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今こそ学ぼう｢銘柄の選び方｣、ポイントは“目と足”
今日からできる銘柄選択
日経平均株価は10月1日の終値では24,245円76銭でしたが、そこから1か月も経たずに21,000円台まで急落しました。日本の株式市場に限らず、米国株式市場をはじめ世界的な株安となっています。今回の株安で株式投資は怖いと思ってしまった投資家もいるかと思いますが、このような時こそ原点に戻りましょう。今回は銘柄選択方法の一例を紹介したいと思います。
ビジネススマートプラス 執筆班
日経平均株価急落、その裏でアジア株はどう動いたのか
グローバルな視野を持とう
先週末終値より423円安の2万2,271円で引けた10月15日の日経平均株価。10月2日の年初来高値から、わずか2週間足らずで9%近い下落となりました。足元の下落トレンドを決定づけたのは、11日の915円18銭安（3.89％安）。前日の米国株式市場が大きく下落した流れを受けての展開でしたが、日経平均株価は一時1,000円を超える急落となり、日本以外の海外の株式市場も大きく下落し、世界同時株安の様相を呈しました。日本株式市場についての解説記事は数多く世に出ていますので、今回はあえてアジア株式、主に中国と台湾の株式市場に焦点を当ててみましょう。
ビジネス売買単位100株統一！個人投資家のメリット･デメリット
上場株、全国の取引所で一本化
10月1日から全国の証券取引所において、売買単位が100株に統一されました。2007年11月に公表された「売買単位の集約に向けた行動計画」に基づき、上場内国株券の売買単位を100 株に統一するための取組みが進められ、ついにこの秋からスタートとなりました。今回は、この売買単位の統一に対して、証券取引所や株式を上場している企業、そして金融機関はどのような期待をしているのか。そしてなにより、個人投資家にとってはどのような影響があるのかを考えていきたいと思います。
ビジネスなぜ株式を保有すべきか？｢厳選投資｣の魅力とは
イベントレポート
2018年8月25日、人生100年時代に向けた長期資産形成を学ぶをテーマに開催されたイベント「資産形成1DAYスクール2018」。本イベントでは「貯蓄から資産形成へ」の第一歩として、お金の最新情報や制度、効率的なお金の増やし方を著名ファイナンシャルプランナーが中立的な視点でわかりやすく解説しました。また、資産形成とは具体的に何をするのか知りたい・話題のiDeCoやNISA、つみたてNISAの特徴や違いメリット・デメリットを知りたいなどのニーズに応えたセミナーが多数開催されました。その中から本記事では、スパークス・アセット・マネジメント株式会社チーフ・エコノミストの清水孝章氏によるセミナー「なぜ株式を保有すべきか？～「厳選投資」の魅力とは」をご紹介します。
ビジネスMONEY PLUS編集部
喉元過ぎれば…?トルコショックは本当に落ち着いたのか
トルコ経済の行く末を考える
8月10日のトルコショックにより、同国通貨のトルコリラが注目を集めました。あれから約１か月、通貨の下落は一旦落ち着いたように見えますが、同国の実体経済はどうなのでしょうか？様々な市場データから確認してみましょう。
ビジネス中国経済は大丈夫？貿易摩擦に耐える筋力を総点検
各種指標から中国の弱点を考察
最近は中国に関するニュースというと、米中貿易摩擦、中国における負債の拡大、シャドーバンキング（影の銀行）など、ネガティブなものばかりを目にします。しかし、中国の経済がどうなっているのか、という基本的な部分にはあまり焦点が当たっていないようです。今回は基本に立ち返り、中国の経済について、代表的な指標を見ながら確認していきましょう。
ビジネス巷で話題の｢元本“確保型”投資信託｣ってどんな商品？
購入前に資料はしっかり読もう
最近、筆者の周りでも興味を持った方が多くいる金融商品があります。アセットマネジメントOneが設定する「ゴールドマン・サックス社債／国際分散投資戦略ファンド2018―07」という投資信託です。約6,000本ある国内の公募投信のうち、為替リスクのない円建てで、投資したお金が目減りしない「元本確保型」は他にはないというのが触れ込み。今回は、この商品の資料を読みながら、投資信託について勉強してみましょう。
ビジネス日銀の政策目標は｢物価｣だけのままでいいのか
｢デフレ＝景気が悪い｣は本当？
7月31日の金融政策決定会合で日本銀行がどのような話をするのか、非常に強い関心が寄せられていました。日銀は「前年比で2％の物価上昇」を政策目標として掲げています。しかし、同日に公表された「経済・物価情勢の展望（2018年7月）」において、2020年度の物価見通しは同1.6％の上昇となっており、4月時点での見通しよりも下方修正されています。目標達成まで少なくともあと3年は緩和を続ける必要があるわけですが、本当に物価を政策目標とすることが正しいのでしょうか。身の回りの例も見ながら、考えていきましょう。
ビジネス注目すべきは気温じゃない！｢猛暑｣を活かす投資戦略
太陽と人間の不思議な関係
全国的に猛烈な暑さが続いています。今年の夏は猛暑のピークが２回来るようで、１回目はまさに今が真っ最中、２回目は8月下旬から9月上旬までということです。あと2ヵ月近くもこの暑さと付き合っていかなくてはいけないのですね。こうも暑いと、何もする気が起きなくなってしまいます。異常な暑さが経済にどのような影響を与えるのか、今回は気温ではなく、日照時間を使って分析していこうと思います。
