新着記事
48歳で年収600万円会社員、3000万円の新築マンションを購入して大丈夫?
住宅ローン減税や住宅補助は…
住宅ローンについては、完済時の上限年齢を80歳未満と決めている金融機関が多数を占めています。40代後半で賃貸暮らしの場合、ローンの返済上限年齢を考えるとマイホームを一刻も早く購入したほうがいいのか悩むことはないでしょうか。今回は新築マンションを購入するか悩まれている48歳会社員のケースから考えます。
ホットケーキミックスでコーンウインナーの「ご馳走ちぎりパン」
子供も大人も大好きレシピ
パンというと作るのに手間や時間がかかるイメージですがホットケーキミックスを使うことで簡単にパンが作れます。今回は小分けできるちぎりパンのレシピを紹介いたします。コーンとウインナーをたっぷり使うことで子供も大人も美味しく食べ応えもある一品です。
ワンオペで家事育児をこなしフルタイムで働く妻の嘆き「それでもお金が貯まらない」
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、共働きで2人の子どもをもつ37歳の女性。相談者が家事をほぼこなしながらもフルタイムで働いているのに、お金が貯まらないと言います。家計で見直せるところが知りたいと言いますが……。FPの飯田道子氏がお答えします。
焼きそば麺が余った時に「焼きそばのカルボナーラ」アレンジ
定番のソースや塩に飽きた時にも
焼きそば麺に付いいる粉末やお好み焼きソースで味付けた焼きそばに飽きていませんか?そんなときに作ってみていただきたいのが今回ご紹介するお料理です。うどんのカルボナーラもいいけれど、少しちぢれた感じの麺に絡まるソースもなかなかですよ。
「楽天ポイント」を上手に貯めるための方法、ポイントにも利息の新しい仕組みも要チェック!
ポイントアップのチェックリスト
楽天市場は、言わずと知れた巨大なインターネットショッピングモールですが、ただネットで買い物ができるだけでなく、「楽天経済圏」と言われているように、銀行や証券、保険ほか電気や電話などさまざまな分野を展開し、その中でポイントを貯めたり使ったりすることができます。楽天ポイントは、2021年8月31日時点で累計発行ポイント数が2.5兆ポイントを超えるほどの大経済圏となっていることからも分かるように、楽天を利用する上でポイントは切っても切れない存在となっており、何をすればポイントが付くのかを知っているのと知らないのとで、同じ物を買っても得られるポイント数に大きく違いが出てきてしまいます。今回はそんな楽天ポイントを逃すことなく上手に貯める方法を紹介します。
米国でビットコイン先物ETFが上場、現物ETFはくる?日本で取引できるのはいつ?今後の展開を考察
ビットコインは10月に史上最高値を更新
ビットコインは10月に一時1BTC=760万円まで上昇し、およそ半年ぶりに史上最高値を更新しました。5月に暴落してから再び高騰するに至った要因は様々ありますが、最大のきっかけとなったのが米国におけるビットコインETFへの期待です。ビットコインETFの議論は2017年から盛んに行われてきましたが、これまでは価格操作や詐欺などの懸念から当局に認められてきませんでした。しかし、暗号資産市場が年々拡大するなかで、今年に入ってから再び実現の可能性が高まっていました。今年2月にはカナダで、6月にはブラジルでビットコインの現物ETFが実現し、そして10月に米国でビットコインの先物ETFが実現しました。現物と先物の違いはありますが、米国で初めてビットコインのETF商品が上場したことでビットコインの価格も高騰しました。今回は、なぜビットコインETFが大きく期待されるのか、今後市場で注目すべきポイントについて解説します。
手取り世帯年収900万「子ども3人を中学から大学まで私立に行かせられる?」
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、3人の子どもをもつ42歳、会社員の男性。世帯の手取り年収は900万円ほど。2歳・5歳・8歳の子どもを中学から私立に通わせたいと言いますが、今の年収で可能でしょうか? また、最低限キープすべき年収はいくらでしょうか? FPの三澤恭子氏がお答えします。
海外マネーが注目する日本のスタートアップ、コロナ後に海外投資家比率が高まった銘柄は?
