はじめに
子どもの進学、住宅ローンの返済、親の体調の変化、そして自分自身のこれからの働き方。40代は、家族それぞれの事情が動き出す年代にあたります。
しかも、子どもがいるかどうか、夫婦で家事や育児をどう分担しているか、近くに頼れる親がいるか、どの街に住んでいるかによって、同じ40代夫婦でも家計の姿は大きく変わります。
今回は、都内で暮らす40代夫婦の平均年収・貯蓄額・生活費を、公的なデータから確認していきます。平均値は正解ではありませんが、わが家の今の位置を知るためのモノサシです。ご自身の状況と照らし合わせながら、読み進めてみてください。
東京都40代夫婦、世帯の平均年収はいくら?
まずは年収から見ていきましょう。厚生労働省の「2024年(令和6年)賃金構造基本統計調査」によると、東京都で働く40代の平均月収(企業規模計10人以上・産業計)は、40~44歳で男性52万円・女性39万円、45~49歳で男性56万円・女性42万円です。これに年間賞与その他特別給与額を加えた年収は、次のとおりです。
<東京都男性の年齢階級別賃金(万円)>
厚生労働省「2024年賃金構造基本統計調査」をもとに筆者作成
<東京都女性の年齢階級別賃金(万円)>
厚生労働省「2024年賃金構造基本統計調査」をもとに筆者作成
夫婦ともにフルタイムで働く場合、40~44歳なら夫791万円+妻582万円で世帯年収は約1373万円。45~49歳では夫859万円+妻621万円で約1480万円になります。
ただし、これは夫婦ともに正社員などのフルタイムで働き続けた場合の試算です。東京都の「都民のくらしむき(令和7年年報)」で、都内の勤労者世帯(二人以上の世帯)のうち世帯主が40~44歳の世帯を見ると、配偶者の収入は月平均13万7000円。世帯の実収入は月82万6000円(年換算で約991万円)、45~49歳では月76万7000円(約920万円)です。
試算と実態の間に400万~500万円台の差があるのは、子育てのために時短勤務やパートを選んだり、いったん仕事を離れたりする人が少なくないためでしょう。夫婦の家事・育児の分担や、近くに頼れる親がいるかどうかでも、働き方の選択肢は変わります。一方、子どものいない夫婦では、フルタイム共働きの試算に近い世帯年収になるケースも多いと考えられます。
40代夫婦の貯蓄事情――平均1486万円、中央値は500万円
次に、貯蓄の実態です。金融経済教育推進機構(J-FLEC)の「家計の金融行動に関する世論調査(二人以上世帯調査)2025年」で世帯主が40歳代の世帯を見ると、金融資産を「保有していない」世帯は18.8%。30歳代(17.6%)よりわずかに高く、5世帯に1世帯近くが貯蓄ゼロという結果です。
<金融資産保有額(二人以上世帯・金融資産非保有世帯を含む)>
J-FLEC「家計の金融行動に関する世論調査(二人以上世帯調査)2025年」より筆者作成
貯蓄ゼロの世帯を含めた平均額は1486万円ですが、より実感に近い中央値は500万円です。金融資産を持っている世帯だけで見ても、平均1840万円に対して中央値は828万円と、平均の半分以下にとどまります。
<金融資産保有額(二人以上世帯・金融資産保有世帯のみ)>
J-FLEC「家計の金融行動に関する世論調査(二人以上世帯調査)2025年」より筆者作成
40代は、着実に資産を増やしている世帯と、教育費や住宅購入で貯蓄が思うように増えない世帯との差が広がりやすい年代です。同じ調査で世帯の形別に見ると(年代を問わない数字ですが)、「夫婦のみ」の世帯の中央値1000万円に対し、「夫婦と子のみ」の世帯は700万円でした。
子どものいない夫婦は今が老後資金を厚くするチャンス。子どものいる夫婦は、大学進学などお金が一番かかる時期から逆算して、教育資金の準備を進めておきたいところです。
都内40代夫婦のひと月の生活費のリアル
では、毎月の暮らしにはどれくらいのお金がかかっているのでしょうか。総務省の「2025年(令和7年)家計調査」によると、二人以上の世帯のうち世帯主が40~44歳の世帯の消費支出は月33万4000円、45~49歳では36万1000円です。
ただし、これは全国平均です。また家計調査の「住居費」は家賃や修繕費が中心で、住宅ローンの返済は含まれません。40代は持ち家の割合が高く(全国の40~44歳で77.5%)、住宅ローンを返済中の世帯も多いでしょう。
そこで東京都の「都民のくらしむき(令和7年年報)」から都内の勤労者世帯の住宅ローン返済額(土地家屋借金返済)を使い、住居費の項目と置き換えました。
すると、生活費の合計は40~44歳で約38万2000円、45~49歳で約39万5000円になります。
<都内40代夫婦のひと月の生活費(円)>
総務省「2025年家計調査」(二人以上の世帯・全国)および東京都「都民のくらしむき(令和7年年報)」をもとに筆者作成
なお、この返済額は平均なので、ローンのない世帯も含まれています。実際に返済している世帯の負担は、これより大きいと考えておきましょう。
内訳では、食料が月10万円前後と最も大きく、教育費は40代前半の2万2000円から後半の3万1000円へと増えています。子どもが中学・高校へ進むにつれて、食費や塾代、授業料がかさんでいく様子がうかがえます。