新着記事
無印良品週間でもっとお得になる裏技とは? 3月後半の注目キャンペーン
書籍70%還元のチャンスも
3月後半には見逃せないお得キャンペーンが複数開催されています。特に、書籍や無印良品の商品をさらにお得に購入する方法をまとめているので必見です。
株価は2年で約5倍! 決算絶好調の「アシックス」が個人投資家に目を向ける理由
充実の株主優待も
先日、とあるマネー雑誌で、街歩きしながらお宝銘柄を探すというわたしの投資方法が紹介されました。実際に、原宿あたりを散策しながら、銘柄をピックアップする体験型の記事で、日頃から目をつけていたいくつかのお店を紹介しました。そのひとつが、オニツカタイガーです。表参道から1本中に入った通りの1角に4店舗が固まって配置されており、いつ行っても外国人客でいっぱいです。オニツカタイガーは、アシックス(7936)が展開するブランドですが、ここ数年で急速にファンを増やしています。その効果もあって業績は絶好調、株価はここ2年で5倍近く上昇しています。時価総額は2兆円を超えており、日本株の中でも超優良な大型株といえます。今さらわたしひとりが当社の素晴らしさをアピールしたところで、たいした影響もないのですが、なんと、その記事をみた当社のIR担当者から「ぜひお礼が言いたい!」と連絡があったのです。しかもインスタを通じて(時代ですね)。これにはかなり驚きました。当社は、かなり個人投資家を大切にしています。通常、時価総額が一兆円を超える規模になると、当然、機関投資家が好んで投資しますので、個人投資家に好かれずとも、
18万円の退去費用が3万円まで減額! FPが賃貸物件の退去費用を最小限に抑えた方法
退去日までにやっておくべきこと
新生活で家計に大きな負担となるものの一つが、引越し費用です。引越し業者への支払い、新しい家具家電の購入費用、新居の初期費用と、次々とお金が飛んでいきます。さらに、賃貸物件の退去時に思わぬ高額請求をされてしまったら、せっかくの貯蓄が一気に減ってしまうかもしれません。そこで今回は、現役FPの筆者が、181,340円の退去費用を33,400円まで減額した実体験を交えて、賃貸物件の退去費用を抑える方法を解説します。
個人事業主が今こそやっておくべき「確定申告」が楽になる仕組み化
クラウド会計ソフトの活用法
2025年の確定申告の期間が終わりました。経費等の入力作業が多い個人事業主の方からは、毎年溜め込まずにもっとこまめにやっておけばよかった…と思うものの、結局締切間近に焦ってしまう、という声を聞きます。来年こそは繰り返さないで済むように、個人事業主の方に向けて確定申告の準備を楽にするクラウド会計ソフトの自動化について解説します。
2025年に株主優待を新設・再開した企業、1度も実施せず廃止した企業
優待内容だけで投資は要注意
株主優待が盛り上がっています。野村インベスター・リレーションズ(野村IR)の調査によると、2024年の優待新設はこれまで最高だった17年の114社を上回る131社という結果となりました。2024年末時点の累計導入も1530社となり、5年ぶりに増加しています。
冷蔵庫・電子レンジ・洗濯機…必須家電の容量、機能はどう選ぶ?
必須家電の選び方ガイド
新生活に向けて一人暮らしを始める方々であれば、家電商品の買い替えや新たに購入するなど準備で大変なことと思います。新生活応援セールや新生活家電セットなど販売店ごとにキャンペーンの内容も異なるため迷うことも少なくないでしょう。そんな新生活を始める方々に欠かせない「必須家電商品の選び方」を5つほどピックアップしてみたいと思います。
自動車保険、火災保険、医療保険…新生活の保険はどう選ぶ?
転居前に要チェック
春になると、進学や就職で親元を離れて新生活を始めるひとも増えます。新生活の心配事のひとつが保険。ひとりでの生活は今までと違ったリスクが伴います。新生活を始める時に注意しなければならないポイントを解説します。
確定申告をギリギリで終えた人が今すぐやるべき3つのこと
後悔しないために今すぐ見直し&修正を
「ギリギリに準備を始めたけれど、なんとか申告期限までに確定申告が終わった!」とホッと一息ついている方も多いのではないでしょうか?初めての確定申告だと、慣れない申告作業は大変です。そのような中、ギリギリでも申告期限内に終わらせたことは本当に素晴らしいことですが、「とりあえず申告できたから大丈夫」と安心していませんか? 実は、慌てて仕上げたことで、申告ミスしてしまっている可能性もあるのです。今回は、確定申告をギリギリで終えたけれど十分な確認をしないまま申告してしまった方に向けて、提出後にチェックしておくポイントや修正が必要になった場合の対応を解説します。また、来年は余裕を持って申告できるようになるためのポイントもお伝えするので、いつもギリギリの申告になってしまうという方も是非参考にしてみてください。
“トランプセッション”に動じないで!景気後退の際に投資家が取るべき行動
相場は上がり続けることも下がり続けることもない!
