新着記事
「豚肉とごぼうとうどの甘辛炒め」の作り方
ほかほかごはんと箸が止まらない!
ちょっと硬めのごぼうとうどは甘辛のタレと相性バッチシ!噛めば噛むほど旨みが口の中に広がります。味が濃い目なので、ほかほかごはんが良く合う一品です。がっつり食べたいとき、お弁当のおかずにもってこいですよ。
外出自粛で不用品発掘!フリマで売るときに改めて確認したいフリマの掟
トラブルを避けるには?
新型コロナウイルスの感染拡大防止のために、自宅で過ごす時間が増えていることでしょう。その増えた時間を片付けに使う人も少なくないようです。不要な物は処分をしたり、売ったりすることになるのでしょうけれど、トラブルが怖いという声もよく聞きます。そこで今回の記事では、トラブル防止や自分を守るためにも、ユーザーとして知っておくべきフリマの掟を紹介していきます。
「元本保証」や「利回り5パーセント」って本当?投資詐欺を見抜くためにチェックすべきポイント
おいしい儲け話にはウラがある
もう20年も前になりますが、金融犯罪ばかりを取材して記事を書いていたことがあります。なぜ、その金融業者を怪しいと思ったのか。何をどう調べて記事にしたのか。そのプロセスは真偽を見極めるのに役立つと思いますので、いくつかの事例を挙げて解説してみましょう。
「限定500台」トヨタ・カローラの特別仕様車、差額の分だけお得?
特別仕様車と限定車をチェック
特別仕様車&限定車など、お買い得度を全面に打ち出したクルマが次々と登場しています。ベース車ではオプション扱いだったパーツをたっぷり装備したり、記念モデルならではの演出があったりと、欲しい人にとってはかなり魅力的です。一方で、注意するポイントはどこでしょうか? 【写真14枚】次々と登場する特別仕様車&限定車
食材を長持ちさせる保存方法、野菜や肉に魚などちょっとした工夫で新鮮に
買い物の回数も減らせます
買ってきた食材を長持ちさせることができれば食品ロスが減り節約になる上、買い物を回数をぐっと減らすことも可能です。少し面倒かなと思ってもひと手間加えることで食材がおいしく長持ちするのであればやってみる価値はあると思いませんか?今回は食材を長持ちさせる方法をまとめてご紹介します。
40代夫婦「老後の資産に戸建を購入し、退職金なしでローンを完済できる?」
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、老後の資産にと新築戸建ての購入を検討中の40代ご夫婦。退職金なしでローンを完済できるかというご相談ですが……。FPのたけやきみこ氏がお答えします。40代の夫婦です。子どもはいません。老後の備えとして新築戸建てを買おうとしていますが、年齢的にローンを完済できるのか気になっています。検討中の物件価格は4800万円。住宅ローンの借入額は4200万円、金利1.24%(当初10年は0.99%)、返済期間30年で考えています。月々の返済額は、いまの家賃と同じくらいの負担になるようにと考えていますが、これで大丈夫でしょうか。また老後資金は、年金と個人年金をあわせておそらく10万円程度。退職金は期待できません。購入しようとしている物件は70歳あたりで築20年を過ぎますが、該当地域の売値相場は現状、安目にみても2500万円であれば売れるのではと見込んでいます。そのため、老後資金が足りなくなったら売却することで生活費の足しになるのではないかと考えています。アドバイ
中小企業社長が自力でやった「コロナ融資・給付金の資金調達」、まずは「社協」の緊急小口資金
vol.01 専門知識がなくてもOK、「社協」の緊急小口資金
編集プロダクションを経営する社長が実際に行った、コロナ関連の融資・給付金申請の数々。どこでつまづき、どこでとまどったのか? 複数ある支援策、理想的な申し込み順は? 「社協」の緊急小口資金、金融公庫の緊急融資、セーフティネット保証(4号)……。専門知識がなくても試行錯誤し、自力で申請まで行なった体験談。今回は、まず最初に行った「社協」の緊急小口資金についてお話しします。
一番人気のアイスはどれ?男女で好みが異なる、世代別アイスランキング
