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よゐこ有野「投資は何度か…」 資産形成の制度に驚き
資産形成の制度(1)
「人生100年」と呼ばれる時代、自分の大切な資産を守るため、将来を見据えた資産形成が必要になっています。しかし、どうやって資産を形成すればいいのか、なにから始めればいいのかわからない−−そんな方も多いのではないでしょうか?MONEY PLUSでは、「今後のライフプランを見据えて、解決していきたいお金の課題が明確にある」「何となく気になるお金のテーマがある」といった、幅広い読者の方に向け、新たにお金にまつわる学びをお届けする企画「お金の知りたいを解決!お金の学園」を開始、その第1弾として連載「学級委員・よゐこ有野晋哉」がスタートします。50歳を超え「もうお金の話をしても、いやらしくないやろう」と、気になっていたことをいろいろ聞いていきたいというお笑い芸人・よゐこの有野晋哉さんが、毎月さまざまなお金の専門家をゲストに迎えて、投資や資産形成についての知識を身に付けていきます。2023年1月はファイナンシャルプランナーの山中伸枝先生に、投資の税制優遇制度である「NISA」や「iDeCo」について、タレントで元「アイドリング!!!」14号の酒井瞳さんと一緒に伺いました。
金融庁も注意喚起するETF、委託保証率の引き上げで個人投資家が注意すべきポイント
ネーミングが招いている誤解とは?
読者の方で「日経ダブルインバース」または「日経レバレッジ」のETFの売買をしたことがある投資家もいらっしゃると思います。ただ、1月10日(火)からレバレッジ商品等の信用取引に係る「委託保証金率」の見直しが行われる事をご存じの方は、どのくらいいらっしゃるでしょうか?
所得税、住民税、控除のタイミング…【税金カレンダー】で一年の予定を確認
まずはスケジュールの全体像を知る
一年が始まりましたが、「今年もどうせ、お金のことよくわからないまま、気づいたら年末になっているんだろうなぁ」ですって?なんて……嘆かわしい!いままで苦手意識があった方も、2023年こそはしっかりとお金の知識を得て節約節税していきましょう。その一歩が将来の大きな財産へと繋がりますよ!今回も、お笑い芸人で本物の税理士である税理士りーなが、楽しくお伝えします。
投資初心者はまず何から始めるべき?時間のない会社員でもできる初級投資ロードマップ
投資を始める前にやるべきこと
投資を始めたいと思っても、何からやっていいのかわからない方は多いもの。そこで今回は、投資初心者にぜひ取り組んでほしい投資戦略と、おすすめの投資方法、月5万円投資する場合の投資のロードマップまで、詳しく紹介していきます。
インボイス制度のスタート、つみたてNISA、一般NISAの終了…2023年に見逃せないお金のイベントカレンダー(7月〜12月編)
後半は貯蓄計画を見直すタイミング
1年の半分を過ぎたころは、年頭に立てた貯蓄計画の進捗具合をチェックしてみるとよいでしょう。「今年、貯めようと思った金額まで順調!」という方もいれば「こんなはずでは…」という方もいるはずです。7月以降は、夏休み、シルバーウイークなどレジャー費が増える月があります。月ごとに何にいくら使うのか予算を決めて乗り切りましょう。お金のカレンダーでのチェックポイントは、NISA枠のチェックや年末調整に向けた準備がメインになります。
NISA対象年齢の変更、残業代の割増賃金率が引き上げ。2023年に見逃せないお金のイベントカレンダー(1月〜6月編)
会社員でも確定申告をしたほうがいいひとは?
2021年、2022年と食品・それ以外の商品・サービスなどの値上げラュシュにうんざりという方も多いのではないでしょうか。残念ながらこの値上げラッシュは2023年も続きそうです。そんな状況もあり、日々コツコツ節約に取り組まれていることと思いますが、節税も忘れてはなりません。節税とは、税務制度にあわせ、合法的に税金の額を減らすことです。2023年1~6月までのお金のイベントをチェックしながら、「所得税を節約するにはどうしたらよいか?」を考えてみませんか? 戻るはずの税金が見つかれば、確定申告で還付するようにしましょう。
子ども名義の証券口座、親の税金に影響はある?扶養から外れるケースについて税理士が解説
子どもの投資と親の税金
高校で、金融経済教育が必修となったこともあり、お年玉で実際に株式投資などをさせて、金融や経済の知識を身につけさせようと考えるご家庭も少なからずいらっしゃることでしょう。子ども名義の証券口座で配当収入や売却益が生じた場合、親の税金に影響があるのでしょうか?
マイナポイントに新NISA、アメリカ経済に節税…2023年に考えたい「お金」のこと
専門家による解説記事まとめ
新春を迎え、皆様のご健康とご多幸をお祈り申し上げます。本年も「MONEY PLUS」をどうぞよろしくお願いいたします。「今年こそはお金と向き合おう」と考えている方も多いのではないでしょうか? 燃料費の高騰や物価高などによる家計への影響が大きくなるなか、少しでも家計への影響を抑えるため、そして将来への備えるために、「MONEY PLUS」でも、さまざまな分野の専門家の方々による解説記事を配信してきました。そこで、2023年に知っておきたいお金の記事をまとめて紹介します。
年金運用は評価損、景気後退入り予兆も…2022年、日経平均は1年でいくら下落したか?
2022年の相場を振り返る
大晦日ですね、皆様にとって2022年はどんな一年でしたでしょうか?市場もさまざまな動きがありました。今回は、激動の2022年の相場を振り返っていきましょう。
年収460万円の場合、節税すると税額はいくら変わる?控除と節税効果を税理士が解説
結婚するタイミングでも税金が変わる!?
