「一風堂」「山岡家」「町田商店」ラーメン御三家、2025年の騰落率トップは？
今こそ“視聴率の低い”ラーメン銘柄に注目すべき
暦の上でも、肌感でも、紛れもない冬がやってきました。毎年のことですが、この季節になるとやっぱり“ラーメン”が食べたくなります。そして、やっぱり投資家としては「ラーメン御三家」の現在地を確認したくなります。残念なことに、2025年はラーメン御三家の名前を市場のニュースで耳にすることはほとんどありませんでした。投資家の興味は、ラーメンから生成AIにすっかり移ってしまったようです。では、人々がラーメンを食べなくなったか？といえば、そんなことはありません。相変わらずラーメン屋さんには行列ができていますし、海外でもラーメン屋さんをたくさん見かけました。株式市場には「人の行く裏に道あり花の山」という有名な格言があります。これは、投資で大きな利益を得るためには、群集心理に流されず、他人とは逆の行動をとることが重要であるという教えです。さらに「幽霊と相場は寂しいほうに出る」という類似の格言もあります。お察しのとおり、人気のない銘柄や市場にこそ好機があるという意味です。これらの格言に従うならば、今こそ“視聴率の低い”ラーメン銘柄に注目すべきかもしれません。
ビジネス藤川 里絵
「iFreeNEXT FANG+インデックス」が1兆円ファンドの仲間入り！ 組み入れ銘柄で好調だった5社は？
1兆円ファンドは13本に
純資産総額1兆円超の投資信託（投信）が新たに登場しました。大和アセットマネジメントは12月3日、同社が運用する「iFreeNEXT FANG+インデックス」の純資産総額が1兆円を突破したと発表しました。これにより、2025年10月時点で過去最多の12本となっていた1兆円ファンドは、12月3日現在で13本へと記録を更新しました。
ビジネスたけぞう
2026年、日経平均株価が6万円の大台に迫るか【日本株相場展望】
上昇すると考えられる二つの国内要因
2026年の日本株相場は、日経平均株価が6万円の大台に迫ると予想されます。2025年末の日経平均が5万円程度の水準で着地すると仮定すると、20％の上昇が見込まれる計算です。この強い上昇見通しは、主に「企業業績の継続的な改善」と「日本株のバリュエーション（PER）の見直し」という二つの国内要因が、米国株の良好な外部環境と相まって推進されるためです。
ビジネス広木 隆
焼鳥チェーン「鳥貴族」の業績がV字回復！ 上場来高値の更新はそう遠くない？
“焼鳥の会社”からの脱却
ここ最近、地方都市へ出かける機会が何度かありました。そのたびに、駅近くで見かけたのが「鳥貴族」です。2014年に上場したときは大きな話題となりましたが、私自身は今まで一度も株式を保有したことがありません。全品280円（税抜）という“均一・低価格”を武器に成長してきた当社は、2017年10月、価格を298円（税抜）均一に改定。これは約28年ぶりの値上げでした。しかし、このわずか18円の値上げが、「安さ」「お得感」を重視していた客層には想像以上に響きました。
ビジネス“投資の神様”が狙う「次の日本株」はなに？ 過去の傾向と現状から徹底考察
バフェットが買う条件とは？
「投資の神様」、「オマハの賢人」、「史上最強の投資家」など、数々の異名を持つウォーレン・バフェット。第一線を退くことを発表した今でも、世界中の投資家がバフェットの言動に注目しています。バフェットが日本の5大商社に投資していることは広く知られており、購入時から5大商社の株価が大きく上昇したことも、多くの投資家が知る事実です。今回は、バフェットが「次に狙う日本株は何か」について、過去の傾向と現状を踏まえて考察していきます。
ビジネス新井奈央
IPOラッシュを迎える12月、2025年最大級の注目銘柄「SBI新生銀行」
日銀利上げ観測で脚光を浴びる再上場
例年12月はIPOがラッシュを迎える時期のため関心が高まります。2025年12月も、12月3日時点で15社と、3月（12社）を上回り最多となっています。一方で、2025年のIPOの社数は全体として大幅に減少しました。要因として、東京証券取引所が7月に開催した「市場区分の見直しに関するフォローアップ会議」で、グロース市場・スタンダード市場における今後の対応と方向性について議論されたことや、主幹事証券会社側の受託ハードルが上がったことなどが挙げられます。
ビジネス太陽光、風力発電に逆風が吹く中、期待される「地熱発電」関連株の可能性を徹底考察
地熱発電に注目する理由
