はじめに
独自要因で急落も。「値下がり」トップ3銘柄
一方で、下落してしまった企業にはどのような背景があるのでしょうか。
1位:トレードデスク
下落率トップは、グローバルブランドや代理店にオープンインターネット上でのプログラマティック広告ソリューションを提供するトレードデスクでした。広告マーケティング調査のオムニコムが顧客向けメモの中で、同社に対する監査を実施したことが嫌気されました。手数料や支出評価の問題を理由に、顧客に対し同社の利用を避けるよう促した動きが警戒された形です。
2位:ロビンフッド
2位は、アメリカで人気の高い手数料無料の証券取引アプリを運営するロビンフッドです。年初から仮想通貨が急落したことや、2025年に株価が大幅上昇した反動が出た値動きとなりました。
3位:コスターグループ
3位は、北米およびヨーロッパの商業用不動産業界向けに情報、分析、マーケティングサービスを提供するコスターグループです。2026年2月に発表された第4四半期決算において、売上高は好調だったものの、2026年第1四半期の調整後利益予想がアナリスト予想を大幅に下回ったことが嫌気されました。主要株主であるD.E.ショー氏が同社の商業用不動産事業のセグメント報告について批判したことなども下落要因となっています。
まとめ:恩恵銘柄も「戦争終結」時の反動リスクに注意
今回株価が上昇した企業は、米国とイランの戦争によって恩恵を受けそうな企業や、データセンターの建設などで業績が好調な企業が名を連ねています。裏を返せば、今後の戦争の終結や情勢の変化によっては、これらの企業の株価が反転して下落することも十分に想定されます。
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