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検索ワード:為替(検索結果 609件)
投資信託や銘柄にも直結する【インフレ】を見極めるための5つの指標
経済指標をおさえるメリットとは
今回は、投資信託や銘柄にも直結する、注目すべきインフレ関連の経済指標について紹介します。インフレ関連の経済指標をおさえることで、3つのメリットが考えられます。
コロナから復活し過去最高益の美容家電トップメーカー、株価が冴えない理由は?
株価が過去最高を超えるポイント
コロナによる行動規制が解除され、電車に乗る機会がふたたび増えています。いつのまにか電車内での広告は、グラフィックではなくムービーが主流に変わっていました。転職、金融、増毛、結婚……。車内広告には、世相が如実に現れますが、最近よく見かけるのは美容家電の広告です。マスク生活によって肌荒れしてしまった、Zoomにうつる自分の顔の“あら”が気になる、さらにはマスクレスの生活に備えて肌を整えるなどなど、女性だけでなく男性も美容への関心度が高まっているようです。
東日本大震災から12年、現在までの市場の推移と資産形成において覚えておくべきこと
投資家が学ぶべき教訓
2011年3月11日(金)、前週の米雇用統計の影響もあり株価が軟調に推移するなか、14時46分、東日本大震災が発生しました。当時、筆者は日経225先物の買いポジションを保有していたものの、大引け(取引時間の終了、当時は15時10分)が迫るなか、地震が恐くて取引どころではなかった記憶があります。資産形成の重要なポイントとして、長期・積立・分散があげられますが、長期で投資を行っていくなかで、天災や戦争など、自分の力ではどうすることもできないことが発生する可能性もあります。
為替アナリストが「円安151円の更新は2030年以降になる」と考える理由とは
為替アナリストが「円安151円の更新は2030年以降になる」と考える理由とは
一時1米ドル=130円を割れる米ドル安・円高となりましたが、2月に入ると130円を大きく上回る米ドル高・円安に戻してきました。「円安復活で、ひょっとしたら2022年10月に記録した151円の更新に向かう可能性もあるのか!?」と、思う方はさすがにいないでしょうか。そうですね、さすがにそれは無理だと思います。あの151円の円安を更新するのは、早くても5~6年以上先、「早くて」そうなので、普通なら2030年以降の話になるのではないかと考えます。しかし、この円安も思っている以上に進むかもしれません。
「物価上昇は続くも鈍化していく」日銀は日本の経済や物価の先行きをどのように見ているのか
日銀総裁人事に注目が集まる
日銀総裁人事に注目が集まっています。日本経済新聞が6日の早朝に「日銀次期総裁、雨宮副総裁に打診 政府・与党が最終調整」という記事を配信しましたが、雨宮氏が固辞したということで、黒田総裁の後任として経済学者の植田和男氏を候補とする人事案が国会で提示されました。黒田総裁は4月8日に2期10年の任期を終えるため、まだ現体制で1か月以上運営をするわけですが、現時点で日銀は日本の経済や物価についてどのような見解を持っているのでしょうか。日銀が公表する「展望レポート」から読み解きましょう。
日本電産、住友化学、村田製作所…グローバル企業の下方修正。上場企業の業績は本当に厳しいのか?
株式市場はどう受け止めたか
2022年度第3四半期の決算発表が一巡しました。改めて今回の決算を振り返ってみましょう。
アシックスにミズノも…5社の決算を比較してわかった、不景気でもスポーツブランドが好調な要因
5社すべてが2桁の増収増益!
