の効果もあってか感染者数は減少傾向に転じています。一方で沖縄県は過去最多クラスの感染者数となっています。明るいニュースはワクチン接種のペースが加速してきていることでしょう。首相官邸の発表によれば6月7日のワクチン接種数は前日比109万3,504回増と、菅総理が目標として掲げた1日100万回接種に到達しました。もちろんこれは1日の結果ではありますが、足元の1日の平均接種ペースは50万から60万回まで増加しています。1日50万回接種できれば、1ヶ月で1,500万回に達します。非常に勇気づけられるデータです。こうしたなか、日経平均は横ばいながらマーケットをよくよく観察すると、筆者には明らかな変化が起きているように見受けられます。それは上昇する銘柄の変化です。
ビジネスマネックス証券 執筆班
EV普及で恩恵をうける企業と淘汰される企業…群雄割拠の自動車業界で日本企業の現況を探る
環境対応に対する開発が激化
コロナ禍では、感染拡大を防ぐため、多くの国や地域で人の移動が制限されました。中国やインドでは自動車の利用が一時的に少なくなったことで、都市部では綺麗な空が広がったとも言われたそうです。環境問題については、従来から各国で様々な取り組みは掲げられていましたが、近年は企業単位でも明確に環境に対する対外的な目標が掲げられています。各国がガソリン車から環境対策に適したEVや燃料電池車（FCV）へシフトしていく目標が掲げられたことで、従来のガソリン車販売は各国で規制が始まるでしょう。各国の完成車メーカーの開発競争がより一層激しくなっていくことが予想されます。今回は、転換期を迎える自動車業界の今を様々な観点から解説するとともに、日本企業の動きを紹介します。
ビジネスいちよし証券 執筆班
お金を増やしたい気持ちは分かるけど…データから見る副業の収入と実態
副業の急増、注意すべき点
ここ数年は株式市場が好調なことから株式投資や投資信託を活用した資産運用に興味を持つ人が増えてきましたが、一方で投資をする余力を作るために副業をして収入を増やしたいとの声も聞きます。近年では資産運用と同様に副業を始めた人も増えた印象を受けますが、実際に副業でどのくらい収入が増えているのか、注意すべき点はないのか、データを基に見ていきたいと思います。
ビジネス森永康平
ビットコインが暴落！投資資産の価格が下がっても慌てないために 今からできるチェックポイント
あなたのポートフォリオは大丈夫？
ビットコインが暴落しています。テスラがマイニングの環境問題への影響からビットコイン決済を停止したことや、中国当局が暗号資産に対する規制強化を発表したことなどをきっかけに、ビットコインは高値の6万ドル台から一時3万ドル台まで価格を下げました。2017～2018 年のバブル期を彷彿とさせる暴落に、ビットコインをあわてて売り払ってしまった人もいるかと思います。また、これから暗号資産投資を検討する人では、「ビットコインはやっぱり投機的で危ない」とネガティブなイメージを強めた人もいるでしょう。とはいえ、投資には急な価格変動がつきものです。今回はビットコイン、ひいては投資商品の暴落に耐えるためのポイントについて説明します。
ビジネス在宅勤務でワークライフバランスは改善、でもメンタルヘルスは悪化のナゼ
日本のリモートワーカーは何が不安？
在宅勤務の普及でワークライフバランスは改善されましたが、深刻なストレスや不安を抱える人も多くなったようです。新卒が入り顔ぶれや環境が大きく変わる時期。従業員の「不安」が変化していることを再認識し、メンタルヘルス悪化への早期対策が求められています。
ビジネスつみたてNISAやiDeCoの「次」へ、どのような投資が考えられる？
初心者からステップアップを目指す人
将来に備えて資産運用をスタートする方が増えています。楽天証券では証券口座数が約5か月で100万口座増加し600万口座に到達。SBIネオモバイル証券・LINE証券はサービス開始から約1年半でともに50万口座突破。他のネット証券やスマホ証券でも、口座開設が相次いでいます。すでに、つみたてNISA（ニーサ・少額投資非課税制度）やiDeCo（イデコ・個人型確定拠出年金）をはじめた人もいるでしょう。しかし、「それでもまだ余裕があって投資をしたい」という場合、何に投資をすればいいのでしょうか。今回は、つみたてNISA・iDeCoの「次」の投資を考えていきます。
ビジネス頼藤太希
“健康”は株価を上げる？上場企業に迫られる「健康経営」先行する48社を一挙紹介
2021年6月改訂「コーポレートガバナンス・コード」に含まれる新たな視点
新型コロナウイルス感染拡大につれて活用が広がったテレワークですが、在宅勤務が常態化する中で、運動不足やコミュニケーション不足による体調不良を訴える人も増えています。対応策として、オンラインでの社内ヨガ教室やオンライン・ウォーキング＆ランニング大会など、気軽に参加できるイベントも開催されるようになってきました。従業員の健康は、会社経営をしていく上で欠かせない要素だとし、従業員の健康を保持・増進する取り組みを“将来的に企業の収益性を高める投資”と考えて戦略的に実践する手法を「健康経営」と呼んでいます。日本では大企業を中心に2009年頃から取り組む企業が増加しました。
ビジネスなぜ証券口座を開く必要がある？証券会社選びの決め手を突き詰めて考える
証券会社の選び方
この20年くらいで金融の自由化は大きく進み、今では銀行でも投資信託をはじめとするリスク商品を買えるようになりました。そうであるにも関わらず、なぜ証券会社に口座を開くのでしょうか。そこを突き詰めて考えることが、証券会社選びでは大事です。
ビジネス迫りくる「2025年の壁」、DXや行政のデジタル化を追い風にするITサービス企業10社
ソフトウェア投資は新たな拡大局面へ
3月決算企業の決算発表が一巡し、株式市場では2022年3月期（2021年度）に成長する分野や業績の良さそうな企業に注目が集まっています。そこで今回は、新たな拡大局面を迎えるソフトウェア投資と注目したいITサービス企業を紹介します。
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