野原 亮ファイナンシャルプランナー
ChatGPTの次は−−注目集めるAI、世界と日本の関連銘柄5選
AI関連ファンドも
イーロン・マスク氏ら複数の投資家が設立し、サム・アルトマン氏がCEOを務めるAI研究団体「OpenAI」が、2022年11月に発表した、対話型の生成AI「ChatGPT」が大きな話題となっています。生成AI（Generative AI）とは、簡単にいってしまうと学習したデータをもとに、画像やキーワードを組み合わせてコンテンツを生成するAIです。ChatGPTの発表から半年超たった現在、日本株を始め、世界的に半導体を含むAI関連株が大きく株価を押し上げています。マイクロソフトの検索エンジン「Bing」、グーグルの対話型AI「Bard」などが追随したこともあり、盛りあがりをみせています。そこで今回は、ビッグテック以外の「AI（人工知能）」関連銘柄に絞り、世界と日本で5銘柄ずつピックアップしていきます。
ビジネス新NISA、30代から積立した場合に資産はいくらになる？ FPがシミュレーション
「非課税枠の再利用」がカギ
いよいよ、2024年から新しいNISA（少額投資非課税制度、以下「新NISA」）がスタートいたします。日本証券業協会によると、2022年末時点で30代のNISA（一般NISA・つみたてNISA）における口座数は242万口座、つみたてNISA残高は6,312億円です。この30代の口座数や残高はどの年代よりも多くなっており、今後のさらなる普及に期待しています。
生活業績悪化で従業員を解雇しているのに、なぜ株価があがるのか？
日本人の感覚では理解しづらい投資の常識・非常識
コロナショック後の回復局面から、インフレ長期化による景気減速懸念へとシフトしていくなかで、昨年2022年くらいから、米大手のITや金融、メーカーやサービス業など幅広い業種において、従業員を解雇する動きを伝えるニュースが目立つようになり、業績回復期待などで株価が上昇するケースもありました。そこで今回は、従業員の解雇によって株価が上昇する現象など、日本人の感覚としてはなじみのなさそうな投資の常識・非常識の一部を解説します。
ビジネス東日本大震災から12年、現在までの市場の推移と資産形成において覚えておくべきこと
投資家が学ぶべき教訓
2011年３月11日(金)、前週の米雇用統計の影響もあり株価が軟調に推移するなか、14時46分、東日本大震災が発生しました。当時、筆者は日経225先物の買いポジションを保有していたものの、大引け（取引時間の終了、当時は15時10分）が迫るなか、地震が恐くて取引どころではなかった記憶があります。資産形成の重要なポイントとして、長期・積立・分散があげられますが、長期で投資を行っていくなかで、天災や戦争など、自分の力ではどうすることもできないことが発生する可能性もあります。
ビジネス日銀「事実上の利上げ」による投資環境への影響は？想定しておくべきリスクをFPが解説
個人ができる対策とは
日銀は2022年12月19日(月)から20日(火)に開催した政策決定会合で「事実上の利上げ」（YCCの運用の見直し）を決定しました。それを受け東京市場は日経平均株価が大幅下落、ドル円も円高急伸となったのに対し、アメリカは2023年1月6日(金)発表の2022年12月雇用統計やISM非製造業景気指数をきっかけに、アメリカの株価は急騰しました。これら年末年始の一連の流れをうけて、投資環境にはどのような影響がでてきそうなのか−−株式や債券など、ポイントとなる視点を解説します。
ビジネス日銀「事実上の利上げ」による家計への影響は？住宅ローン、デフレ化…個人ができる対策をFPが解説
「YCCの運用の見直し」とは？
