十河瑠璃 博報堂生活総合研究所 研究員
2013年博報堂入社。博報堂DYホールディングス及び博報堂DYメディアパートナーズにて経理業務に従事。2016年より現職。毎月リリースを発表している「来月の消費予報」をはじめとした消費関連の研究を担当。
「消費のルール」に縛られない10代、個人間取引の利用率は40代の2.5倍以上
‟買わずに使う”新たな消費
生活者の新しい消費観･消費行動を解説する連載の第3回。昨今、個人間取引や所有せずに定額で利用できるサブスクリプションなど、消費周りの新しいサービスが次々と登場しています。では、これらのサービスはどの程度広がっているのでしょうか。今年5月に実施した｢消費1万人調査｣のなかで、｢現在利用している｣と回答した人と、｢今後利用したい｣と回答した人の割合をそれぞれ見てみましょう。
生活消費意欲低下は「ものづまり」が原因？ 回避策は“手放す前提”の買い方
「断捨離」が大きく影響
生活者の新しい消費観･消費行動を解説する連載の第2回は、博報堂生活総合研究所(以下、生活総研)のロングデータを取り上げます。生活総研は1993年から、｢ものを買いたい･サービスを利用したい｣という気持ちが最高に高まった状態を100点とした場合、あなたの来月の消費意欲は何点くらいですか｣という聞き方で、生活者の来月の消費意欲を聴取しています。調査結果をみると、調査開始当時は60点以上あった消費意欲は、最新の2018年では40点台にまで低下しており、現在も低下傾向が続いています。総務省｢家計調査｣をみても、世帯給与月収が伸び悩んでいます。｢お金がないから買えない｣という側面はもちろんあるでしょうが、生活者の消費意欲が低下している背景には、別の理由もみえてきました。
生活｢100均｣｢フリマアプリ｣人気が示す､女性の｢お得さ｣志向
1万人調査から読む｢平成の消費観｣
博報堂生活総合研究所は今年、｢消費｣をテーマに研究を行いました。この連載では、全国の15～69歳の男女1万人を対象に実施した｢消費1万人調査｣と、生活者から直接話をうかがったデプスインタビューの内容を中心に、生活者の間に生まれつつある新しい消費観・消費行動について解説していきます。｢消費1万人調査｣のなかで、平成に登場した商品･サービス･政策･流行などを生活者に提示し｢自身の買い物や消費、お金のやりくりに対する考え方･行動に大きな影響を与えたと思う｣ものを回答してもらったところ、様々なことがみえてきました。
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