今、消費されるモノを読み解く
世代別、男女、お一人様、若者…の消費動向
新型コロナで変わる消費、食生活や感染対策需要、旅行はどうなる?
ウィズコロナ、アフターコロナの消費
少しずつ経済活動が再開され、オフィスへの出社や外出が増えた方も多いのではないでしょうか。一方で、まだ新型コロナウイルスとの戦いは続いていますので、しばらくは「巣ごもり生活」をベースとした消費行動が続くのでしょう。4月に新型コロナの感染拡大を防止するために、緊急事態宣言が発令されたことで、旅行や外食などの外出型の消費が大幅に減る一方、家の中で使うモノやサービスなどの巣ごもり型の消費が増えました。具体的にどういった項目に大きな変化が見られたのか、総務省「家計調査」のデータを用いて見ていきましょう。そして、その変化は、これからも続くものなのかどうかを考えてみたいと思います。
生活久我尚子
休校で長引く“巣ごもり生活”、子育て家庭のサブスク利用実態は？
子どもの年齢によって変わる人気のサブスク
3月2日に始まった全国一斉休校から2カ月が経たちました。4月の新学期に再開された地域もありましたが、4月16日に緊急事態宣言の対象が全国へ拡大されたことで、再び休校となった学校が多いようです。長引く休校で時間を持て余す子どものために、通信教育や動画配信、本やマンガなどのオンラインサービスに加入した家庭も多いのではないでしょうか。こういったサービスの多くは、月額定額で使い放題のサブスクリプションモデルであるため、“巣ごもり生活”にぴったりです。子育て家庭では、どんなサブスクサービスを利用しているのでしょうか。ニッセイ基礎研究所が3月上旬に実施した「暮らしに関する調査*1」のデータを使って見ていきましょう。*1調査時期は2020年3月6～7日、調査対象は全国に住む20～59歳の男女、インターネット調査、株式会社マクロミルのモニターを利用、有効回答6,183名、うち本稿の分析対象は高校生以下の子どものいる保護者で1,225名。
生活新型コロナへの不安がより強い年代や性別、職業は？外出自粛でどんな行動が増えているのか
20から50代の全国6000人アンケート
今、新型コロナウィルスの感染拡大のストップが見えずに、先行きに不安を強めている人が多いでしょう。ニッセイ基礎研究所では3月1日の政府による全国一斉休校要請の直後に、全国に住む20～50代の6000人に対して、新型コロナウィルスに対する不安をはじめとした「暮らしに関する調査」を実施しました。調査結果から、どんな人がより強い不安を感じているのか、そして、外出自粛でどんな行動が増えているのかについて見ていきたいと思います。
生活お酒をあえて飲まない「ソーバーキュリアス」が急増？若者のアルコール離れの価値観とは
米国でも注目！お酒と上手に付き合う生き方
これまでも「若者のアルコール離れ」を耳にしたことのある方は多いと思いますが、最近では、この流れはさらに進んでいるようです。毎年、さまざまなテイストのノンアルコール商品が発売されていますし、都心には、ついにノンアルコール専門のバーも登場しました。そこで改めて、データを用いて、今の若者のアルコール離れの状況について見ていきたいと思います。
生活共働き世帯の妻の働き方､｢150万円の壁｣を越えないが過半数
パートタイムでもフルタイムでも同じ共働き？
みなさんは、共働きと言うと、どんなイメージを思い浮べますか？「子どもを保育園に預けながら働く若い夫婦」「夫婦ともにバリバリ働くパワーカップル」「夫は正社員で、妻はパートで働く夫婦」など、さまざまな夫婦を思い浮かべるのでしょう。政府統計によると、1990年代半ばから、共働き世帯数が専業主婦世帯数を上回ったそうですが（図表1）、この統計では、夫婦ともに少しでも収入があれば「共働き世帯」としカウントされています。男性の働き方にはあまり大きな違いはありませんが、女性の働き方は多様です。働き方が違っても、皆、同じ「共働き世帯」とされると、違和感を持つ人もいるのではないでしょうか。そこで、妻の状況に注目して、この「共働き世帯」の内訳を詳しく見ていきたいと思います。
結婚老後資金2000万円不足問題についてデータで考える、結局いくら必要なのか
余暇支出を除けば不足しない？