イノベーター支援が課題
日本には、世界に誇れる技術をもった製造業が多いですが、かつてと比べると世界経済における存在感は薄らいでいる印象です。一方、米国では近年、フェイスブック、アルファベット、アマゾンといった創業から比較的日が浅い企業がイノベーションの牽引役となり、自社と米国株式市場の時価総額を大きく拡大させてきました。コロナ後の経済成長において欠かせないのが、DX(デジタルを活用した変革)や脱炭素などに対応した新ビジネスの創造です。米国に比べると国内では、新ビジネスの創造を担う若い企業の存在感が増しているとは言いがたく、資本市場としては、こうしたイノベーターを支援し、いかに大きく育てていくのかが課題といえるでしょう。
長期保有しても無意味な投資信託とは?ゾンビファンドが存続している理由
投資信託の真実
投資信託協会が発表しているデータによると、2021年8月末時点における国内公募投資信託の運用本数は5,917本。ピーク時には6,163本もあったことからすれば徐々に減りつつありますが、本当にそれだけのファンドが真面目に運用されているのでしょうか。
「婚活もままならない」37歳。貯蓄マイナス30万から1年で貯蓄体質になるには?
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、37歳、会社員の男性。現在、貯金120万円に対して150万円の借金があるという相談者。このままでは婚活や、その先の結婚や子どもを持つことも難しいのではと落ち込んでいます。現状を脱却し貯蓄体質になるための戦略は? FPの氏家祥美氏がお答えします。
買い物のクセを見極めお金の上手なやりくり、自分が本当に欲しいか確認する「問いかけ」とは
物を買う前に考えたいこと
もうすぐ2年近くになる、コロナ禍による自粛生活。最近は、緊急事態宣言もあけて、外出する人も少しずつ増えているようですが、それでも、以前に比べると思い切り出かける機会は大きく減っているでしょう。そんななか、そろそろ我慢していた買い物欲が刺激され、いろいろなものにお金を出したくなってくる時期ではないでしょうか。とはいえ、お金は無限にはわいてきませんので、本当に欲しいものに上手に使っていきたいもの。今回は、そんな対策をお伝えします。
年子3人の進学を控えつつも貯蓄は80万「自営業家庭の家計管理と貯蓄のコツが知りたい」
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、夫婦で事業を営む47歳の女性。家計の支出と事業経費が混ざりがちで、上手に家計管理や貯金ができないと悩む相談者。自営業者の家計管理や支出改善、貯蓄のコツやポイントは? FPの横山光昭氏がお答えします。
円安が進んだら、日本が弱くなったら…つみたてNISAやiDeCo、資産形成に影響がある?
投資している資産は果たして大丈夫?
2021年9月後半以降、為替レートは急激に円安に進んでいます。円安が進むことは、一概にいい・悪いと言い切れませんが、原油をはじめとする原材料高騰による円安は「悪い円安」と言われています。このような円安は、コロナからの経済再生を妨げるとの見方から「悪い」と言われる所以です。では、円安が進み、日本が弱くなってしまったら、私たちがつみたてNISAやiDeCoなどで投資している資産は果たして大丈夫なのでしょうか。今回は、円安が進んだ場合の資産の変化、そして今後も「悪い円安」が進む場合に、どんなリスクがあるのかを紹介します。
首位ヤマト運輸に包囲網?好調が続く宅配便業界の最新動向をレポート
社会構造の変化で宅配は生活のインフラへ
新型コロナウイルス感染拡大の影響で、多くの業界が苦戦を強いられています。こうした状況下でも、巣ごもり消費など新常態に対応して好調を維持しているのが宅配便業界です。足元では緊急事態宣言やまん延防止等重点措置の効果に加え、ワクチン接種が進んだこともあり国内では新型コロナの新規感染者数が減少傾向にあります。一方、海外では新型コロナの変異株により感染が再拡大している国もあることから、国内ではコロナの感染対策として新常態が維持されるとみられ、宅配便業界の好調は続くと思われます。<写真:ロイター/アフロ>
年収500万、カーローン200万ありの43歳公務員が無理なく組める住宅ローンはいくら?
