2023年1月の配当利回りランキング−−2位は積水ハウス、1位は？
配当金は株式投資の魅力のひとつ
株式投資の魅力として、配当金や株主優待を受け取れるという点を挙げる方も多いのではないでしょうか？ 配当利回りは、一株あたりの配当金 ÷ 株価で計算することが出来ます。配当利回りが高い株式である高配当株を狙いたいという方もいるでしょう。今回は、2023年1月の配当利回りの高い企業についてお伝えします。
ビジネス三井 智映子
株価暴落時に覚えておきたい戦略、投資資金にあった方法を金融アナリストが解説
ニュースでよく見る指数を知る
「日経平均株価」に代表されるように、相場全体の動きをあらわす「指数」は、投資家にとって重要な判断材料です。それぞれの指数がどのようなものかを知ることは、戦略を考える上で役立つと考えます。今回は、ニュースでよく見る「ダウ平均」と、日本のダウ平均ともいえる「TOPIXコア30」について解説するとともに、TOPIXコア30のETFや少額でもできる投資戦略も具体的にご紹介します。
ビジネス2023年、日本株の見通しは？金融アナリストが堅調と考える理由を明かす
投資戦略「ダウの犬」日本版も解説
あけましておめでとうございます。2023年卯年の相場格言は「跳ねる」となっています。特に2023年は「癸卯(みずのとう、きぼう)」であり、「癸」は物事をはかるという意味があって、それをまちがうと混乱や動乱につながったり、続いた流れにケリがつく、といった意味もあるよう。2022年はボラティリティが高く、米金融政策に振り回されて混乱した部分もありましたね。その混乱が継続したり、利上げにケリがつく可能性もありますが、卯が跳ねると思い込まず、慎重に行きたいと個人的には考えています。今回は年始ですので、2023年の日本株の見通しと投資戦略についてお伝えしていきます。
ビジネス年金運用は評価損、景気後退入り予兆も…2022年、日経平均は1年でいくら下落したか？
2022年の相場を振り返る
大晦日ですね、皆様にとって2022年はどんな一年でしたでしょうか？市場もさまざまな動きがありました。今回は、激動の2022年の相場を振り返っていきましょう。
ビジネス日銀、金融緩和の見直しは何が問題だったのか−−今後、考えられるシナリオとは？
金融アナリストが解説
12月19日週の東京株式市場で日経平均株価は、12月21日(水)まで5営業日連続で下落し、1,700円を超える値下がりとなりました。12月22日(木)に反発したものの、23日(金)は前日比272円62銭安の2万6,235円25銭と再び下落。前週12月16日(金)の日経平均株価は2万7,527円12銭でしたので、週間では1,291円87銭の下落となりました。前週12月14日(水)のFOMCでは政策金利見通しで2023年末の予想が引き上げられ、15日(木)のECB理事会ではで4会合連続となる政策金利の0.5％引き上げを決定。ラガルド総裁の利上げ継続の意思を示すタカ派的なスタンスもあり、世界的な景気後退懸念が意識されていることが相場の重しとなっています。そんなか、日本銀行は12月19日(月)から20日(火)に開催した金融政策決定会合で、日銀が長期金利の許容変動幅を従来のプラスマイナス0.25％から0.5％に拡大すると発表。事実上の利上げと市場では判断され、主要国の長期金利の上昇につながったようです。今回は、市場関係者にとってもサプライズとなった、日銀金融政策決定会合についてお伝えします。
ビジネス景気後退に備えて覚えておきたい「連続増配ETF」を金融アナリストが解説
組み入れ銘柄トップ3は？
2022年12月14日(水)のFOMCでは、予想通り利上げ幅は前月までの0.75％から0.5％に縮小したものの、政策金利見通しでは2023年末の予想が5.00～5.25％に引き上げられました。パウエル議長会見では、継続的に利上げすることが適切であることが引き続き示されています。バランスシートを見てみると、コロナ禍での異次元の金融緩和で「カネ余り」という言葉もメジャーになりましたが、これまで市場にお金が増えていっている状況が継続してきたのが、量的引き締め（QT）が始まって市場からお金が減っていく状況になっています。つまり、投資を取り巻く環境がかわってきているということです。これまでうまくいっていた投資法では上手くいかなくなってくる可能性が高いと考えます。画像：Federal Reserve Board「Recent balance sheet trends」より引用リセッション（景気後退期）が迫り来ると考え、「投資をしない方がいいんじゃないか？」という方もいるかもしれませんが、年金2,000万円問題やインフレもあり、預貯金だけで金銭的に安心して老後を迎えるのが難しいという方も多いのではな