6月に公表された金融庁の報告書が「老後資金2,000万円不足問題」として、大きな波紋を呼んだことは記憶に新しいかと思います。夫婦の老後生活30年において公的年金などの社会保障給付だけでは2,000万円も不足するという試算に、衝撃を受けた方も多かったようです。この問題については、すでに様々な場で議論されているようですが、そもそもどのようなデータが根拠とされていたのか、本当に2,000万円も不足するのか、改めてデータを丁寧に見ながら考えてみたいと思います。
老後出産退職と働き続けた場合の差は2億円。女性の生涯所得の課題はどこに
先進国で未だM字を描くのは日本と韓国のみ
日本では依然として労働条件の良い企業ほど新卒一括採用で終身雇用の傾向が強いため、出産などで退職してブランクができてしまうと、正社員などの好条件では復職しにくくなります。正社員と契約社員やパートでは当然ながら収入に差が出ますが、生涯所得で見ると、実際にどれくらいの差になるのでしょうか。女性のM字カーブと生涯所得の現状について見ていきましょう。
結婚1人暮らしの若者の家電事情、スマホがあればテレビはいらない？
掃除機や冷蔵庫、電子レンジは…今どきの家電保有率
新生活が始まる春。初めての1人暮らしに胸を躍らせている方も多いのではないでしょうか。アベノミクスが始まってから新卒の内定率が上がり、1人暮らしをする若者が増えています 。1人暮らしの新生活に向けて、家電量販店では家電製品のセット販売をしていますが、最近では、スマートフォンがテレビやパソコンの代替手段にもなっています。今どきの1人暮らしの若者の家電保有状況はどうなっているのでしょうか。
生活フリマアプリでお金に。家庭の「かくれ資産」は平均70万円！
全国で37兆円、金融・不動産に続く第三の資産
最近、皆さんの周りにもメルカリなどのフリマアプリを使う方が増えたのではないでしょうか？経済産業省「平成29年度電子商取引に関する市場調査」によれば、フリマアプリ市場は2017年で4,835億円。2016年は3,052億円でしたので、１年で1.5倍以上にも膨らんでいます。2019年現在のデータは公表されていませんが、さらに拡大していることが予想されます。フリマアプリでは個人と個人が直接取り引きをしますので、コメントのやりとりや梱包・発送作業などを面倒に感じる方もいるでしょう。でも、自分で自由に値段を付けることができるため、リサイクルショップなどへ持ち込むよりも高値で売れるようです。フリマアプリには洋服やバッグなどのファッショングッズから、書籍、子どものおもちゃ、家電製品、お酒、展覧会のチケットなど、ありとあらゆるもの出品がされています。皆さんのご家庭にもフリマアプリでお金に替えられるものが眠っているのではないでしょうか？さて、メルカリとニッセイ基礎研究所では、昨年11月に日本の一般家庭にある不要品の量（＝「かくれ資産」）を調査し、メルカリでの実際の平均取引価格とかけあわせることで、家庭に
生活平成の消費を振り返る、女性の消費力が増した時代
多種多様になった女性の生き方
「平成の消費を振り返る、若者がモノを買わなくなった時代」では、若者の価値観の変化について捉えました。平成の消費については、若者以外にもいくつか切り口がありますが、今回は「女性」について注目しました。平成は働く女性が増えた時代です。女性の大学進学率が短大進学率を上回り、男性と同じように学校を選び、同じように就職活動をして、同じように働き出す女性が増えました。未婚化も進み、「おひとりさま」消費にも注目が集まるようになりました。一方で結婚後も出産後もキレイでいることは当り前になり、独身時代のようにファッションや趣味を楽しむ女性が増えました。共働きがスタンダードになった世代では、妻が夫並みに稼ぐ「パワーカップル」も増え、都心の高級マンション市場などを牽引しています。平成は女性の消費力が増した時代とも言えるでしょう。今回は、女性の変化について振り返りたいと思います。
生活平成の消費を振り返る、若者がモノを買わなくなった時代
どうなる？これからの消費
年末が迫り、平成30年もカウントダウンの時期に入りました。そして、年を明けると、いよいよ平成もラストスパートです。この平成の30年間の消費で、一番大きく変わったことといえば、「若者がモノを買わなくなった」ことではないでしょうか。平成が始まったのはバブル真っただ中。海外旅行へ行くたびにブランド物をどっさり買う若いOLやローンを組んで新車を買う新入社員の男性の姿なども目立ちました。それがバブル崩壊以降、失われた20年を経て、若者ほどモノを買わなくなっています。今の若者では、ブランド物やクルマを持つことが必ずしもステイタスにはなりません。若者はなぜモノを買わなくなったのでしょうか。この30年で若者の価値観はどのように変わったのかみていきましょう。
