【新NISA】株価急落時にどう動く？ 「つみたて投資枠」「成長投資枠」それぞれで考える投資戦略
変動時こそ、一歩進んだ投資戦略へ踏み出すチャンス
2024年8月に起きた大幅な株価急落に、2024年新NISAで投資を始めた方の中には、「やっぱり投資は危険だからやらない方がよかったのかもしれない」と思った方もいるでしょう。それでも、現在の金利状況やインフレリスクを考えると、預金だけで資産形成を行うには限界があり、資産形成を進めて行く上で、投資が有効な選択肢であることに変わりありません。株価急落後に、新NISAのつみたて投資枠、および成長投資枠を活用する方法と、これからNISAの利用を始めようと思っている方が注意すべき点について解説します。
ビジネス伊藤寛子
iDeCoを50代で始めるのは遅くない！ 見逃せない大きなメリットとは
実は60歳以降も働く予定の会社員・公務員に最適な老後資金対策
資産形成の手段としてNISAが注目されていますが、その目的が老後資金と明確な50代にとってはiDeCoの活用が有効というのをご存じでしょうか？「iDeCoは50代から始めても遅いのでは…？」「50代からのiDeCoはあまり効果がないのでは…？」と誤解されている方があまりに多い印象なので、本記事でiDeCoを50代から始めても遅くない理由を解説していきたいと思います。確かにiDeCoには拠出可能な年齢や条件に制限があります。ただ、その制限を鑑みても50代からのiDeCo活用は見逃せないくらいのメリットもあるんですよ。
老後57歳独身女性「自由にお金を使ってきたけど、老後も変わらず暮らしたい…」定年前後から始める資産形成に必要なこと
投資期間と金額の違いが老後を大きく変える
会社員のAさん（57歳）は定年となる60歳が近づいてきたことで、今後の暮らしや老後資金への不安が大きくなってきました。このままで老後資金は大丈夫なのかを確認したい、何か対策が必要であれば始めたい、とFPである筆者のもとに相談に来られました。
老後6月から始まった【定額減税】今年のふるさと納税の利用に影響はある？
定額減税と他の制度との併用時に注意するポイントをFPが解説
2024年6月から「定額減税」が始まりました。6月に支給を受ける給与から一人当たり4万円の定額減税がスタートしているので、給与明細を見て効果を実感している方もいらっしゃるかもしれません。税負担を軽減し、所得を増やすことを目的としています。手取りが増えるのはやっぱり嬉しいですよね。税制面で優遇を受けられる制度としては、定額減税の他にもふるさと納税、住宅ローン控除、iDeCoなどがあります。これらの制度を利用されている場合、定額減税の影響が気になるところではないでしょうか。今年の利用に何か影響があるのか？ 控除額は減らないか？といった筆者のもとに寄せられた疑問についてお答えします。
生活老後資金準備はNISA一択で本当にいい？ 50代だからこそiDeCoが有効といえる理由
老後資金を最適な方法で貯める
「老後資金を貯めるためにNISAを始めた方がいいのではないか」。2024年、新NISAがスタートしたことをきっかけに、そんな思いを抱いている方もいらっしゃるでしょう。ファイナンシャルプランナーの元に相談に来られたAさん（57歳）もそのうちのお一人です。そもそも、老後資金を貯める方法は当然ながらNISAだけではありません。本記事では、老後資金を貯めるために最初にすべきことと、50代だからこそ活用したい老後資金準備に有効なiDeCo（個人型確定拠出年金）について解説します。
ビジネスペアローンと収入合算、共働き世帯にとっての住宅ローンの正解とは？
住宅ローンの組み方で家計への負担が変わる
住宅ローンの組み方には、おもに「単独借入」「収入合算」「ペアローン」の3つの選択肢があります。共働き世帯の増加や、住宅購入価格の上昇などにより、「夫が単独でローンを組む」以外の選択肢も増えてきているのではないでしょうか。本記事では、共働き世帯が住宅ローンを組む際に把握しておきたい選択肢の違いと、自分たちに合った住宅ローンの選び方について解説します。
住まいライフプランを作るメリットがよくわからない…と考える人にこそ知ってほしい、作ることで生まれる資産の差
数字で知るライフプランを作る効果
ライフプランと聞くと、どんなイメージをお持ちでしょうか？保険に加入する時や住宅購入をする時に作ってもらうもの、といったイメージをお持ちの方が多いかもしれません。ライフプランは「人生設計」や「生涯の生活設計」ともいいます。豊かな理想の人生を実現するために、生涯のお金の出入りを把握し、計画を立て、実行に向けての準備をするものです。誰もが生きていく上でお金の計画は必要ではあるものの、まだまだライフプランを作ることは当たり前とはいえません。また、「ライフプランを作るメリットがよくわからない」といった声も聞きます。本記事では、ライフプランを作ることでどんなメリットがあるのか、事例を交えながらご紹介します。
生活「その時が来たら考える」では遅い、将来の住宅購入のために今からやっておくべきこと