連日の決算発表祭りがひと段落つき、発表翌日の上げた、下げたに一喜一憂しなくてもよい平和な日々が戻ってきました。とはいえ、ここからが投資家としての本領発揮。決算直後は、決算内容がよくても下げたり、悪くても上げたりとチグハグな株価の動きをすることが多いものですが、1週間、10日と経つうちに、正常な動きに落ち着きます。そうなってから、本当に決算のよかったものをじっくり買っていくのがわたしの得意な戦略です。ひと通り決算に目を通した雑感は、原材料、エネルギー価格の高騰に泣いている企業が多いこと。価格転嫁がスムーズに行われている企業は、利益率をキープしつつ売上も増加していますが、そうでない企業は、減益決算が多く、明暗がくっきり分かれました。また為替の激しい変化に翻弄されている企業が多いのも印象的です。そんな中、総じて好決算を出してきたのが、スポーツ関連企業です。景気後退が危ぶまれるなか、なぜスポーツブランドが強いのか−−有名ブランド5社の決算から紐解いていきましょう。
確定申告を前に知っておきたい、暗号資産取引の税金の基本
初心者におすすめの計算方法は?
暗号資産投資家にとっては1年で最も忙しくなる確定申告の時期がやってきました。暗号資産取引所の年間取引報告書をもとに国税庁が公表している計算シートを使って損益を計算して、個人ウォレットも使用している人はその取引履歴を確認して、頻繁に取引すればするほど暗号資産の税計算は大変になります。今年は暗号資産関連の税制見直しが税制改正大綱に盛り込まれ、暗号資産に投資していない人でも「暗号資産の税金ってどうなってるの?」と気にされている方が多いかもしれません。また今回の下落相場の中で「暗号資産投資を新しく始めてみたいけど税金の仕組みがよくわからない」という方もいるでしょう。そこで今回は確定申告を前に知っておきたい暗号資産取引の税金について基本的な内容をお話します。
FX予想「できること」「できないこと」の見極め、米ドル急騰の「雇用統計ショック」は想定内だったのか?
ポイントは為替相場の「行き過ぎ」
2022年10月にかけて展開した「止まらない円安」から、11月以降は「止まらない円高」に一変しました。ところが、2月3日(金)の米雇用統計発表をきっかけに、その流れは大きく米ドル高・円安へ戻す動きとなりました。この「雇用統計大相場」にどう対処すべきだったのか−−今回はFXトレードにおいて不可欠である相場の予想について、「できること」「できないこと」をどう見極めるべきか、説明したいと思います。
東洋水産と日清、“節約志向”でカップ麺が爆売れ!決算も好調な2社を比較
海外売上比率に差を投資家はどう見る?
毎日のように聞こえてくる値上げのニュース。スーパーでは、いったん手に取った商品の値段を見て、「やっぱりやめた」と棚に戻すことが増えてきました。事実、1月20日(金)に発表された消費者物価指数は、前年比4%と41年ぶりの上昇率。とくに値上げが目立つのは、灯油、電気代、ガス代などのエネルギー価格と、食用油、マヨネーズ、パン、麺類などの生鮮食品をのぞく食料で、いずれもわたしたちが生活する上で削るのがむずかしい項目です。これらの価格高騰によって、壊滅的なダメージを受けているのが食品業界です。原材料の高騰に、工場などで使用する光熱費の上昇も加わり、多少の値上げをしても追いつかない状況。日本では、物価が上昇すると“節約志向”が高まるため、原材料高の上昇に比例して、ホイホイ値上げをしてしまうと、消費者からそっぽを向かれてしまいます。そんなこともあって、食品会社の業績は悪化、今期は減益予想を出す企業が続出しています。
インフレのピークアウトか。「株式投資には好ましい環境になってくる」と考えうる要因
物価上昇率は鈍化していくか
日経平均、TOPIXともに昨年12月20日の急落、いわゆる「日銀ショック」の前の水準を取り戻しました。株式市場が「日銀ショック」を乗り越えたと見ていいでしょう。その背景は、市場が日銀の政策変更を「実質利上げ」ではないことをようやく理解したということだと考えます。
東京電力も値上げ申請−−原発再稼働による値上げ抑制効果はどの程度あるのか?