もうすぐ大晦日ですが、「今年も結局、お金も貯まらず、いつもと同じお財布情勢で除夜の鐘を聞くのか」とボヤいているですって?なんて……嘆かわしい!おやつを我慢したり、デパートのお買い物をディスカウントショップにしたりと、日々の節約も大切ですが、節税は今の生活を変えることなく、知識を得るだけでお財布が少しずつ温かくなるのです。ちょっと節税のアンテナを張るだけで、そのお財布情勢が優勢に転換していくというのに、まだ気づいていない方も多いようです。今回もお笑い芸人で本物の税理士である税理士りーなが、楽しく節税のポイントを解説しますので、あなたのお財布が温まるきっかけになれば幸いです。
一般NISAとつみたてNISA、いまから始めるならどっち?2024年からの新NISAをFPが紐解く
生涯投資枠は無限に拡大させられる!?
令和5年度の与党税制改正大綱で、NISAの拡充の方針が示されました。制度の恒久化、非課税期間の無期限化が評価されていますが、他にも年間の投資枠が大幅に拡大し、生涯投資枠とも呼ばれる非課税保有限度額の設定と枠の再利用が可能になった場合、これからの人生設計に大きな影響を与えそうです。今回はこの新しいNISA制度について、詳しく見ていきましょう。
個人年金保険とiDeCo、つみたてNISAはどう違う? それぞれで積立を行なうメリット・デメリットを解説
税制優遇も大きな違い
ひと昔前に比べて、積立方法が増えてきました。企業型確定拠出年金(企業型DC)と個人型確定拠出年金(個人型DC)が2001年に始まり、2017年1月には個人型DCの加入者が拡充されiDeCoの愛称で、公務員や主婦も加入できるようになりました。さらに翌年の2018年1月からつみたてNISAが開始しました。そのため「保険での積立か、iDeCoを始めたほうが良いか」と筆者のもとにも多くご質問が寄せられます。今回は、個人年金保険との比較について解説します。2022年11月の法令に基づき執筆しております。
物価上昇や円安は家計にどう影響したのか−−2023年への対策をFPが解説
家計の「見える化」が重要
2022年は約32年ぶりに1ドル151台の円安を記録。また、物価上昇も続いていますので家計の厳しさを感じていらっしゃる方も多いのではないでしょうか?今回は、株式会社マネーフォワードが行ったアンケート『お金の意識調査2022』をもとに、2022年を振り返りながら2023年に向けたお金への向き合い方をお伝えします。
日銀のサプライズ政策変更後に売られた業種、買われた業種は? 2022年の金融市場を振り返る
相場動向はますます読みづらい状況に
12月20日に日銀がサプライズで金融政策の変更を発表しました。まずは簡単にどのような政策変更だったのかをご紹介します。
S&P 500への投資は運用会社で差はあるのか?長期積立で預けても安心な会社を選ぶ方法とは
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2019年に大きな話題となった「老後2,000万円問題」。お金に困らない老後を迎えるための貯蓄は万全ですか? このままではいけない、と考えて、NISAやiDeCoなど税制優遇制度を利用して投資を始める方も多いようで、2022年6月末時点のNISA口座数は約1,700万口座で同年3月末時点より3.7%、また2022年10月末時点のiDeCoの加入者数は約270万⼈で前年同期比で121.7%といずれも増加傾向にあります(※)。特に、結婚や出産のような新たなライフステージを迎える方にとって、将来の資産をどうするかは気になるポイントではないでしょうか? A子さんもその1人のようで、仕事で頼れる先輩のB助さんに相談したのですが……。※金融庁「NISA口座の利用状況調査(2022年6月末時点)」、iDeCo公式サイト「加入者数等について(令和4年10月時点)」より
つみたてNISA、ふるさと納税、マイナカード申請…12月中にやっておきたいお金のこと
投資枠や寄付上限をしっかりチェック
2022年も押し詰まってきました。今年もコロナに振り回された1年だったと思いますが、そろそろ収束の道筋が見えてきてもよさそうな時期ではないでしょうか。とはいえ、まだまだ油断は禁物です。身のまわりのことに時間をかけられる今だからこそ、12月中にやっておきたいことをリストアップして実行していきたいですね。今回は、12月中にやっておきたいお金のことを考えていきましょう。
不妊治療中の共働き夫婦「医療費控除で初めての確定申告」、ふるさと納税への影響を税理士が解説
NISAやiDeCoも活用すべき?
年末調整を行ったり、ふるさと納税が話題になったりするせいか、年末近くになるとお金への関心が高まり、私のところに相談に来る方も増えてきます。先日、相談にいらしたご夫婦は、ある程度の資産形成ができてきているのですが、「会社員に節税は無理」「税金は自分でどうすることもできない」と思っていて、節税にアンテナを張られたことがないとのことでした。なんて……嘆かわしい!今回は、お笑い芸人で本物の税理士である税理士りーなが、実際に受けた相談を例に解説します。
新NISAで何が変わる?投資家が受ける恩恵と今後の課題
開始予定は2024年
先週、政府与党が投資の運用益が非課税になるNISAの投資額、上限枠ともに拡大する方向で最終調整との報道がありました。NISAは2014年にスタートした個人投資家を対象に、株式や投資信託などの売却益や配当金が、一定の範囲内で非課税となる優遇制度です。政府はつみたてNISAと一般NISAの投資額を今後5年間で56兆円に倍増させる目標を掲げ、口座数も3,400万を目指すとしています。2024年から新しいNISAの制度を設け、制度を恒久化し非課税で保有できる期間も無期限とする方向で調整を進めています。