ビジネス配当＋株主優待でQUOカードがもらえる12月の権利確定銘柄6選
1年の中で権利確定する銘柄が3番目に多い月
年末が近づいてきて「NISAなどの投資枠を使い切らねば……！」という方もいるのではないでしょうか？ 今回は12月が権利確定月で、配当も優待ももらえる銘柄を紹介します。
ビジネス投資信託「eMAXIS Slim 米国株式（S＆P500）」の純資産総額が1. 5兆円を突破−−人気の背景は？
S＆P500への投資の特徴4つ
2018年7月3日(火)に設定された投資信託「eMAXIS Slim 米国株式（S＆P500）」の純資産総額（残高）が、初めて１兆5,000億円を突破したと報じられました。2022年2月10日(木)に残高１兆円を突破し、9月8日(木)に残高が１兆5,131億円を突破しています。マーケットがウクライナ侵攻やインフレなどの影響をうけるなかでも資金流入が極めて堅調であったといえ、残高もしっかり増えている状況です。今回はeMAXIS Slim 米国株式（S＆P500）の詳細と人気の背景、またS＆P500へ投資することの特徴についてお伝えします。
ビジネス串カツ田中にキユーピーも−−まだ間に合う、11月の株主優待銘柄5選
家族で楽しめそうな銘柄を紹介
先日、親子で「串カツ田中」に行ってきました。子どもはたこ焼きやアイスが無料だったり、ジャンケンで勝つとジュースがもらえたりと、子ども連れにありがたいサービスがたくさんあり、お子さんが多く見られるのも納得でした。居酒屋の形態なのに禁煙というのも子ども連れには安心なポイントだと思います。串カツ田中を運営する串カツ田中ホールディングスは、同社の串カツを日本を代表する食文化にすることを長期目標に掲げており、子どもも重要顧客と捉えているため、家族で来店しやすい環境への取り組みをしているとのことです。食事をしながら「2歳の息子のために投資を始めたいけど、何から始めればわからない」とのお悩みを伺いました。コア投資としてつみたてNISAなどを活用して積み立て投資をしていくのも投資を始める選択肢の第一歩として有力だと考えますが、自分が知っている、応援したい企業を自分なりに調べて、まず投資してみると言うのも選択肢としてありなのではないでしょうか。また株主優待を狙って投資をするのも、売買益だけでなく優待や配当の利回りで家計の助けとなるかもしれません。前述の串カツ田中ホールディングスは11月が権利確定月の優待
ビジネスインデックス投資の先駆者による3つのETF、それぞれの特徴を金融アナリストが解説
バフェット氏も評価する先見の明あるパイオニア
国内の証券会社でも海外上場ETF（上場投資信託）の取り扱いが広がったことや、円安で海外の資産への投資の必要性を感じる方が増えたこと、NISA（少額投資非課税制度）でも投資が可能なことなどから、海外ETFへの関心が高まっているようです。今回は海外ETFで、日本で人気かつメジャーなインデックス投資をいち早く提唱したアメリカのバンガード社のETFを3つ紹介したいと思います。
ビジネスファストリ、SMC、キーエンスに続く企業は？日本の「値がさ株」ランキング
いま「値がさ株」に注目すべき理由とは
株式の値段である株価は、数十円の銘柄から数万円の銘柄まで、企業によりさまざまです。アメリカ株は1株から買うことができますが、日本株は基本的には1単元100株単位での売買をすることになるので、「株価× 100」というのが企業への最低投資額となります。株価の水準が高い株を「値がさ株」といいますが、その値がさ株の動向に注目が集まっています。なぜいま注目されているのか、日本市場の値がさ株ランキングとともにお伝えしていきます。
ビジネスS＆P 500、知っておきたい構成銘柄と注意点−−円安の資産防衛手段になるのか
バフェットも魅力があると考えている!?
