テンバガー（10倍株）になりやすい条件とは？金融アナリストが注意点とあわせて解説
2021年・2022年のテンバガーも
「テンバガー」という言葉をご存知でしょうか？テンバガーとは、英語で10のtenと、野球の俗語で「塁打」を意味するbaggerをあわせた言葉で、10倍以上の株価成長を見せる銘柄のことを指します。皆様のなかには、テンバガーの銘柄を持って、利確した経験がある方もいらっしゃるかもしれません。テンバガー銘柄を予想できれば10万円が100万円に、100万円は1,000万円になります。一攫千金が狙えるということで夢が膨らみますが、テンバガーの予想はプロでも難しいと言われます。今回は2021年、2022年にテンバガーとなった日本の銘柄と、テンバガーになりやすい条件について、私なりの考えをまとめてみましたのでお伝えします。相場の値動きを知るだけでも知見が溜まっていくと考え、毎回恒例の一週間の相場まとめもありますので、どうぞ最後までお付き合いください。
ビジネス三井 智映子
医療、介護、事業承継…「2025年問題」の恩恵を受ける企業は？
アナリストが投資家目線で紐解く
「2025年問題」というのをご存知ですか？団塊の世代が2025年に、75歳以上の後期高齢者となることによって、日本の人口の年齢別比率が変化し、全人口の4人に1人が高齢者という超高齢化社会を迎えるということを指します。団塊の世代は昭和22（1947）年から昭和24（1949）年に生まれた方々で、総務省が発表した「統計からみた我が国の高齢者」によると、団塊の世代を含む75歳以上人口は1,871万人（総人口に占める割合は14.9%）で、80歳以上人口は1160万人（同9.2%）とのことです。超高齢化社会を迎えることによって、社会や私たちの生活に問題が出てくることも予想されます。
ビジネス2月に権利確定する「配当利回りランキング」トップ5銘柄
配当＋優待で家計を助ける
投資で得られる利益は大きく分けるとインカムゲイン（Income Gain）とキャピタルゲイン（Capital Gain）に分けられます。インカムゲインは株の配当や不動産の家賃収入などの資産を保有していることで得られる利益のことを指し、キャピタルゲインは資産の価値が買った時より上がり、売却によって得られる利益のことを指します。投資をする際には、どちらの利益を狙って投資をするのかを考えて、投資先を選択するとよいのではないでしょうか。この記事を読んでくださっている方は、配当収入を重視した投資に興味のある方だと思いますが、配当収入を狙う上で「配当利回り」は調べる必要があります。
ビジネス世界10大リスクと日本が受ける影響とは？リスク1位の関連銘柄も
Z世代、水問題などもランク入り
米国の大手調査会社であるユーラシア・グループが毎年、年初に1年のリスクについてまとめていることをご存知でしょうか？ 投資業界では有名だと思うのですが、一般的にはあまりニュースで見ることがないように思います。投資では“対処”がとても大切なので対処力を高めるためにリスクを知り、リスクが現実のものになってしまった時に上がりやすい銘柄を押さえておくことも戦略の一つですし、投資をしていなくても、私たちを取り巻く環境でどのようなリスクがあるのかを知っていることは大切だと思います。今回は米国の調査会社ユーラシア・グループが1月3日(火)に発表した2023年の世界の10大リスクとリスク1位の関連銘柄、加えてユーラシア・グループが挙げている日本が受ける影響ついても紹介します。
ビジネスインフレ鈍化でなぜ債券投資が注目されるのか−−魅力あるタイミングはいつまで？
金利と債券価格はどう関係するのか
2023年も1ヵ月近くが経過しましたが、今年も値動きが激しく難しい相場だと感じている方もいらっしゃるのではないでしょうか？改めて2022年からの流れを振り返ると、インフレの度合いが高まり、それを抑制するための各国中央銀行の積極的な利上げにより、多くの資産クラスにとって2022年は厳しい環境で、運用が難しい年だったと言えます。しかし、2023年はその流れが変わってきたと市場で考えられており、それに伴い債券に対して投資家の需要が高まるのではないか、と考えられています。なぜいま債券に注目すべきなのか、その理由といつまで債券に魅力がありそうか、債券に投資できるETFについてもお伝えしていきます。
ビジネス2023年1月の配当利回りランキング−−2位は積水ハウス、1位は？
配当金は株式投資の魅力のひとつ
株式投資の魅力として、配当金や株主優待を受け取れるという点を挙げる方も多いのではないでしょうか？ 配当利回りは、一株あたりの配当金 ÷ 株価で計算することが出来ます。配当利回りが高い株式である高配当株を狙いたいという方もいるでしょう。今回は、2023年1月の配当利回りの高い企業についてお伝えします。