産業の根幹となる資源・エネルギー政策。高市内閣の誕生によって、日本のエネルギー政策は大きな転換点を迎える可能性が浮上しています。クラウドや生成AIの普及を背景に、電力需要は右肩上がりで増え続けることが予測されていますが、高市首相はこれまで再生可能エネルギーの主力と目されていた太陽光や風力発電の開発に“待った”をかけようとしているからです。ここでは、再生可能エネルギーの中でも日本が飛躍するカギになり得る「地熱発電」に注目。地熱発電に注目する理由と、地熱発電関連株が株式市場でどう捉えられているのかについて考察します。
ビジネスかつてのスター銘柄【ワークマン】の株価が反転上昇！ 救世主は「リカバリーウェア」？
売上高は15期連続過去最高
かつて「ワークマン女子」のヒットで一世を風靡したワークマン（7564）。株式市場でも大人気銘柄で、2018年から2020年の２年間で株価は約10倍のスター銘柄でした。しかしその後、コロナ禍や成長鈍化を受けて株価は下落トレンドに。かつて10,000円台だった株価は、2024年には3,500円近辺まで落ち込みました。その頃には、「ワークマン」という言葉も、株式投資の世界ではほとんど聞かれなくなり、すっかり「かつてのスター銘柄」の位置付けに。ところが2025年に入り、ワークマンは明確に復活の兆しを見せています。業績の回復に加え、新たなヒット商品「リカバリーウェア」の存在も気になるところです。そこで、同社の低迷と復活の背景、投資家としての見通し、そしてリカバリーウェアがもたらす可能性について深掘りしたいと思います。
ビジネスウォーレン・バフェット率いるバークシャーがグーグル親会社の株を取得─他に購入、売却した銘柄は？
バークシャーの四半期報告書が示す新たな動き
米著名投資家ウォーレン・バフェット氏が率いる投資会社バークシャー・ハサウェイは、2025年7～9月期に、グーグルの親会社アルファベットの議決権があるA種株を新たに1784万株取得したことが判明しました。これは、11月14日に米証券取引委員会（SEC）に提出された四半期の保有有価証券報告書で明らかになりました。バフェット氏の投資戦略は、市場で過小評価されている優良企業の株を割安な価格で買い、長期的に保有し続ける「バリュー投資」を基本としています。保有額ベースで上位5銘柄はアップル、アメリカン・エキスプレス、バンク・オブ・アメリカ、コカ・コーラ、シェブロンで、これら上位5銘柄のみで全体の約70％を占めています。こうした「バリュー投資」を掲げるバフェット氏が、成長著しい巨大テック企業であるアルファベットに新規投資したことは、市場の大きな関心を集めています。
ビジネス「イオン」が上場来高値を更新！ PER197倍でも買われるのは「株式分割」と「優待」が理由？
株主数は100万人を超える
今まで市場を牽引していた半導体関連銘柄が失速する中、総合小売の一丁目一番地銘柄イオン（8267）の株価が上場来高値更新中と快挙を見せています。小売業界に追い風が吹いているかといえば、そうでもない。原材料コストの高止まり、人手不足、実質賃金の低迷といったむしろ逆風下にあります。事実、同じく小売業界の大手セブン＆アイ・ホールディングスの株価は、上場来高値にはほど遠い位置で低迷しています。小売業各社が苦戦する中、なぜイオンだけが着実に評価を高めているのでしょう？ そして、高値を付けたここからでも投資妙味はあるのでしょうか。
ビジネス人気銘柄「三越伊勢丹」の株価が決算翌日に上昇もすぐに急落…投資を検討する場合に見るべきポイント
「企業の実力」と「外部環境リスク」がせめぎ合う状況
2024年はインバウンド回復の波にノリ、スター銘柄ともいえた三越伊勢丹ホールディングス（3099）ですが、2024年7月につけた3,674円を高値に株価は低迷を続けていました。当社は、10%割引の優待券がもらえることもあって、個人投資家からも人気が高い銘柄です。長期保有を決め込んでがっちりホールドしている投資家は、さぞやモヤモヤしていたことでしょう。
ビジネスソフトバンクグループが過去最高益、OpenAIに次ぐ投資分野「フィジカルAI」とは？
PayPayも好調
ソフトバンクグループ（9984）は11日に、2025年4～9月期（中間期）の連結決算を発表しました。純利益は前年同期比2.9倍の2兆9240億円に達し、上期として過去最高益を記録しました。
ビジネス「資生堂」「コーセー」決算後の株価は対照的、2社の違いはどこにあった？
低迷から抜け出せない状況が続くが…
11月10日、日本を代表する化粧品メーカー、資生堂（4911）とコーセー（4922）が決算発表を行いました。かつてはインバウンド需要で爆買いされていた日本ブランドの化粧品ですが、近年は中国や韓国コスメの台頭が著しく、なかなか低迷から抜け出せない状況が続いています。そんな中での決算発表となりましたが、翌日の株価の反応は対照的でした。まずは、それぞれの決算内容と株価の反応を確認していきましょう。