電気料金の引き上げを申請は7社に
最近、オール電化の家庭で電気料金が10万円を超えた、といった電気代の高騰による高額な電気代の請求に悲鳴をあげる投稿がSNSで話題となっています。そんななか、1月23日(月)に東京電力が、また1月26日(木)に北海道電力が、それぞれ経産省に電気料金の引き上げを申請しました。昨年12月5日(月)の記事に掲載したように、東北電力、中国電力、四国電力、沖縄電力、北陸電力の5社に続き、7社目となります。東京電力が開示した資料を読み解いてみました。
「円安170円」から「円高100円」への予想大転換は間違い−−日銀政策が為替へ及ぼす影響を読み解く
見るべき「客観情報」は?
米ドル高・円安は、2022年10月には1990年以来、何と32年ぶりの水準まで達しましたが、その後米ドル安・円高に急変すると、2023年に入って早々、130円も大きく割り込む動きとなりました。皆さんの周りでも、「この円高はまだまだ続きそうだ」「110円、100円になる可能性もある」といった、一段の円高を予想する人が増えてきたのではないでしょうか。今回は円安から円高へ、短期間で予想が大転換するということがあるのかについて、考えて見たいと思います。
インフレ鈍化でなぜ債券投資が注目されるのか−−魅力あるタイミングはいつまで?
金利と債券価格はどう関係するのか
2023年も1ヵ月近くが経過しましたが、今年も値動きが激しく難しい相場だと感じている方もいらっしゃるのではないでしょうか?改めて2022年からの流れを振り返ると、インフレの度合いが高まり、それを抑制するための各国中央銀行の積極的な利上げにより、多くの資産クラスにとって2022年は厳しい環境で、運用が難しい年だったと言えます。しかし、2023年はその流れが変わってきたと市場で考えられており、それに伴い債券に対して投資家の需要が高まるのではないか、と考えられています。なぜいま債券に注目すべきなのか、その理由といつまで債券に魅力がありそうか、債券に投資できるETFについてもお伝えしていきます。
「FIRE卒業」の要因はなにか。早期退職を選択する前に考えておきたいこと
働かない選択は決して幸せではない
2010年代から欧米より広がったFIRE。経済的自立と早期退職を目標としたライフスタイルとして注目を浴びていますが、一方でFIREを卒業する人も増えています。その要因について解説します。
良品計画とアダストリア…明暗分けたアパレル決算、勝ち・負けの境目はどこにあるのか?
売上は伸びているのに利益に差が出た訳
昨年12月末から、アパレル企業の決算が続々発表されています。同じ業界であれば、大抵はまるっと全体が良い・悪いとなるのですが、今回のアパレル決算は、見事に勝ち組と負け組が分かれる、珍しい形となりました。勝ち組:前年比増収増益アダストリア(2685)パルグループホールディングス(2726)ABCマート(2670)負け組:前年比増収減益良品計画(7453)ワークマン(7564)ファーストリテイリング(9983)勝ち組と負け組の違いは、利益にあります。勝ち組は前年比で増益ですが、負け組は減益となっています。どちらのグループも売上は伸びているのに、利益に差が出てしまった……この違いが出てしまったのはなぜでしょうか?
消費増税は本当に必要なのか?マックに冷凍食品大手も値上げする中、少子化対策の財源巡る発言に波紋
2022年度の税収は過去最高見込み
2023年1月、帝国データバンクは上場する食品メーカー主要105社の価格改定動向について調査を行いました。2023年中の飲食料品における値上げ品目数は、4月までに予定を含め累計7,390品目を数え、特に来月は4,283品目となっています。
気にすべきは、住宅ローンだけではない。日銀の政策修正と総裁人事が日本経済に与える影響
2023年以降の日本経済の行方
2022年の12月20日、日本銀行が金融政策決定会合のなかでイールドカーブ・コントロールの運用について一部を見直すことを発表しました。これを受けて、日本の債券市場では10年債の利回りが上昇し、各メディアは日本銀行が「事実上の利上げをした」と報じ、有識者、専門家が日本銀行は金融緩和を解除したとネット上で発信していました。個人としては住宅ローンの返済金利に跳ね返ってくる話のため、本件は普段金融政策に興味がない人たちからも注目を集めましたが、日銀の政策修正と今後の総裁人事が日本経済に与える影響について詳しくみていきましょう。