ビジネス株価暴落時に覚えておきたい戦略、投資資金にあった方法を金融アナリストが解説
ニュースでよく見る指数を知る
「日経平均株価」に代表されるように、相場全体の動きをあらわす「指数」は、投資家にとって重要な判断材料です。それぞれの指数がどのようなものかを知ることは、戦略を考える上で役立つと考えます。今回は、ニュースでよく見る「ダウ平均」と、日本のダウ平均ともいえる「TOPIXコア30」について解説するとともに、TOPIXコア30のETFや少額でもできる投資戦略も具体的にご紹介します。
ビジネス2023年、日本株の見通しは？金融アナリストが堅調と考える理由を明かす
投資戦略「ダウの犬」日本版も解説
あけましておめでとうございます。2023年卯年の相場格言は「跳ねる」となっています。特に2023年は「癸卯(みずのとう、きぼう)」であり、「癸」は物事をはかるという意味があって、それをまちがうと混乱や動乱につながったり、続いた流れにケリがつく、といった意味もあるよう。2022年はボラティリティが高く、米金融政策に振り回されて混乱した部分もありましたね。その混乱が継続したり、利上げにケリがつく可能性もありますが、卯が跳ねると思い込まず、慎重に行きたいと個人的には考えています。今回は年始ですので、2023年の日本株の見通しと投資戦略についてお伝えしていきます。
ビジネス年金運用は評価損、景気後退入り予兆も…2022年、日経平均は1年でいくら下落したか？
2022年の相場を振り返る
大晦日ですね、皆様にとって2022年はどんな一年でしたでしょうか？市場もさまざまな動きがありました。今回は、激動の2022年の相場を振り返っていきましょう。
ビジネス日銀、金融緩和の見直しは何が問題だったのか−−今後、考えられるシナリオとは？
金融アナリストが解説
12月19日週の東京株式市場で日経平均株価は、12月21日(水)まで5営業日連続で下落し、1,700円を超える値下がりとなりました。12月22日(木)に反発したものの、23日(金)は前日比272円62銭安の2万6,235円25銭と再び下落。前週12月16日(金)の日経平均株価は2万7,527円12銭でしたので、週間では1,291円87銭の下落となりました。前週12月14日(水)のFOMCでは政策金利見通しで2023年末の予想が引き上げられ、15日(木)のECB理事会ではで4会合連続となる政策金利の0.5％引き上げを決定。ラガルド総裁の利上げ継続の意思を示すタカ派的なスタンスもあり、世界的な景気後退懸念が意識されていることが相場の重しとなっています。そんなか、日本銀行は12月19日(月)から20日(火)に開催した金融政策決定会合で、日銀が長期金利の許容変動幅を従来のプラスマイナス0.25％から0.5％に拡大すると発表。事実上の利上げと市場では判断され、主要国の長期金利の上昇につながったようです。今回は、市場関係者にとってもサプライズとなった、日銀金融政策決定会合についてお伝えします。
ビジネス景気後退に備えて覚えておきたい「連続増配ETF」を金融アナリストが解説
組み入れ銘柄トップ3は？
2022年12月14日(水)のFOMCでは、予想通り利上げ幅は前月までの0.75％から0.5％に縮小したものの、政策金利見通しでは2023年末の予想が5.00～5.25％に引き上げられました。パウエル議長会見では、継続的に利上げすることが適切であることが引き続き示されています。バランスシートを見てみると、コロナ禍での異次元の金融緩和で「カネ余り」という言葉もメジャーになりましたが、これまで市場にお金が増えていっている状況が継続してきたのが、量的引き締め（QT）が始まって市場からお金が減っていく状況になっています。つまり、投資を取り巻く環境がかわってきているということです。これまでうまくいっていた投資法では上手くいかなくなってくる可能性が高いと考えます。画像：Federal Reserve Board「Recent balance sheet trends」より引用リセッション（景気後退期）が迫り来ると考え、「投資をしない方がいいんじゃないか？」という方もいるかもしれませんが、年金2,000万円問題やインフレもあり、預貯金だけで金銭的に安心して老後を迎えるのが難しいという方も多いのではな
ビジネス配当＋株主優待でQUOカードがもらえる12月の権利確定銘柄6選
1年の中で権利確定する銘柄が3番目に多い月
年末が近づいてきて「NISAなどの投資枠を使い切らねば……！」という方もいるのではないでしょうか？ 今回は12月が権利確定月で、配当も優待ももらえる銘柄を紹介します。
ビジネス投資信託「eMAXIS Slim 米国株式（S＆P500）」の純資産総額が1. 5兆円を突破−−人気の背景は？
