10月から変わる日経平均株価、日本電産など新たに採用される銘柄が相場に与える影響

採用銘柄の見直しによる相場への影響

2021年から日経平均を算出する場合、「株価換算係数」を用いられる事になりました。

株価換算係数とは、株価水準の高低による影響をなくすため、各採用銘柄の株価に乗ずる数のことです。日経平均株価に新規採用する銘柄の株価換算係数は、原則として1を設定することになります。

株価換算係数を用いた事により、2021年から採用された任天堂やキーエンス、2022年から採用されたHOYAやSMCなどの値がさ株（株価の水準が高い銘柄）が組み入れられるようになりました。

ここで注意したい事があります。

採用銘柄と除外銘柄の売買金額の差が多い為、例えば日本電産株を購入するにはユニチカを売却しても足りず、他の日経平均採用銘柄を売却して、資金を捻出します。

その為、銘柄入れ替え日には日経平均が下落する可能性があります。前途記した3銘柄を採用、除外となった場合、約5,000億円の売り需要が発生する見込みです。

前途したように今後は、4月の第1営業日にも入れ替えが行われるため、リバランスが3月末に行われます。これにより、採用銘柄と除外銘柄の売買金額の差が生じると思います。

ただし、長い目で見た時は、現在のファーストリテーリングや東京エレクトロン（8035）、SBG（9984）などの寄与度の高い銘柄に左右される日経平均株価も徐々に良い指数になりうる可能性もあります。