日銀は2022年12月19日(月)・20日(火)の2日間行われた政策決定会合をうけ、これまでの大規模な金融緩和策を一部見直すことを発表しました。「黒田逆バズーカ」とも揶揄された見直しですが、市場が特に注目したのが次の部分です。長短金利操作（イールドカーブ・コントロール）（1）次回金融政策決定会合までの金融市場調節方針は、以下のとおりとする。短期金利：日本銀行当座預金のうち政策金利残高に▲0.1％のマイナス金利を適用する。長期金利：10 年物国債金利がゼロ％程度で推移するよう、上限を設けず必要な金額の長期国債の買入れを行う。（2）長短金利操作の運用国債買入れ額を大幅に増額しつつ、長期金利の変動幅を、従来の「プラスマイナス0.25％程度」から「プラスマイナス0.5％程度」に拡大する。日本銀行「当面の金融政策運営について」より一部抜粋要約すると、短期金利を従来と同様マイナスにし、長期金利をゼロ％程度に抑えるとしたうえで、「プラスマイナス（上下）0.25％程度」で推移するよう調節してきた長期金利の変動幅を「プラスマイナス0.5％程度」へ拡大しました。その結果、市場は日銀による「事実上の利上げ」
生活クリスマスに年末年始、干支も−−覚えておきたいマーケットで起こりうる経験則「アノマリー」とは
「ジブリの呪い」は本当なのか？
アメリカの作家マーク・トウェインは「歴史は繰り返さないが韻を踏む」といい、イギリスの政治家で軍人でもあったチャーチルは「過去を遠くまで振り返ることができるほど、未来を遠くまで見通せる」といったそうです。将来を予測したり過去を振り返ったりすることで、誰でも資産を増やせるのなら楽ですが、現実はなかなかうまくいかないものですよね。今回は意外と身近な、投資にまつわるさまざまな「アノマリー」について解説します。
ビジネス個人向け国債は本当にローリスクなのか？ お金のプロが仕組みをわかりやすく解説してみた
個人向け国債がローリスクで人気な理由とは
国債は国が発行し、元本と利子の支払いを国が保証してくれるため、信用度が高く手堅い金融商品のひとつです。国債とは借り手の国側が債務者、貸し手側である個人や民間企業などが債権者となり、定期的に利子が支払われ、満期になると元本が戻ってきます。直近では、コロナショック時の財政出動や、日本銀行が国債を大量に買い入れ、長期金利の大幅上昇を抑制する「連続指値オペ制度」などにより一層注目を集めるようになりました。本稿では、個人投資家が買える一般的な国債、「個人向け国債」がローリスクである理由について解説します。
生活つみたてNISA、組入銘柄を見直すべき人の特徴をFPが解説
適度なメンテナンスのすすめ
2018年1月にスタートした「つみたてNISA」は、金融庁によると2022年3月末現在、口座数が約587万口座となっており、そのうち30代から40代の口座数が約54％と半分以上を占めています。つみたてNISAは、利益に対して非課税で投資ができる枠が年間40万円、非課税投資可能期間が20年と長期間を有利に運用できるため、20代の方にもオススメの優遇制度であり、2023年1月からは新成年となる18歳の方も利用できるようになります。積立投資は一度仕組み化すると、意識せずに継続できてしまいます。経済状況やライフステージ、価値観が変化していくなか、積立投資はそのままほったらかしにしておいてよいのでしょうか？今回は、つみたてNISAで購入できるETF（上場投資信託）を含む投資信託について、組入銘柄を見直すべき人の特徴などについて解説します。
ビジネス海外ETFが閉鎖、運用危機も−−投資信託とETFのリスクの違いとは？
国内と海外のリスク事例も紹介
天才女性ファンドマネージャーとして知られるキャシー・ウッド氏が率いるアーク・インベストメント・マネジメントのETF（上場投資信託）は、独自のリサーチ力を駆使して「破壊的イノベーション企業」を選定し、市場を上回る成績を目指しているのが特徴です。主力の海外ETF「アーク・イノベーションETF」（ARKK）は、電気自動車メーカー・テスラ（TSLA）へいち早く投資したことでも知られています。コロナ禍からの株価回復局面で急上昇し話題となりましたが、その後のウクライナ侵攻や米利上げ加速懸念により、組入銘柄の株価が大幅に下落したことで運用危機にみまわれました。上場している投資信託であるETFが運用危機や閉鎖に見舞われると、投資家にはどのような影響があるのでしょうか？ 今回は投資信託とETFについて、おもに上場廃止などのリスクにおける違いを解説します。