株価の軟調が続いていますね。6日には米ハイテク株の指数のナスダック指数が調整局面入りしており、貿易関税による報復関税懸念や米政府機関閉鎖の可能性もあることなどから米経済が景気後退(リセッション)に陥るという懸念が強まっているよう。米国ではトランプ+景気後退=トランプセッションという造語も出てきている模様です。
学費、入学準備、習い事それぞれで備え方は変わる! 教育費の賢い貯め方と節約方法
最適な資金計画で子どもの未来を支える
新年度の準備を進める時期になると、教育費について改めて考える家庭も多いのではないでしょうか。本記事では、教育費を無理なく準備するための資金計画の立て方と、日常生活で実践できる節約の工夫について解説します。
意外と高い? いま「紙の通帳」を作ると手数料はいくらかかるか
通帳レスのメリットとは
キャッシュレスがどんどん進んでいます。銀行では「通帳」をつくった場合に、手数料がかかるケースが増えていることをご存じですか?今回は、大手銀行で新しく口座をつくったとして、通帳を利用しようと思ったら、どれくらい手数料がかかるかを見ていきましょう。
新NISA2年目の投資先はどんな選択肢がある? オルカン・S&P500だけでOKな人とは
新NISA2年目の投資戦略
2025年は「新NISA2年目」。新NISA1年目で特に人気があった投資先は低コストインデックスファンドの「eMAXIS Slim全世界株式(オール・カントリー)」(愛称「オルカン」)と「eMAXIS Slim米国株式(S&P500)」です。どちらも、2024年1月以降、毎月1000億円超の資金流入が続いています。新NISA1年目である2024年8月に大暴落はあったものの、2024年中に投資を始めた多くの人が株価上昇の恩恵を受けて資産を増やしたことでしょう。新NISA2年目からは、味を占めて「オルカン」や「S&P500」よりもリターンが高い投資先を求めているという人も一定数いるかもしれません。逆に2024年の大暴落で、リスクの低い投資先に変えたいという人もいるかもしれません。2025年はアメリカでトランプ政権がスタートしたことで波乱含みです。新NISA2年目を迎えたいま、改めて投資戦略を一緒に考えていきましょう。
世界中の株式が軟調でも逆行高の「BASE」 きっかけは個人投資家の大量保有報告?
飛びつく前にやるべきこととは
トランプ大統領による関税関係のニュースによって、世界中の株式が軟調です。2025年3月10日のNYダウは一時1,000ドル以上下落する場面もあり、NASDAQ指数においては、4%以上の下落となりました。そんな中、逆行高しているのが個人や小規模事業向けのECプラットフォーム「BASE」を運営するBASE(4477)です。きっかけは、3月10日に個人投資家の牧寛之氏が、BASEの株式保有比率を5.4%から8%に引き上げたと財務省に変更報告書を提出したというニュースです。
「インデックスファンドばかりになると価格発見機能が無くなる」とはどういうことか
インデックス運用とアクティブ運用(3回目)
「世の中が全部インデックス運用になったら、市場の価格発見機能が失われる」という意見があります。だからアクティブ運用が大事なのだということですが、はたしてどのように考えれば良いのでしょうか。
NISA、iDeCo、年金…お金の知識はどのように学ぶのがいい?
お金について体系的に学ぶなら
NISAの口座開設数は、2024年9月末時点で約2,508万口座となり、実に国民の5人に1人が口座を保有しています。投資への関心が高まると同時に、お金についてしっかり学びたいという方も増えているように感じます。今回はお金の学びに関するお勧めをお伝えします。
親会社と子会社がともに上場する「親子上場」は何が問題視されているのか
親子上場の解消を図る動き
東京証券取引所(以下、東証)は2月4日、親子上場の在り方への関心が高まっているとして「親子上場等に関する投資者の目線」と題した資料を公開しました。
まさかのもらい事故、無保険車にぶつけられてしまったら?
自動車保険の特約で万一に備える
安全運転を心がけていても、信号無視の衝突、信号待停止中の追突のように、100%相手方に責任のあるもらい事故にあうことがあります。加害者が自動車保険に加入していれば、賠償をしてもらえますが、無保険者の場合、賠償してもらえないケースもあります。どのような特約で備えればいいのか解説します。
定年後の資産運用、米国債で年金上乗せはあり? 1,000万円購入した場合の年間手取り額を試算
なぜ米国債に注目が集まるのか
定年後の資産運用において、安定した収入源の確保は重要な課題です。その選択肢の一つとして、米国債による年金の上乗せが注目を集めています。今回は、実際の米国債を例に、手取り収入のシミュレーションを行い、定年後の安定収入確保の手段として米国債投資が有用か検討していきましょう。