住宅ローンは「いくらなら無理なく返済できるか」が重要
お子さんが小学校に入学するタイミングで住宅を購入したいというAさん（37歳）。「大きな買い物だから、事前にしっかりと準備をしておきたい」と、ファイナンシャルプランナーの筆者のもとに相談に来られました。Aさんが将来の住宅購入に向けて、今からやっておくべきことについてみていきましょう。
住まい「今年こそ家計管理を続けたい！」は4つのポイントを押さえればうまくいく
1月こそ家計管理のベース作りに最適
新たな1年の始まりである1月は、後回しにしていたことにも前向きに取り組みやすい時期です。「今年こそはお金を貯めたい！」「しっかりと家計管理ができるようになりたい！」そう思っている方も多いのではないでしょうか。家計管理と聞くと、家計簿をつけることだと思われている方もいらっしゃるかもしれません。家計簿で収支を把握することは家計管理の基本となる大事な部分ですが、過去のお金の使い方を記録するだけで貯蓄が増えるわけではありません。自然とお金が貯まる家計にするためにやっておきたい、家計管理の4つのポイントについて解説します。
生活私立中学進学や住宅購入･･･「2,000万円貯めたわが家はきっと大丈夫」の罠
ライフプランであぶり出された破綻リスク
これから住宅の購入と、二人のお子さんが中学校から私立へ通うことを想定しているAさん（38歳）。これまで貯めてきた貯金が2,000万円あり、今の家計状況で問題なく乗り切れるかどうかを相談しに、ファイナンシャルプランナーの筆者のもとに相談に来られました。Aさんのご家庭の家計状況と今後の対策についてみていきましょう。
生活住宅ローン、返済比率20%でも赤字に転落…住宅購入を進める前に知っておくべき予算の立て方
住宅ローン借入可能額の落とし穴
住宅購入を予定しているAさん（39歳）。住宅メーカーへ相談する際、どれくらいの予算を想定すればいいのかを相談しに、ファイナンシャルプランナーの筆者のもとに相談に来られました。住宅ローンの借入額がいくら位までであれば、無理なく返済できるのかが気になっているそうです。Aさんのご家庭の家計状況と今後の対策についてみていきましょう。
住まい2023年10月から【ふるさと納税】がルール変更、駆け込む前に注意すべき4つのケース
損しないための進め方と対策
例年であれば年末に取り組む方が多いふるさと納税ですが、2023年は10月に改正がある影響で、「変更される前の9月末までに取り組もう」という方もいるのではないでしょうか？改正の概要を少しお伝えしておくと、返礼品に関わる以下のルールが加わります。募集に要する費用について、ワンストップ特例事務や寄附金受領証の発行などの付随費用も含めて寄附金額の5割以下とする加工品のうち熟成肉と精米について、原材料が当該地方団体と同一の都道府県内産であるものに限り、返礼品として認めるこれによる影響として、「同じ寄付額に対する返礼品の量が減る」「同じ返礼品に対する寄付額が上がる」「熟成肉・精米のうち地場産品でないものが返礼品から消える」などが考えられます。少しでもお得に返礼品を受け取りたい方、地場産品以外の返礼品で受け取りたいものがある方などは、できるだけ変更前にふるさと納税を行っておこうとお考えでしょう。ただし、制度を理解していないと、変更前に駆け込みでふるさと納税をしても、「実は今年はやるべきではなかった」「控除上限額をオーバーしてしまった」ということもあり得ます。
生活家計簿が習慣化しなかった原因は「手間」と「選択ミス」、続けるコツは？
つける方法による比較表
家計管理のために家計簿をつけた方がいいのはわかっているけど、「大変そうで手が出せない」「やってみたけど続かなかった」という方も多いのではないでしょうか。その原因として、作業する手間と、生活スタイルに合った方法を選択していないことが考えられます。家計簿は日々の生活のお金の動きの記録であり、作業量が少なくないからこそ、家計簿をつける動作や仕組みが生活の中に無理なく組み込めていないと継続が難しいのです。家計簿をつける方法として、ノートや手帳などの紙媒体に記録する、パソコンでエクセルなどの表計算ソフトに記録する、家計簿アプリを使うなどがあります。自身のライフスタイルに合うのはどんな方法か、考えていきましょう。
生活住宅ローン、金利が下がるならネット銀行などに借り換えるべき？
見えている数字以外に考えるべきこと
ファイナンシャルプランナーの筆者のもとに、会社員で38歳の女性が相談にいらっしゃいました。一昨年に住宅ローンを組んで新築の家を購入したのですが、ネットで調べてみると、住宅ローン金利の低さに借り換えをした方が、返済額を減らせるのではないか、とお悩みのようです。住宅購入の契約が進んでいくなか、住宅ローンを借りる金融機関や条件について検討する間もなく、契約に間に合わせるためには地元の銀行を選択するしかなく、「ネット銀行などもっと低い金利で住宅ローンを組むことができたのではないか」と、ずっと気になっていたそうです。
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