新着記事
ほっと温まる「じゃがいものポタージュ」の作り方
シンプルなスープのレシピ
まだまだ暑さが残りますが、冷たいものばかりでなく、温かいものも欠かさず取り入れたいもの。常備菜の定番、じゃがいもと玉ねぎを使って、ほっこり優しいポタージュを。温かいスープは、やっぱりホッとするもの。暑くて暑くて仕方のない時には、冷蔵庫で冷やしても美味しくいただけますよ。
生活ケノコト
タピオカブームは越冬できるか？｢マツコの知らない世界｣にも登場した｢白いタピオカ｣日本初上陸の勝算
東京･青山に1号店オープン
あまりの過熱ぶりに「ブームがそろそろ落ち着くのでは？」という見方も出ているタピオカドリンク。ですが、新規出店するブランドが後を絶ちません。10月11日にはMILKSHOP JAPANが、東京・青山に「白いタピオカ」が特徴の台湾発のドリンクブランド「Milksha（ミルクシャ）」を日本に初出店します。タピオカドリンクは氷を入れて飲む「コールドドリンク」の印象が強いですが、タピオカブームは気温の下がる秋冬シーズンを乗り切ることができるのでしょうか。
ビジネス小島和紘
数字で示される「オレオレ詐欺で母親が狙われる理由」
なぜ、母親は"金づる"にされるのか
詐欺師「母さん？オレ。久しぶり。元気にしてた？」女性「あらカズ君？久しぶり。どうしたの」詐欺師「実は会社の金を使い込んじゃってさ…／事故を起こしちゃって示談金が必要なんだ…／女性を妊娠させてしまって…」というのが、典型的なオレオレ詐欺（各種シチュエーションがあります）。娘を名乗る「アタシアタシ詐欺」ではなく、息子を名乗る「オレオレ詐欺」が圧倒的に多く、被害者は父親ではなく母親。なぜこの母＆息子パターンで、詐欺が行われてしまうのでしょうか。そこには、“金づる”としての「母親」に関するデータの裏づけがありました。
生活宮木由貴子
リフォーム会社選びで陥りがちな大きな誤解(前編)
数百万円の費用を有効に使うには？
数百万円というお金をかけて行うリフォームは、どこの会社に依頼するか頭を悩ませるもの。今回のテーマは「リフォーム会社選びの大きな誤解」です。リフォーム情報サイト「SUUMOリフォーム」の編集長を務めている筆者が今まで相談を受けた中で、「大きな誤解をしている」と感じたことが多々あります。前編では誤解しがちな部分とその答えを、後編ではリフォーム会社選びの際によくありがちな失敗とその回避法について、解説したいと思います。
生活福澤佳恵
AI革命を生き抜くためにビジネスマンが知っておくべき「3つの逆説」
田坂広志氏が考える、AI時代に必要なもの
5月27日、丸善丸の内本店セミナールームにて、多摩大学大学院の名誉教授である田坂広志氏の講演会が開催されました。新著、『能力を磨く ─ AI時代に活躍する人材「3つの能力」』の内容をもとにしたその講演のダイジェストをお届けします。
ビジネス日本実業出版社
キャッシュレスはもう古い？「プライスレスなレストラン」が誕生した理由
お任せコース料理を後から値決め
消費増税に伴う負担軽減策としてポイント還元が導入されたことをきっかけに、日本でも普及の兆しが広がり始めた、キャッシュレス決済。各決済事業者が還元率の上乗せキャンペーンなどを実施し、利用者の囲い込みが激化しています。しかし、消費の最前線では、キャッシュレスの次を見据えた動きが出始めています。新たな「レス」の対象は「キャッシュ（現金）」ではなく、「プライス（価格）」です。いったい、どんな動きなのか。先駆けて導入を決めた、東京都内のレストランを取材しました。
ビジネス猪澤顕明
子どもが小学3年生になったら、文房具の管理を任せてみよう
身の回りの管理が出来れば、お金の管理も出来る子になる！
ようやく夏休みが終わり、また学校生活が始まりましたね。休みの間、子どもと一緒にお金にまつわる経験や思い出はできましたか？家族旅行があれば、予算について話すこともお金の管理についての学びになりますし、その中で予想外の出費なんてあれば、その対応こそ生きた教育ですね。色々な夏休みのカタチがあったことでしょう。では、身近なところで、子どもの筆箱や道具箱などの中身はどうなっているでしょうか。宿題を終わらせるのに精一杯になり、手元の筆箱などの管理がおろそかになってはいませんか？ここでは、文房具の管理を通して、お金の管理についても学んでもらうというお話をさせていただきます。
ファミリーたけやきみこ
対岸の火事では済まされない､米｢レポ市場｣で起きている異変
当局が10年ぶりに資金供給
