世帯年収1,200万円の40代夫婦、妻が退職で収入大幅ダウン「私立に通う子どもの教育費は足りますか？」
保険見直しで保険料の大幅減額も可能に
大学卒業後、正社員として働き続けてきたMさん(42歳)。働きがいを感じながら、仕事と子育てを両立してきました。しかし、最近は異動で勤務地も遠くなった上に、残業もあるので帰宅が遅くなり、体調を崩されたとのこと。ご自身の体調のこともあり、退職を考えています。Mさんが退職した場合、世帯収入が大幅にダウンします。Mさんには私立の小中学校に通う2人の子どもがいます。退職後も、子どもを今の学校に通わせたいと希望しており、教育費は足りるのかが知りたくてファイナンシャルプランナーのもとに相談に来ました。Mさんのご家庭では今後どのような対策をとればいいかをみていきましょう。
生活南真理
退職金で資産運用はすべき？老後生活にゆとりをもたらすために知っておくべき3つの注意点
資産寿命を延ばし、人生100年時代を生き抜く
「老後の生活を営むにあたり、これまで形成してきた資産が尽きるまでの期間」を資産寿命といいますが、この言葉をはじめて聞いた方もいらっしゃるかもしれません。長寿化が進む中、いかに資産寿命を延ばすかは、安心して老後を過ごすために考えておきたいことです。退職金での資産運用は、この資産寿命を延ばす考え方に繋がります。今回は、退職金での資産運用について、メリット・デメリットや注意点を解説します。
生活30代半ばで出産。夫は5歳年上「教育費や住宅ローン返済にお金は足りますか？」年の差夫婦の家計事情
夫婦で収入を得て、資産運用をしていくことが重要
8歳と5歳の子を持つAさん(44歳)。普通預金にある資金で、最近よく耳にするNISAやiDeCoでの資産形成についても相談したいとファイナンシャルプランナーの筆者のもとに相談に来られました。また、30代半ばで出産されており、夫の年齢も5歳年上(49歳)なので、住宅ローンや今後の教育費についても心配されているとのことでした。さらにAさんはパートで仕事をされていたが、シフト制で就業時間が夜までになることもあり、子育てとの両立が難しく最近退職されました。また働きに出るつもりだが、ご自身の今後のパートは収入がどれくらいあれば安心した生活をしていけるか聞きたいとのこと。こちらのご家庭の家計状況と今後の対策についてみてきましょう。
生活資産の凍結、相続人の揉め事…親が認知症になると何が起きるのか？
財産管理への備え
年齢を重ねるほど発症する可能性が高まる認知症。高齢化が進むなか、誰もがなりうる認知症がどのような病気なのか、一緒に確認していきましょう。
老後44歳シングルマザー「働かなくなった時の老後資金が足りるか不安」お金のプロのアドバイスは？
安心のセカンドライフを過ごす方法
厚生労働省が発表した、「令和３年度全国ひとり親世帯等調査結果」によると、ひとり親世帯の平均年収は母子世帯の平均年収が373万円、父子世帯が606万円。子どものいる世帯全体の平均年収が814万円なので、母子世帯の平均年収は、子どものいる世帯の平均年収の半分以下となり、収入の差が浮き彫りになりました。ファイナンシャルプランナーの筆者のもとに、小学生の子どもを育てる、40代のシングルマザーの方が、子どもが独立し、ご自身も退職した後、お金の不安なく安心した老後を過ごせるか不安だ、とご相談にいらっしゃいました。
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