はじめに
「保険不要論」という言葉が SNS などで話題になっていると聞きました。正直「えっ？そんなことがあるの？」と耳を疑いました。
保険は入りすぎている人が多いと感じていましたが、「不要だ」と考える人がいると知り、少し意外に思いました。「すべての保険が不要」とする考え方には、やや極端な印象も受けます。本当に必要な人には、ぜひ保険を活用してほしい――そんな思いから、この「保険不要論」がどのような背景で生まれたのかを考えてみました。
「保険不要論」の一端は私にもある？
まず「保険不要論」という言葉がどこから広まったのか気になり、AIに聞いてみました。最初に言い出した人物を特定するのは難しいようですが、背景には複数の著名人や専門家が雑誌やメディアで「高額療養費制度があるから民間の医療保険は不要」といった意見を発信し、それが一般化したようです。
実際、私もこれまで医療保険の優先度は低く、不要な保障が多すぎるといった内容の記事を書いてきました。ただし、「すべての保険が不要」と主張してきたわけではありません。むしろ、「大きなリスクには保険で備えるべき」という立場です。それでも「責任の一端があるのなら、正しい情報をしっかり伝えねば！」と思い、この記事を書くことにしました。
「保険不要論」は正しいのか？
「保険不要論」の背景には、過剰な保険加入への反動として「民間の医療保険は不要」という考え方や、「貯蓄は保険より投資や積立の方が合理的」という最近の考え方があります。
これらの考え方自体は、私も以前から発信してきたもので、基本的には正しいと考えています。実際に詳しく調べてみると、「完全に不要」という意味ではなく、「最低限で十分」というニュアンスで使われているケースが多いようです。
つまり、「保険はすべて不要」というわけではない――この点を理解しておけば、過度に不安になる必要はありません。そう考えると、これまでの私の発信も無駄ではなかったということになります。
扶養家族や子どものいる家庭には死亡保障が必須
念のため強調しておきたいのは、「すべての保険が不要」ではないということです。保険の基本は、「滅多に起こらないが、起こった場合に経済的損失が大きいリスクに備えること」です。
とくに、扶養家族がいる家庭にとって死亡保障は必須です。たとえば、子どもがいる家庭で親にもしものことが起きたら、残された家族の生活は大きく揺らぎます。
遺族年金などの公的保障はありますが、生活費や教育費を考えると十分ではありません。そのため、定期保険や収入保障保険などで備えることが重要になります。