はじめに
検査を受ければ必ず治療につながるのか
がん遺伝子パネル検査を受けた場合、必ず治療につながる情報が得られるわけではありません。およそ半数の人では、治療に結びつく遺伝子変異が見つからないとされています。また、遺伝子変異が見つかった場合でも、それに対応する薬剤が存在しないこともあります。その場合は、標準治療を継続することになります。
がんゲノム情報管理センターの調査によると、検査によって治療薬の選択肢が提示された症例は44.5%ありましたが、実際にその薬剤による治療に至った人は9.4%にとどまっています。では、なぜ提示された治療薬が実際の投与に至らないケースがあるのでしょうか。
高額な薬剤費という課題
理由の一つとして挙げられるのが、薬剤費の問題です。
①適応外使用薬
日本国内で承認されている薬でも、承認された適応症以外で使用する場合は、健康保険の対象外となります。
②未承認薬
海外では有効性が確認されていても、日本国内で未承認の治療薬を使用する場合は、健康保険の適用対象になりません。
このようなケースでは、1か月の薬剤費が数百万に及ぶこともあり、費用面が治療選択の大きなハードルになることも少なくないとされています。
広がり始めている新しい備え
がんゲノム医療の進歩により、すべての方に最適な治療が見つかるわけではありませんが、がん治療の選択肢は確実に広がりつつあります。その一方で、公的医療保険の対象外となる検査や薬剤が存在するのも事実です。
近年では、このような公的保険の対象外となる遺伝子パネル検査費用や高額な治療費に備える民間保険商品も登場しています。すべての人に必要な保障とは限りませんが、万一の際に「費用の問題で治療を選択できなかった」とならないための一つの選択肢として、知っておく価値はあるのではないでしょうか。
医療技術が進歩する時代だからこそ、制度と選択肢の両方を理解し、自分なりの備えを考えることが大切です。保険料を払いすぎていませんか? お金のプロがあなたにあった保険を診断 [by MoneyForward HOME]