1位は圧倒的人気のあの商品
暑くなるとつい手が伸びるのが、冷たいアイス。夏はもちろん、最近では「冬アイス」もブームとなり、いまや季節問わず多くの人に親しまれています。家計調査によると、ひと世帯あたりがアイスクリームに支出する金額は3年連続増加。また食費に占めるアイスの支出割合も緩やかに上昇しています。いま、どんなアイスが人気なのでしょうか。男女別、世代別の人気ランキングを紹介していきます。
緊急事態宣言の解除がマイナスに?好調マザーズに死角はないのか
流れ込んだ個人投資家マネー
世界の株式市場は、3月中旬を底として大きく回復しています。日経平均株価で見てみると、一時1万7,000円を割り込む水準まで下落していましたが、4月末には2万円を回復し、その後も堅調に推移しています。これまでの戻りで、新型コロナウイルスによる株価下落の約半分を回復しました。一方でこの期間に企業業績は大きく悪化しています。同じく日経平均ベースで見た一株利益は、1月中旬に1,650円程度だったものが、5月13日時点で853円と52%ほど下落しています。現状の日経平均株価は、1月中旬と比較して17%程度の下落にとどまっており、企業業績と比較した株価はかなり割高と言えます。
コロナ禍でも「マッチングアプリ」で出会いたい人が増える理由
アプリ市場の動向から消費行動を読み解く
新型コロナウイルスの感染拡大により、多くの企業が従業員に在宅勤務を要請し、テレワーク需要が拡大。カンファレンスイベントの中止、フライトのキャンセル、小売店や飲食店への打撃など各方面で影響が出ています。また、教育機関でもオンラインでの授業が始まり、外出を控えるようになる中、コミュニケーションや余暇のために世界全体でアプリへの需要は高まるばかりです。世界各国や日本でどのように消費行動に変化が現れているのか、アプリ市場データを提供するアップアニーのデータを元に解説します。
生徒が教師にLINEでSOSも…休校中のハイリスク家庭への対応に苦慮
現場の試行錯誤は続く
2020年5月4日、緊急事態宣言の延長が発表されました。それに伴い、特定警戒都道府県を中心に臨時休校を延長する見込みが高まっています。自治体や学校により対応は異なりますが、2月27日に出された臨時休校要請から、仮に緊急事態宣言の延長期間である5月末日までを休校とすれば、休校期間は実に3ヶ月にも及ぶこととなります。刻一刻と変わる新型コロナ感染拡大の状況に鑑み、その期限ですら不透明です。前回、休校中の子どもをどう守るかは、各家庭のみならず、学校や地域、社会にとって大きな課題であること。しかしながら虐待やDV、貧困などが懸念されるハイリスク家庭へ、休校中に対応することの難しさについてお伝えしました。どのような問題点があり対応を困難にさせているのか。学校の9月始業・入学制の導入についても議論されるなか、コロナ禍における子育て家庭の貧困、深刻な虐待やDVなどの現状を、対応へ東奔西走する学校現場の声を交えお伝えします。
すぐに支出を減らせる方法とは?家計の見直しで新型コロナによるピンチに備える
現状把握が不安撃退の近道
新型コロナウイルスによる外出自粛の影響で、収入や支出が大きく変わった家庭は少なくないでしょう。収入が減った人や、臨時出費が続いた人など、ネット上でも家計を心配する声をたくさん見かけます。しかし、本当に家計がピンチなのかどうかは、家計の収支を確かめてみなければ分かりません。不安を減らすためにも、まず落ち着いて今の家計状況を確認することから始めましょう。
「アフターコロナ」で元に戻るもの、戻らないものを分けるキーワード
コロナショックを生産性向上のチャンスに
株価が順調に戻り歩調をたどっています。米国のハイテク株主体のナスダック総合指数は年初来でプラスに浮上しました。相対的に出遅れているわが国の株式市場でも今週初め日経平均は、高値から3月の急落でつけた安値までの下げ幅に対する半値戻しを達成しました。相場格言では「半値戻しは全値戻し」と言います。下げ幅の半分を取り戻すことができれば、すべて取り戻す目途が立ったという意味です。ここまで来れば危機的状況は脱したと言えるでしょう。市場では一時の総悲観的なムードは薄れ、経済再開に対する期待が高まっているように感じられます。海外では段階的に外出制限などが緩和されています。また、わが国でも新たな感染者の減少傾向が続く特定警戒都道府県の一部の県と、それ以外の34県の多くを対象に、今月末の期限を待たずに緊急事態宣言の解除が検討されています(本稿執筆時点ではまだ未確定)。ようやく「コロナ後」に目を向ける環境が整ってきたと言えるでしょう。