S＆P500への投資の特徴4つ
2018年7月3日(火)に設定された投資信託「eMAXIS Slim 米国株式（S＆P500）」の純資産総額（残高）が、初めて１兆5,000億円を突破したと報じられました。2022年2月10日(木)に残高１兆円を突破し、9月8日(木)に残高が１兆5,131億円を突破しています。マーケットがウクライナ侵攻やインフレなどの影響をうけるなかでも資金流入が極めて堅調であったといえ、残高もしっかり増えている状況です。今回はeMAXIS Slim 米国株式（S＆P500）の詳細と人気の背景、またS＆P500へ投資することの特徴についてお伝えします。
ビジネス串カツ田中にキユーピーも−−まだ間に合う、11月の株主優待銘柄5選
家族で楽しめそうな銘柄を紹介
先日、親子で「串カツ田中」に行ってきました。子どもはたこ焼きやアイスが無料だったり、ジャンケンで勝つとジュースがもらえたりと、子ども連れにありがたいサービスがたくさんあり、お子さんが多く見られるのも納得でした。居酒屋の形態なのに禁煙というのも子ども連れには安心なポイントだと思います。串カツ田中を運営する串カツ田中ホールディングスは、同社の串カツを日本を代表する食文化にすることを長期目標に掲げており、子どもも重要顧客と捉えているため、家族で来店しやすい環境への取り組みをしているとのことです。食事をしながら「2歳の息子のために投資を始めたいけど、何から始めればわからない」とのお悩みを伺いました。コア投資としてつみたてNISAなどを活用して積み立て投資をしていくのも投資を始める選択肢の第一歩として有力だと考えますが、自分が知っている、応援したい企業を自分なりに調べて、まず投資してみると言うのも選択肢としてありなのではないでしょうか。また株主優待を狙って投資をするのも、売買益だけでなく優待や配当の利回りで家計の助けとなるかもしれません。前述の串カツ田中ホールディングスは11月が権利確定月の優待
ビジネスインデックス投資の先駆者による3つのETF、それぞれの特徴を金融アナリストが解説
バフェット氏も評価する先見の明あるパイオニア
国内の証券会社でも海外上場ETF（上場投資信託）の取り扱いが広がったことや、円安で海外の資産への投資の必要性を感じる方が増えたこと、NISA（少額投資非課税制度）でも投資が可能なことなどから、海外ETFへの関心が高まっているようです。今回は海外ETFで、日本で人気かつメジャーなインデックス投資をいち早く提唱したアメリカのバンガード社のETFを3つ紹介したいと思います。
ビジネスファストリ、SMC、キーエンスに続く企業は？日本の「値がさ株」ランキング
いま「値がさ株」に注目すべき理由とは
株式の値段である株価は、数十円の銘柄から数万円の銘柄まで、企業によりさまざまです。アメリカ株は1株から買うことができますが、日本株は基本的には1単元100株単位での売買をすることになるので、「株価× 100」というのが企業への最低投資額となります。株価の水準が高い株を「値がさ株」といいますが、その値がさ株の動向に注目が集まっています。なぜいま注目されているのか、日本市場の値がさ株ランキングとともにお伝えしていきます。
ビジネスS＆P 500、知っておきたい構成銘柄と注意点−−円安の資産防衛手段になるのか
バフェットも魅力があると考えている!?
S＆P 500に関連する投資信託やETFに投資されている方、または投資を検討されている方は、日本にも多くいると思います。ではS＆P 500が、どのような指数なのかご存知でしょうか？アメリカの500銘柄に分散投資している……というくらいでしたら、もう少し知っておくと投資の役に立つかもしれません。
ビジネスリクルート、日立、ヤマダ電機が実施する「自社株買い」が買い材料になるのはなぜか？
2022年に過去最高を更新した背景とは
10月17日(月)にリクルートHD（6098）が1,500億円を上限に自社株買いを実施すると発表しました。2022年は、上場企業の自社株買いが急激に増えているのです。背景として株主還元強化の一環として、自社株買いをしている模様です。2022年9月末時点で自社株買いの実施企業数は、過去最高だった2019年の843社をすでに超えており、まだ3ヵ月を残していますが実施額も6兆6,245億円超と過去最高を更新しています。実施する企業数も1社あたりの金額も増えている状況です。2022年の市場のテーマの一つ言っていい注目ワードの自社株買いについて、「自社株買いを実施すると発表しており買い材料となった」とニュースで言われるのはなぜなのか、メリットデメリットや企業動向などをお伝えします。
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