米国で今、「レポ市場」における金利の上昇が話題となっています。レポ市場とは、主に国債を担保にして、短期の資金を貸し借りする市場です。1日当たりの取引高は数兆ドルと非常に大きく、参加者も多様で金融市場の根幹を成しています。レポ市場で異変が起きたのは、9月17日のこと。それまで2％程度で推移していたレポ金利が一時8％を超えて上昇し、米国の短期金融市場を統括するニューヨーク連銀は実に10年ぶりとなるレポ市場を対象にした資金供給を行いました。その後は急激な金利上昇こそ落ち着いたものの、レポ市場は不安定な動きをみせており、ニューヨーク連銀は連日の資金供給を続けています。レポ金利は、金融市場全体の短期金利の動向に大きく影響します。それだけに、日本人の投資家にとっても“対岸の火事”で済ませられる問題ではありません。足元の異変の根源を探ってみます。
ビジネス三井住友DSアセットマネジメント 執筆班
青天井の教育費で家計は火の車、ボーナス補填でしのぐ日々
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、子ども2人の教育費に家計が圧迫されているという47歳の共働き主婦。教育費に月20万円以上かかり、月々の収入でまかなえずボーナスから補填する日々です。家計を立て直すことはできるのでしょうか？ FPの當舎緑氏がお答えします。子どもの教育費に家計が圧迫されています。月々の収入ではまかなえず、ボーナスから補填しています。いまの家計内容を見直したく、ご相談させていただきました。受験が終われば少しは落ち着くだろうと思っておりますが、その後も学費が発生するので、そこまでラクになるとは思っていません。老後にも不安を感じています。住宅ローンは残り3年ほどで完済予定です。保険料は、負担が大きいので見直しをしましたが、夫の保険は60歳払い込みのため、このままの方がよいといわれております。化粧品は以前のものよりランクを落としたものに変えました。通信費は格安スマホなどを検討してみたのですが、実家の両親との家族割などもあるため、大手キャリアのままにしたいと考えています。水
ファミリー當舎 緑
カードとPay決済どう使う？電子マネーを18年使った著者のリアルな使い勝手と節約術
還元率だけで選ばない、自分に合ったものを
買い物の支払い方法として、現金、クレジットカード、電子マネーがあったところに、この1年ほどで一気に賑わってきたPay決済が登場。Pay決済はまだ広まりはじめたばかりということもあり名前が安定しておらず、コード決済やスマホ決済として紹介されることもありますが、今回はPay決済としてまとめて紹介いたします。10月1日から始まったキャッシュレス還元で改めて注目が集まっている支払い方。多様化した今、何をどう使うと節約になるのか、還元率だけではなくそれぞれの支払い方法にどのような利点があるのかを考えてみたいと思います。
生活矢野きくの
消費増税後は｢自動車関連の税金｣も激変､エコカーの魅力がさらに高まる？
70年ぶりの大減税
2019年10月1日より消費税が従来の8％から10％に増税となりました。ひと言で“増税”と言っても食品や外食などでは「軽減税率対象商品」などもあり、消費者にはややわかりづらいという声も聞こえてきます。それでは自動車の世界では今回の増税はどのように捉えればよいのでしょうか。また増税後は何が変わり、自動車の購入時やその後の付き合い方はどのように変化していくのでしょうか。 【表５枚】自動車税の仕組みと減税後
生活高山正寛
海賊版サイト｢漫画村｣は電子マンガ急成長の“劇薬”だった⁉
違法サイトの功と罪
違法マンガ配信サイト「漫画村」を運営していたとみられる星野路実容疑者が9月24日、著作権法違反などの疑いで逮捕されました。同サイトは2018年4月に閉鎖されるまで、政府も言及せざるを得なくなるほど利用者を拡大させ、大きな話題となりました。首相官邸が2018年4月に公開した「知的財産戦略本部会合・犯罪対策閣僚会議」の資料では、漫画村の利用者を「1億6000万人」と記していました。出版関連の業界にもたらした被害は甚大で、推計被害額はおよそ3,000億円であると同資料でも指摘されています (推計被害額は一般社団法人 コンテンツ海外流通促進機構調べ) 。クリエイターや出版業界へ還元されるべき対価が奪われ、甚大な被害をもたらした点で、漫画村の存在は到底許されるべきものではありませんでした。一方で、漫画村が電子マンガ市場に変化をもたらしたことを示唆するデータが現れ始めています。
ビジネススマートプラス 執筆班
金融資産1億2000万円、47歳で完全リタイアは可能ですか？
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、十分な資産を保有する47歳の未婚女性。早期リタイアを考えていますが、可能なら完全リタイアを希望しているといいます。FPの横田健一氏がお答えします。金融資産の総額が1億2000万円ほどになり、今後について悩んでいます。私は旅が好きなのですが、仕事を真剣にやるとまったく余暇がとれなくなるので、できれば体力のあるうちに早期リタイアし、昔からの夢の世界一周旅行（個人旅行で）に行けたらと思っています。プロフィールの支出収入は賃貸一人暮らし時のものですが、今後、親の健康面での心配もあり実家に戻ります。実家には3万円ほど入れ、それ以外にかかる費用(食費や光熱費等)は相続資産を減らすつもりで、親の財布から出してもらう予定ですので支出はグッと減ります。ご相談したいのは以下の2点です。(1)完全リタイアは可能？自分なりに100歳までを考えてみて、プチリタイアまたは早期リタイアなら可能かと思っているのですが、完全リタイアも可能でしょうか？ 独身で今後結婚予定はありま