S＆P 500に関連する投資信託やETFに投資されている方、または投資を検討されている方は、日本にも多くいると思います。ではS＆P 500が、どのような指数なのかご存知でしょうか？アメリカの500銘柄に分散投資している……というくらいでしたら、もう少し知っておくと投資の役に立つかもしれません。
ビジネスリクルート、日立、ヤマダ電機が実施する「自社株買い」が買い材料になるのはなぜか？
2022年に過去最高を更新した背景とは
10月17日(月)にリクルートHD（6098）が1,500億円を上限に自社株買いを実施すると発表しました。2022年は、上場企業の自社株買いが急激に増えているのです。背景として株主還元強化の一環として、自社株買いをしている模様です。2022年9月末時点で自社株買いの実施企業数は、過去最高だった2019年の843社をすでに超えており、まだ3ヵ月を残していますが実施額も6兆6,245億円超と過去最高を更新しています。実施する企業数も1社あたりの金額も増えている状況です。2022年の市場のテーマの一つ言っていい注目ワードの自社株買いについて、「自社株買いを実施すると発表しており買い材料となった」とニュースで言われるのはなぜなのか、メリットデメリットや企業動向などをお伝えします。
ビジネスリセッション＝景気後退でも強いセクターは？代表的なETFや関連銘柄を金融アナリストが解説
注目すべき2つのセクター
2022年、流行語と言っていいほどポピュラーな言葉になってきている「リセッション」。ニュースなどで見聞きした方も多いと思いますし、投資家にとってはもうお馴染みのワードにもなっているでしょう。
ビジネス投資にはどんな種類があるのか？金融アナリストが特徴をまとめて解説
自分に合う投資法を選ぶには？
投資を始めようと思った時に、「何に投資したらいいの？」「何から始めればいいの？」という疑問を持つ方は多いと思います。今日はその商品の種類について解説したいと思います。もうご存知の方も、頭の整理にご活用いただけると幸いです。
ビジネス日本の景気について1万以上の企業にアンケート−−「短観」にみる日本経済の見通しは？
日本銀行が行う統計調査
10月3日週の株式市場は、雇用統計の発表を前に戻す動きを見せました。しかし、世界的な金融引き締めの流れがリセッションにつながるとの警戒感は継続しており、10月中旬から本格化する米企業の2022年7-9月期決算への業績下振れ懸念も続いています。そうなると日本企業の業績や、ご自身の投資する企業株価はどうなるのかが気になるところではないでしょうか？日本企業の経済状況を短期的にみて、最近、そして今後の見通しを日本銀行がまとめたものがあるのをご存知でしょうか？今回は日本銀行が行う統計調査「日銀短観」の見方や、最新の結果についてお伝えします。
ビジネス日本は50年ぶりのスタグフレーションに突入するのか−−個人ができる対策は？
「悪いインフレ」の背景
連日ニュースで物価上昇を意味するインフレや、景気後退を意味するリセッションとともに、「スタグフレーション」という言葉もお茶の間に浸透してきたように見えます。スタグフレーション（Stagflation）とは、ざっくりいうと「悪いインフレ」のことで、不況を意味するスタグネーション（Stagnation）とインフレーション（Inflation）の合成語。景気が悪いのに物価は上昇する現象を指します。
ビジネス24年ぶり145円台のドル高円安、為替変動が好機となるFX取引のリスクと注意点
円安はこのまま進行していくのか？
記録的な円安が止まりません。9月7日(水)には1ドル=144円台を記録。1998年8月以来24年ぶりの円安水準を再び更新しました。そして9月22日(木)にFOMCの結果を受け、ドル円は145円という24年ぶりの水準をさらに超え146円に迫る勢いでしたが、夕方ごろに円買い介入が1998年6月17日(水)以来、約24年3カ月ぶりに行われて、一気に5円ほど下落する場面もありました。値動きが激しい＝ボラティリティが高い状況が続いていますね。
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