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、43歳、地方公務員の方。土地を購入して新築を建てたいそうですが、貯金が少なく、カーローンが200万円あることを心配しています。どれくらいのローンが組めるのでしょうか? また、借りられる金額と、無理なく支払える金額はどのくらい差があるのでしょうか? FPの渡邊裕介氏がお答えします。
米国株投資を始めるチャンス?内藤証券ネット取引が開始した期間限定オトクな3つのキャンペーン
Sponsored by 内藤証券株式会社
新型コロナ以降、各国の金融緩和により世界の株式市場が活気づきました。特に米国株はコロナ前に比べて約1.2倍の上昇、米国株式のインデックスであるNYダウは過去30年でおよそ12倍となるパフォーマンスをみせています。また、米国株は日本株に比べ、成長企業が多いことでも知られています。ベンチャーやスタートアップと呼ばれる新興企業の資金調達環境や支援制度が日本に比べて充実していることが背景にあり、革新的なビジネスやイノベーションが生まれやすい点も企業の成長を支える原動力となっています。そんな魅力的な米国株投資ですが、興味があってもなかなか一歩を踏み出せないという方も多いのではないでしょうか。始めるためには証券口座の開設が必要ですが、どの証券会社で開こうか迷う方も多いと思います。そんな方に、お得なキャンペーンのご紹介です。内藤証券が10月4日から『もっと米国株キャンペーン』と題し、米国株に興味がある方向けのお得なキャッシュバックキャンペーンを開始しました。さらに11月1日からはプレゼントキャンペーンも追加されています。どのような内容なのでしょうか?
「日本の将来が不安だから外貨でも資産を持ちたい…」日本国内で外貨を持つ方法とリスクを解説
外貨預金、FX、外貨建てMMF、外貨建て株式・ETF
「日本円だけでなく、外貨を持ったほうが良いですよ」資産形成している人であれば、どこかで耳にする言葉ではないでしょうか。事実、資産形成において日本円だけでなく、海外の通貨を持つことは分散効果もあり良いのですが、その理由をしっかり理解している人は少ないようにも思います。また、「そうか、外貨を持とう!」と闇雲に始めてもやり方によってはただ損をすることになりかねません。今回は、通貨分散の意味と方法をいっしょに考えていきたいと思います。なお、今回引用した金融機関の金利や各種手数料、さらに為替相場水準はいずれも2021年10月時点のものです。取引をする際には、必ず最新の情報を取引金融機関に確認をお願いいたします。
60歳貯蓄ゼロは珍しくない、ここから老後対策を巻き返す方法は?
給与は額面だけではない
60歳で貯蓄ゼロというのは、けっして珍しくはありません。PGF生命の「還暦人に関する調査」によると、貯蓄が100万円未満という人が4人に1人です(25%)、300万円未満まで入れると3人に1人ということになります(35.7%)。300万円未満は、老後資金としては少ないので、準備ができているとは言えないですね。老後資金を貯めるのは、どうしてこんなに難しいのでしょうか? 平均賃金をみてもわかりますが、子どもがいた場合には、教育費だけでも大変です。とても老後資金なんて貯められない……という家庭も多いでしょう。とはいえ貯蓄ゼロは、とてもマズイ状態です。もし、病気やケガなどのトラブルがあると、生活が困窮してしまいます。これは絶対に避けたい状況です。そうでなくても長寿が当たり前の時代になって、長い老後生活を迎えるのに貯蓄がないというでは暮らしてはいけません。まして豊かな老後などは期待できません。では、どうすればいいのでしょうか?60歳から始める老後対策を解説していきます。