データで見る!新型コロナで「増えた消費」「減った消費」
外出自粛で激変した消費動向
新型コロナウイルスの感染拡大という危機的状況下で、命を守るために国民が外出自粛に協力したことで、3月から個人消費動向に大きな変化が出てきました。5月8日に発表された需要側の代表的な経済指標である3月分の家計調査でも詳細が確認できました。学校が休校になったことや、テレワークの広がりにより、いわゆる巣ごもり需要が出ました。<写真:長田洋平/アフロ>
見た目はまるで本物の督促状、よりリアルに騙そうとする架空請求が横行
オンラインセミナーに参加した人もターゲットに
いかに身に覚えのあることだと思わせて、相手を騙すかが詐欺の肝といえます。令和元年の架空請求の被害は深刻で、警察庁の発表では約97億6千万円にも上っています。この背景には、よりリアル感をもって騙すそうとする手口が出てきていることがあるでしょう。
月6万円の保険料が家計を圧迫、解約せずに保険料を減らす方法は?
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、貯金ができないため夫の生命保険を解約したいという34歳の主婦。今解約すると元本割れのリスクがありますが、家計が苦しいため支払い続けるか悩んでいます。FPの鈴木さや子氏がお答えします。 妻が時短勤務になり、貯金がまったくできません。そのため、夫の終身保険を思い切って解約したいと考えていますが、アドバイスいただけないでしょうか。現在、学資として貯蓄性のある生命保険を年間33万円、夫の生命保険(終身)を年間39万円支払っています。前者は、2015年から開始して、17年間で払込が完了、その時点で600万円近くの返戻金がある予定です。後者は、2012年に開始し、払込完了は夫が50歳時です。いま解約すると元本割れします。ですが、保険料の支払いが苦しく、継続すれば家計にとってさらに損失になるのではと考えています。もちろん、死亡時や三代疾病になると1000万円が支払われますが、夫婦とも退職金がないため、これからは老後のための貯蓄をしたいと考えています。住居は、
今回のコロナ相場から学ぶこと、投資に焦りは厳禁
いつ相場の急落に繋がるかはわからない
日経平均株価やNYダウなど、先進国の株価指数はコロナショックによる大幅下落の底から、半値ほど値を戻しました。日本では新興市場である東証マザーズ指数は早くもコロナショック前の水準に戻っており、原油相場も20ドル台まで回復しました。アジアを中心に感染者数も減少傾向にあり、台湾や韓国では徐々に新型コロナウイルスの問題が発生する前の日常に徐々に戻り始め、欧米でも今月半ばから来月にかけて経済を正常化させていくとしています。このタイミングで今回のコロナ相場から学ぶべきことをまとめてみましょう。
中国の若者が「熱狂」 ソニーも出資で白熱する動画市場
ユーザー数は8.5億人
中国のオンライン動画のユーザー数(ショート動画を含む)はここ数年、急速に増加しています。2019年のユーザー数は8.5億人に達し、2018年から1.5億人増加。また、新型コロナウイルスの流行も、中国の動画市場の成長を後押ししたと考えられます。中国では「テンセント・ビデオ」、アリババ傘下の「優酷土豆」、百度傘下の「愛奇芸」(IQ)が三大動画サイトと言われています。ただ、中国で動画配信業界は「レッドオーシャン」で、新たな企業が次々と誕生しています。そうした中、2018年3月に米ナスダック市場に上場した中国最大のACG(Anime Comic Games:アニメ・コミック・ゲーム)系動画サイトの「ビリビリ」(BILI)には投資妙味があるとみています。