2019年 相場見通し

REITの絶好調は今年も続く？ 2019年の相場見通し

狙い目のジャンルはどこか

主要な金融商品の2019年相場について専門家に聞く短期集中連載。最後となる4回目は、オフィスビルやマンションなどの賃料収入を投資家に分配するREIT（不動産投資信託）です。世界経済の不透明感から幾度も急落した株式市場をしり目に、2018年は好調なパフォーマンスを見せたJ-REIT。新しい年の見通しについて、REIT市場の分析を手掛けるアイビー総研の関大介代表に聞きました。好調な需要を背景に4割が過去最高の分配金――J-REIT市場の2018年は、どんな1年だったでしょうか。関さん（以下同） ： 波乱に見舞われた株式市場とは対照的に、好調な賃貸市場を背景に日本の不動産投資信託であるJ-REITは堅調な値動きとなりました。かねてから東京都心でオフィスが大量供給されて賃貸市場が値崩れする「2018年問題」が心配されていましたが、フタを開けてみれば、供給を上回る勢いでテナント需要が拡大しています。2018年11月の東京都心5区のオフィス空室率は1.98%（三鬼商事調べ）と、バブル経済のピークだった1991年以来、27年ぶりに2%を下回る記録的な水準です。REITの業績は絶好調で、東証に上場して

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運用先を見極めるチャンス？ 2019年の投資信託展望

値下がり投信への向き合い方とは？

主要な金融商品の2019年相場について専門家に聞く短期集中連載。3回目は、投資のプロに運用をお任せできる「投資信託」です。つみたてNISAのスタートとともに幕開けした2018年でしたが、年後半は世界的な株安に巻き込まれ対象商品の多くで運用成績が悪化しています。不透明な相場環境での活用方法や新しい年の投資信託のトレンドについて、楽天証券経済研究所・ファンドアナリストの篠田尚子さんに聞きました。販売チャネル拡大で投資家層に広がり――2018年はつみたてNISAがスタートし、始めて投資信託を買ったという人も多かったと思います。投資信託（投信、ファンド）にはどんなトピックがあったでしょうか。篠田さん（以下同）： かつては投資信託への投資といえば証券会社か銀行との取引がほとんどでしたが、2018年はさまざまなチャネルから投信を始める人が増えた1年だったように思います。つみたてNISAはもちろん、2017年に対象を拡大したiDeCo（個人型確定拠出年金）も、継続して新しい層を呼び込んでいます。また、フィンテックベンチャーやネット証券が提供する「ロボアドバイザー投資」や、買い物のおつり相当額を投資に

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近づく｢リスクオフ円高｣の足音､2019年の為替見通し

“改善の極み”に差し掛かる世界経済

主要な金融商品の2019年相場について、業界を代表する専門家に聞く短期集中連載。2回目は為替、中でもドル円相場の見通しを、みずほ銀行チーフマーケット・エコノミストの唐鎌大輔さんに聞きました。2018年の金融市場では米中貿易戦争やブレグジット（英国のEU離脱）問題の再燃が注目されましたが、ドル円相場は値動きに乏しい展開が続きました。新しい年のドル円相場はどうなるのでしょうか。2018年は史上空前の低ボラティリティー――2018年のドル円相場はあまり動きのなかった印象でした。振り返って、どんな1年だったでしょうか。唐鎌さん（以下同）： 2018年のドル円相場は、1年を通した値幅がわずか９円99銭。変動相場制が始まった1973年から45年の歴史を振り返って、最も変動幅が小さい年になりました。ちなみに、前年の2017年は史上3番目の値動きに乏しい年だったので、2017年と2018年を合わせると“最も動かない2年間”だったことになります。――2018年は米FRB（連邦準備制度理事会）が利上げを進めました。本来、米金利が上がったので、ドル高・円安になるはずだったのでは？今年、確かに利上げに応じて日

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個人投資家に“買い場”到来？ 2019年の日本株見通し

短期勝負なら年前半が狙い目

2019年がスタートしました。主要な金融商品の2019年相場について、業界を代表する専門家に聞く短期集中連載、第1回目は日本株です。2018年の日本株市場は秋から年末にかけて波乱に見舞われ、7年ぶりに年間を通して下落した年となりました。新しい年の相場に、巻き返しのチャンスはあるのでしょうか。JPモルガン証券・株式調査部の阪上亮太チーフ株式ストラテジストに相場見通しを聞きました。悪材料を猛スピードで織り込んだ1年――2018年を振り返って、日本株市場はどんな1年だったでしょうか。阪上さん（以下同）： 景気や企業業績は堅調でしたが、株式市場は「世界経済の減速するのではないか」という懸念や、米中貿易戦争などグローバルな悪材料に敏感に反応し、早いタイミングでどんどん株価に織り込んでいく動きが目立ちました。秋には割安さが見直されて高値を更新する局面があったものの、直後に米国の長期金利上昇を契機とした世界同時株安に巻き込まれて大きく下落し、年末まで波乱の値動きが続きました。年後半の波乱は貿易戦争よりも、米国経済の減速懸念が招いたものです。業種別の株価を見ても、世界経済はまだ拡大しているのに、上昇し

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