はじめに

コロナ禍において「お金」の心配が増えた人も多いのではないでしょうか。収入が減った、貯金が足りない、少しでも増やしたい……。そんな悩みもよく聞かれます。こういった声に対し「お金の賢人」はどう答えるのでしょうか。そこで話を聞いたのがFPの横山光昭さん。著書の売上が累計330万部を超える横山さんに、コロナ禍で身につけるべき「お金の習慣」を教えてもらいました。


「必要な貯金」の目安は、7.5ヶ月→12ヶ月へ

――今年に入り、お金の不安を持つ人も増えたと思います。実際、横山さんのもとを訪れる相談者は増えたのでしょうか。

増えましたね。たとえば「資産運用を始めたい」という方は間違いなく多くなりました。自分の資産について考える機会が増えましたし、さらに春先は株価も大きく下落。安く株を買える時期だったので、これから少しでも自分の資産を増やしたいと考える人は多かったですね。

でもそれはまだ幸せな方です。投資どころではなく、貯金がなく困っている方、収入が大きく減った方……本当に厳しい状況に置かれているケースもありました。その悩みを聞いて、改めて「貯金」の大切さを痛感しています。コロナ禍では、必要な貯金の目安も変わってくるなと。

――「貯金の目安が変わる」とは、どういう意味ですか?

これまで私は、手取り月収の7.5ヵ月分の生活費を余裕資金として貯めておくべきと話していました。しかし今は、手取り月収の12ヵ月分の余裕資金があった方がいいでしょう。

――12ヵ月分……。それほどお金を持っておくことが必要ということですか?

はい。コロナ禍で家計がピンチになった人にとって、大きな分かれ目になるのが「貯金があるかどうか」です。当たり前の話ではありますが。たとえば仕事がなくなったとき、自分の手元にどれだけの余裕資金があるかで、身の振り方や対策の仕方も変わってきます。余裕資金がないと選択の幅が狭まり、次の仕事に就くにもいい条件に出会いにくくなる。そういう可能性がありますから。