生活中高年女性や若い男性は美しく!?肥満率が低下し、ヤセ率が上昇中
美容男子や料理男子、美魔女が増えるワケ
食欲の秋にクリスマスや忘年会。食の誘惑の多い季節がやってきました。ダイエットは、もはや老若男女を問わず関心の高い話題となっていますが、あらためて日本人のBMI※1や食事の変化などについて、データを使って見ていきたいと思います。(※1) Body Mass Index。体重（kg）を身長（m）の二乗で割った体格指数。18.5未満が「低体重（やせ）」、18.5以上25.0未満が「普通」、25.0以上が「肥満」に分類される。
生活モノを買わない貯蓄志向の子育て世帯、消費の特徴は？
増える共働き世帯が買っているもの
日本の家計消費は、30代で立ち上がり50代をピークに60代以降は減少するという特徴があります。子育て期は消費が増える時期ですが、今の子育て世帯は、親が就職氷河期世代であり、かつてより厳しい経済状況にあります。一方で、共働き世帯が増えることで、盛り上がっている消費もあるようです。今の子育て世帯の消費生活には、どのような特徴があるのでしょうか。
生活コンビニ利用客の高齢化？伸び続ける売上高の背景
暮らしの拠点に変化する新しいコンビニの役割り
私達の生活にとって、もはやなくてはならない存在となっているコンビニ。コンビニの業績は非常に好調です。売上高は増加の一途をたどり、近い将来、スーパーの売上高も上回る可能性も見えてきました。店舗数も来店客数も増加傾向にあり、客単価もじわりと増えています。勢いを増すコンビニですが、その利用者層には何か変化があるのでしょうか。
生活拡大するシェア経済、安くしたい年収300万層とこだわり1千万層
市場規模は約5000億、シェア志向が強いのは？
シェアリングエコノミー（シェア経済）が拡大しています。７月に内閣府は、初めてシェア経済の市場規模の試算結果を公表しました。2016年の市場規模は全体で4,700～5,250億円程度、内訳はフリマアプリなどの「モノ」のシェアが3,000億円程度で最も多く、民泊などの「スペース」のシェアが1,400～1,800億円、家事代行などの「スキル」のシェアが150～250億円ということです。なお、この推計では、個人間のやりとりに注目したために、主に企業が提供するカーシェアリングサービスなどは含まれていないそうです。シェア経済は日本の名目GDPの548兆円と比べると、0.1％程度ですので、現時点では日本経済全体に与える影響は大きくないよう。とはいえ、皆さんにとってシェアリングサービスは、どんどん身近になっているのではないでしょうか。ここで、ニッセイ基礎研究所が実施した生活者１万人を対象に調査に基づいて、どんな消費者がシェアリングサービスを使いたいという意向が強いのか、その特徴を見ていきたいと思います。
生活ビールがおいしい季節がやってきた！今飲みたがっているのは誰？
アルコール離れと変わる飲み会事情
夏が近づくと次々オープンするビアガーデン。日本人のアルコール消費量の内訳を見ると、ひと昔前は大半がビールでしたが、最近はカクテルや発泡酒なども増えて消費者の好みは多様化しています。そして、アルコールと言えば、よく耳にするのが「若者のアルコール離れ」。若者は本当にお酒を飲まなくなったのでしょうか？一方で、昔より飲むようになったのは、どのような層なのでしょうか？アルコールにまつわるデータを見ながら、消費者の変化を読み解いていきましょう。
生活ジューン・ブライドは本当に多い？晩婚化で増えるジミ婚
ブライダル市場の現状と結婚の障壁
「６月に結婚する花嫁は幸せになれる」という欧米の言い伝えであるジューン・ブライド。日本でも1960年代頃からウェディング業界やホテル業界から広がり始めたようです。でも、ジューン・ブライドは日本では梅雨の時期。実際のところ、６月に結婚は多いのでしょうか？また、未婚化や晩婚化が進行していますが、結婚の障壁は何なのかについて考えてみました。
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