老後横田健一
株式投資に興味を持ったさまざまな理由、経済アナリストの著者の場合
キッカケは思わぬところにある
老後資金2,000万円問題をキッカケとして、証券会社の口座開設数が増えたり、金融機関のセミナーに参加する人が増えているそうです。なかなか金融教育を受ける機会がなく、資産運用と接点を持つ機会も少ない日本人が投資に興味を持つキッカケになったことは確かです。では、今回の問題より前に投資に興味を持った個人投資家はどのようなキッカケだったのでしょうか。筆者の場合とキッカケになりうるいくつかの事例を紹介しましょう。
ビジネス森永康平
アジアで進む｢スマートシティ計画｣､日本にビジネスチャンスはあるか
｢キャッシュレス｣と並ぶ投資テーマ
現在、日本では政府主導でキャッシュレス決済への移行が進められています。関連企業もさまざまな特典を付与して、シェア争いを繰り広げています。日本はこれから本格化を目指すという段階ですが、中国をはじめ、アジアの国々では現時点で日本より一歩も二歩も先を進んでいます。キャッシュレスと併せて推進されているのが、スマートシティの開発計画です。これはAI（人工知能）などを活用したハイテク都市を作り上げようとする政策で、関連プレイヤーが次々に参入してきています。そして、そこには新たなビジネスチャンスや投資の好機が潜んでいる可能性もあります。
ビジネス藍澤証券 執筆班
短大卒から年収1250万円、“転職の達人”motoさんが実践する「軸ずらし転職」とは
年収は業界×職種で決まる
終身雇用が過去の遺物になった言われる今。しかし、思い通りに年収がアップするような転職先にはなかなか出会えないのも事実です。motoさん（32）は短大卒業後、地方で年収240万円のホームセンターに就職するキャリアからスタート。4度の転職を経て本業のベンチャー企業の管理職では年収1,000万円超、ブログ執筆による広告収入をはじめとした副業では年収4,000万円と10年間で年収を20倍超にした「転職の達人」です。8月には自身の経験則を綴った『転職と副業のかけ算』(扶桑社)を発行しました。今回は、彼の提唱する年収アップの秘訣である「軸ずらし転職」とは何なのかを聞いてきました。果たして、私たちのような普通のビジネスマンでも可能なのでしょうか？
ビジネスハコオトコ
家と車に大金を費やしたら、子ども4人の教育費が足りるか不安に
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、共働きでコツコツと貯蓄を増やしてきた40代夫婦。ここ最近、立て続けに住宅や車の購入に大金を費やしてしまい、この先お金が足りるのか不安になってきたといいます。家計再生コンサルタント横山光昭氏が運営する『マイエフピー』のFPがお答えします。結婚してからの18年間、産休や育休の期間以外はずっと正社員として働いてきました。収入が2人分あるにもかかわらず節約を意識し切り詰めて、お金をかなり貯めてきました。この度気に入った物件があったことと、子どもも中2、中1、小4、小2と大きくなり、生活も落ち着いてきたため、4000万円程のマンションを購入しました。頭金に2000万円を入れ、残りは住宅ローンを組んでいます。そのほか、500万円ほどの車を現金一括で購入したりして、今の貯蓄の残りは2000万円ほどです。その時は「がんばって貯めてきたし」「すごくほしいと思えたから」と、いろいろ理由をつけて購入しましたが、お金を払った後となる今、子どものお金が足りるのかと不安に
生活マイエフピー
史上最高値の目前まで急騰､｢インド株｣の上昇基調は本物か
“カンフル剤”の賞味期限は？
7月以降、軟調に推移していたインドSENSEX指数は、9月20日に前日比5.3％高の3万8,014ポイント、週明け23日にも同2.8％高の3万9,090ポイントと急騰しました。背景にあるのが、9月20日にインド政府が発表した景気刺激策の第4弾です。その内容は、法人税を従来の30％から22％へ引き下げるというもの。新しい実効税率は約25.2％となり、今年4月にさかのぼって適用されます。政府が景気刺激と投資促進の双方の効果を狙う減税効果は約2.2兆円。中でも、自動車や金融、資本財、日用品、石油・ガスなどへの恩恵が期待されます。追い風を受けた形のインド株市場。この先はどのようなシナリオをたどりそうなのか、現地の政治・経済動向を検証してみます。
ビジネス大和証券 執筆班