ビジネス｢ステルス値上げ｣実施企業の株価は上がる？下がる？
忍び寄るシュリンクフレーション
2年間の海外生活を終え、2ヵ月前から東京で生活をしていますが、いろいろなものの中身が少なくなったと思うことが何回もあります。コンビニエンスストアのお弁当やスナック菓子、牛乳やペットボトル飲料など、日常の中でよく手にする商品が軒並み小さくなった気がします。皆さんはいかがでしょうか。今回は、この現象とそれがマーケットに与える影響を見ていきます。
ビジネス夏到来！今からでも間に合う｢サマーストック｣の見極め方
夏物不振の小売り株に出直り好機？
首都圏は梅雨が明け、早くも暑い夏がやってきました。関東甲信地方が6月に梅雨明けするのは気象庁の統計開始以来、初めてのことです。今年の夏は猛暑の予想で、この先もまだまだ暑さが続きそうです。こうなると、株式市場ではサマーストックの出番です。猛暑となるとビール、飲料、アイスクリーム、エアコンなどが売れるから、それらの関連企業に注目が集まります。しかし、暑い夏が来るなら猛暑関連銘柄を買おう！というのは、かなり素人的発想です。
ビジネスマネックス証券 執筆班
2018年下半期の株式市場､相場を読むポイントは？
年末の日経平均は今より上がるか
2018年も、あと数日で下期に突入します。マーケットを見ていると、毎年、何かしらのイベントが起きて、相場が大きく動いていきます。過去のイベントをしっかりと学習することが、将来の投資成果をより良いものにすると思います。今回は１つの節目として、今年上期を振り返りつつ、下期のポイントをまとめてみます。
ビジネスシーズン到来､個人投資家が｢株主総会｣に行くメリット
6月下旬は株主総会のピーク
6月はサッカーのワールドカップが開幕するということでテレビでも少しずつ盛り上がりを見せています。しかし、個人投資家にとって6月といえば、株主総会のシーズンでしょう。今年も非常に多くの上場企業が今月下旬に株主総会を開催します。今回は、株主総会について勉強しつつ、個人投資家が何に注目すべきか、まとめていきます。
ビジネス日本の運送料から考える｢米長期金利｣の先行き
一見無関係な2つの事象を読み解く
先日、ニュースを読んでいて目についた記事が2つあります。1つは先日発表された日本の消費者物価指数についてです。大手宅配業者の値上げの影響で、運送料が上昇し続けているというもの。もう1つは最近の米国金利の上昇についてです。一見、何の関係性もない2つの記事ですが、実は見方によっては米国金利の行方を予想するために重要なヒントを与えてくれるのです。
ビジネス3年半ぶり高値､｢原油高｣は私たちの生活にどう影響？
相場と日常生活への影響をチェック
最近、車のガソリンを入れに行くたびに、ガソリン価格の上昇を実感します。その背景には原油価格の上昇があるわけですが、今回はこの原油価格の上昇が今後も続いていくのか、原油価格の上昇は私たちの生活にどのような影響を与える可能性があるのか。それらを考えるためにいくつかの視点から分析をしていこうと思います。
生活日経平均は2万2000円からどちらへ動くのか
材料盛りだくさんの1週間
ちょうど1週間前にあたる4月18日水曜日、日経平均株価は４営業日連続で上昇し、2月28日以来、約1ヵ月半ぶりに2万2,000円台を回復しました。このまま再び上昇していくのかと期待されたものの、その後は小幅安で引ける展開が数日続いてきました。私の周りの個人投資家や海外の投資家も、今後の日経平均の展開には強い関心を持っているようです。今回は、今後の値動きに影響を与える可能性のある、いくつかの材料を見ていきましょう。
ビジネス調達12億円､ヤマップ｢登山アップデート構想｣って何だ？
“1億総登山家計画”が進行中
まもなく本格的な春の登山シーズンを迎えます。大自然の中を1つの目標に向かって一心不乱に進む登山は、都会の喧騒に疲れた頭と心を大いにリフレッシュさせてくれます。そんな登山というアクティビティを“アップデート”しようという試みが始まりました。提唱するのは、登山アウトドア愛好家が集まるコミュニティ・プラットフォームで国内最大手の「ヤマップ」というベンチャー企業です。この試みに賛同し、同社に今回出資したのは、登山用品の小売りで国内最大手のICI石井スポーツなど14社。出資総額は約12億円に上ります。「日本の登山をアップデートする」という耳慣れないフレーズ。ヤマップは調達資金を使って、どんな事業ビジョンを描いているのでしょうか。
ビジネス猪澤顕明
日本にも関係大？アジアで広がるインフレ機運の実情
アジア各国で何が起きているのか
日本では4月に入ってから各所で値上げのニュースが散見されます。内閣府が発表している月例経済報告の基調判断を見ても、最新号（3月）では前月の「消費者物価は横ばいとなっている」から、「消費者物価はこのところ緩やかに上昇している」と表記が変更されました。長いこと政府が掲げている「デフレ脱却」が実現されるのかに注目が集まります。また、日本だけでなく近隣諸国であるアジア各国の状況を把握することで、マーケットや経済を高いレベルで分析できるようになるため、今回はアジアの他の国の物価事情も少し見ていきましょう。
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