ビジネス株主還元利回りが高い銘柄で構成された「日経平均株主還元株40指数」とは？ 新指数連動型ETFも登場
活発化する日本企業の株主還元
2023年に東京証券取引所が「資本コストや株価を意識した経営」を上場企業に要請したことを受け、日本企業の間で、資本効率と株主還元のあり方を見直す動きが加速しています。ここでいう「株主還元」とは、企業が事業活動で得た利益を、配当や自社株買いなどの方法で株主に還元することです。この流れを背景に、日本企業の株主還元は活発化しており、2026年3月期の配当総額は約20兆円と、5年連続で過去最高水準が見込まれています。さらに、自社株買いの設定総額も過去最高水準を維持しており、市場では日本企業の経営意識が「株主重視」へ変化していることが見て取れます。
ビジネス決算発表後に株価下落の【オリエンタルランド】、いまこそ買い場なのか？
スター銘柄として再び脚光を浴びるか
2025年の5月に投稿した当連載の記事「『そろそろ買い場か』と考える投資家へ 株価急落のオリエンタルランド株は“夢の国”への逆張り投資となるか？」は、読者の皆さまの関心がとても高かったようで、投稿から時間が経った今でも、ときどきアクセスランキング上位に顔を出します。この記事では、2024年につけた高値5,765円から、半値以下の2,755円まで下落したオリエンタルランド株を、今買っていいのかどうか、という内容を取り上げました。この時点では、PERが40倍超で、テクニカル的にも下降トレンド継続中だったため、もし買うのであればトレンド転換のサインが出るのを待ったほうが無難、と締めくくっています。その後、しばらく株価は3,000円以下で低迷していましたが、2026年3月期第1四半期決算発表後に、3,700円台まで上昇。「いよいよ上昇トレンドに転換か！」と浮き足だったところで、10月30日の第2四半期決算発表を迎えました。その翌日の株価は、-9.96％と大幅下落。「やっぱりまだ買うべきじゃなかったのか！」とガッカリしている投資家も多いかもしれません。しかし、今回の下落は、もしかしたら本当の買い
ビジネス個人投資家必見！「サナエノミクス」関連の重要相場テーマ3選
「穴株」狙いがハマるセクターは？
2025年10月27日、日経平均株価は史上初めて5万円の大台を突破しました。足元の日経平均株価の急上昇を支えていたのは、半導体関連の3銘柄に集中していたことが日経新聞の報道で明らかになっています。ただ、この3銘柄は株価の単価が高い、いわゆる「値がさ株」で、1単位を購入するのに200万～300万円超かかるため、個人投資家には手が出しづらいでしょう。裏を返せば、この3銘柄をはじめとする日経平均の急上昇を主導してきた半導体関連株を除けば、「まだ株価に上値余地がある銘柄が少なくない」とも考えることができます。そこで注目したいのが、「これから株式相場を牽引する業種やセクターはどこか」という点。ここでは、その牽引役にふさわしい「サナエノミクス」関連の注目3テーマを紹介しましょう。
ビジネス純資産1兆円超えのファンドが過去最多の12本！ 組み入れ銘柄の動向は？
高騰の裏にある警戒感
先週も株式市場は、驚きの連続でした。今年に入り、本コラムでも何度か市場の動向を取り上げてきましたが、その勢いは衰えを知りません。先週は、日経平均株価が52,000円を突破し、東証プライム市場の売買代金が10兆円を超えるなど、国内市場の上昇が際立ちました。また、米国市場でも、NYダウ、ナスダック、S&P500の主要三指数が過去最高値を更新。AI関連銘柄の代表格であるエヌビディアの時価総額が史上初めて5兆ドルを突破し、アップルの時価総額も4兆ドルを超えるなど、多くの驚くべき出来事がありました。こうした市場環境を背景に、国内公募の追加型株式投資信託でも、純資産総額（残高）が1兆円を超えるファンドが相次いで誕生しています。
ビジネスメルカリ、スキマバイト事業「ハロ」撤退で株価が14%も上昇！ そのわけは？
なぜタイミーに勝てなかったのか
メルカリは、2025年12月をもってスポットワーク（隙間バイト）事業「メルカリ ハロ」を終了します。2024年3月に事業を開始してから、わずか1年9カ月での撤退です。この発表を受けて市場では好意的な反応が見られ、メルカリ株は翌日に一時前日比で14%上昇しました。一方、業界最大手のタイミーも5%超の株価上昇を記録し、その後も上昇傾向が続いています。メルカリの早々の撤退は経営判断として妥当だったのか、なぜタイミーに勝てなかったのか、投資家はどう判断するべきなのか考えてみたいと思います。
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