ビジネス円安、原油高、物価上昇…コロナ禍で高まった資産形成ニーズへの影響をFPが読み解く
2022年下期の投資先、候補となっているのは？
コロナ禍で高まった資産形成ニーズですが、足元での円安ドル高や原油高・原材料費の高騰による物価上昇など、投資環境の変化はどのような影響を与えているのでしょうか？株式会社マネーフォワードが行なった『2022年夏 投資と貯蓄に関するアンケート調査』をもとに、最近の投資傾向を解説します。
生活CFDはインフレ対策に有効なのか？積立投資家も知っておきたい仕組みやリスクを解説
先物取引とCFDの違いとは
2022年に入り、アメリカの利上げやロシアのウクライナ侵攻により、世界中でインフレ（物価上昇）が加速しました。一口にインフレといっても様々なパターンがあり、どのタイプのインフレにおいてもすべてに対応できる資産防衛策というのは、現時点では残念ながら存在しません。今回のインフレは各局面においては、ドル円などの為替、原油や天然ガスなどの資源を直接的に売買したかった、わかりやい動きをしていたという感想も少なからずあったかもしれません。このような環境下で、積立てを中心とする投資家が活用しやすいインフレ対策として、CFD（差金決済取引）を解説します。
ビジネスリーマンショック、震災…金融危機で富裕層はどう資産を守ってきたか
身近な富裕層の投資行動
2020年以降、コロナショックやウクライナ侵攻と、わずか2年ほどの間に大きなできごとが起こりました。それによる影響で、株安や円安、物価高騰が続くなか、資産をどのように守っていくのかは多くの人が抱える悩みでしょう。過去にも、世界同時多発テロやりそなショック、リーマンショック、東日本大震災など、金融市場が混乱に陥ったタイミングはあります。では、そのとき富裕層はどのように資産を守ってきたのか。積立投資がメインの投資家にも真似できる部分はあるのでしょうか？
ビジネス「現金貯金1700万円の運用先は？」38歳男性4人家族。資産運用のチェックポイント
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、妻と2人の子どもと暮らす、会社役員・自営業の38歳男性。現在現金預金が1,700万円ほどあり、その運用先をどうすべきか悩んでいると言います。相談者の家計を見たFPの意見は？ FPの野原亮氏がお答えします。
生活日本のGDPを超える運用金額。世界最大の投資会社・ブラックロックは今どこに投資しているのか
これからの注目セクターを解説
どこに投資をするのか、円安や株価下落によって判断が難しい現在。世界トップクラスのブラックロックは、どのような投資方針で商品を設計・組成しているのか。それを知ることで、今後の投資判断の参考になるかもしれません。
ビジネス1位は1000兆円超え、桁違いの金額。運用会社の資産規模、世界＆アジアのトップ10
世界の運用会社から投資を考える
様々な優遇制度の普及に伴い、将来の資産形成のために投資信託（投信）を活用しているかたが徐々に増えてきています。投信は「共同投資」「シェアする投資」ととらえていただくと理解しやすいでしょう。
ビジネス商品から選ぶのは間違っている？積立投資、資産配分と運用商品を決めるまでの手順とは
投資信託の選び方と重要ポイント
積立投資について「どの運用商品を買ったら良いのか」 という質問は、個別相談のなかでも最も多い質問のひとつです。近年では、運用商品が充実してきているため、選ぶのに悩んでしまうことでしょう。この記事では、自分にあった積立投資が実践できるように運用商品、主に投資信託（投信）を選ぶまでのプロセスを解説します。
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