今や無視できない美容家電業界！ ヤーマン、MTG、Aiロボティックス、投資対象として狙い目は？
美容家電市場は今後も拡大か
ここ数年、美容家電市場は急激に拡大しています。とくに「いつまでも若々しくいたい」といったアンチエイジング的な要望を叶える美容家電の急増は、目を見張るものがあります。その背景には、コロナ禍の”おうち美容”需要の増加があります。メーカーサイドで、フェイスケア家電の新規需要の開拓が進んだことに加え、マスクで隠れないヘアケアへの意識が高まったことによる高機能・高価格帯のヘアケア製品の需要が伸びたことで、一気に市場が拡大しました。それまでエステに通うには、時間もお金も足りないと感じていた人が、自宅でもケアできる手軽さに、多少高額でも購入に踏み切る人が多いようです。マスクを外して素顔を見せる機会が増加したコロナ以降は、”マスクだるみ”や”マスクギャップ”を解消することを目的に、ますますフェイスケアに注力する人が増加。SNSを通じて拡散されたことで、美容感度が高い層だけでなく、一般消費者にも浸透しつつあり、今後もますます拡大が予想されます。そこで、家庭用美容に特化したヤーマン（6630）、MTG（7806）、Aiロボティクス(247A)の3社を比較し、投資対象として魅力的なのはどこか検討したいと思い
ビジネス藤川 里絵
「サマーストック」って本当にある？ ダイキン、アサヒ、フマキラー…代表的な15銘柄の値動きを検証！
「どの年も夏場が強い」銘柄はない
株式相場には、さまざまなアノマリーや「季節性」が存在します。日本はこれから夏本番。そこで、今回は夏が暑ければ暑いほど商品の需要が増え、株価が上昇するといわれる「サマーストック」の値動きを検証します。関連する全銘柄を検証することはできませんが、代表銘柄に絞って、夏の間のパフォーマンスを見てみましょう。
ビジネス新井奈央
2日連続ストップ高から40%も下落…リカバリーウェアの「TENTIAL」は買い時なのか？
なぜここまで株価は下落したのか
以前、TENTIAL（325A）が決算発表後に2営業日連続ストップ高になった事例を紹介しました。わたしは、決算発表前にすべての株を売却していたため、決算後の爆上げの恩恵を受けることができませんでしたが、その判断に後悔はないと、強気でいい放っております。その理由については、記事をご参照いただくとして、今回は大きく調整してきた今、改めて購入すべきかどうかを考えてみたいと思います。参考記事：株を売却後にストップ高…、決算前に売るか、持ち越すかはどう判断する？
ビジネス2025年上半期で値上がり、値下がりが目立った銘柄とは？
上昇が目立った業種
2025年も早いもので半年が経過しました。日経平均は2024年末比593円高、TOPIXは73P高でした。今回は、TOPIX500採用銘柄から、2025年上半期で値上がり、値下がりが目立った企業を紹介します。
ビジネスたけぞう
しまむら、三陽商会、アダストリア…明暗分かれたアパレル決算、しまむらだけが株価上昇した理由とは？
アパレル業界は商品力だけが求められているわけではない
6月30日、しまむら（8227）、三陽商会（8011）、アダストリア（2685）のアパレル3社が2026年2月期第1四半期の決算を発表しました。消費低迷が続く中、アパレル業界の現状を映すように、3社の決算は明暗が分かれました。特に注目されたのは、決算発表直後の株価反応。しまむらだけが上昇し、他の2社は下落しました。この違いは、いったいどこにあったのでしょうか？
ビジネスレーザーテックが全市場の売買代金でトップに。アドバンテスト、ディスコ、ほか半導体銘柄は？
好調な半導体銘柄
6月23日週、久しぶりにレーザーテック（6920）が全市場の売買代金トップとなりました。同社は、2024年1-6月、8-9月と全市場の売買代金トップでした。しかし、2024年6月に米国のスコーピオン・キャピタルというファンドが、不正会計疑惑を指摘するレポートを公表しました。同社の商品であるマスクブランクス検査装置が、ライバル会社のKLAなどの製品に比べて品質が劣っていて、検査装置として使い物にならず、在庫が多いと指摘したのです。レーザーテックは、即日「不正会計の疑惑について明確に否定いたします」というリリースを出しています。その後、2024年11月には、レーザーテックが「投資家からの要請」、「企業評価における有用性が低い」という理由で、受注状況の開示を廃止することを決定しました。以上の影響もあってか、株価は低迷し、売買代金は減少しました。しかし、先週、みずほ証券が投資判断を「中立」から「買い」に格上げし、目標株価を16,000円から22,000円に引き上げたことが好感され、売買代金トップとなりました。みずほ証券は、2026年6月期 TSMCからDRAM向けとEUVマスク向けの受注回復が
ビジネス決算から40日で株価が5倍に!? 美容サービス「コンヴァノ」はなぜ急騰したのか
決算説明資料を読み込めば事前察知できたか
中東情勢の急激な悪化により株式市場が警戒ムードを高める一方で、この40日間で株価が約5倍に跳ね上がった企業があります。その名はコンヴァノ（6574）。ネイルサロン「FASTNAIL」などを全国展開する美容サービス企業です。これまで長く赤字体質で、投資家からもあまり注目されていなかった同社ですが、ある決算発表を境に株価が大きく動き始めました。今回の記事では、その変化の正体と、投資家がどのタイミングで“気づけた”のかを掘り下げていきます。
ビジネス配当に着目した2つの株価指数「日経累進高配当指数」「日経連続増配株指数」、組み入れ銘柄は？
TOPIXと比較して高パフォーマンスを示す両指数
6月19日から月末にかけて月決算企業の配当ラッシュ状態を迎えます。日本企業は東証の改革もあり、配当金を増やす企業が多くなってきています。2025年3月期の、配当総額は約18兆円と4年連続で過去最高となる見通しです。今期も増配を公表する企業が増加しています。個人投資家で配当を重視する方も多くいらっしゃると思います。今回は、配当に関わる指数を紹介したいと思います。
ビジネス株を売却後にストップ高…、決算前に売るか、持ち越すかはどう判断する？
TENTIALの事例でみる売却判断のプロセス
決算発表前に保有株を売るか、それとも持ち越すかは、投資家として非常に悩ましい問題です。決算発表日を把握しておらず、うっかり持ち越したというのは論外ですが、ギリギリまで悩んだ挙句、持ち越したら決算発表翌日にストップ安、もしくは売却したら翌日にストップ高──なんてことは“あるある”です。つい先日、わたしも保有していたTENTIAL（325A）を決算発表前にすべて売却したところ、決算発表後、2日連続ストップ高となりました。持ち越していたら、どれほどの利益だったかと“たられば”の計算をするも、じつはそれほど後悔していません。
ビジネス「サンリオ」「メタプラネット」が全市場で売買代金トップに それぞれの要因とは
グロース市場の売買代金が過去最大
2025年に入り、驚くことがたくさんあります。サンリオ（8136）が6月2日に全市場で売買代金トップとなりました。同社は、キャラクターグッズやグリーティングカードなどのソーシャルコミュニケーションギフト商品を企画・販売する日本の企業です。代表的なキャラクターは、1974年に誕生したハローキティです。2025年5月、株価指数算出大手の米MSCIが全世界株指数「MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス」にサンリオの採用を決めたことが、売買代金が増加する要因となりました。
ビジネス「一風堂」「町田商店」「山岡家」ラーメン御三家、株価と業績で圧倒した1社は？
上昇トレンドが続くいま買いなのか
先日、札幌に行った際、ラーメン山岡家に行列ができているのを見ました。この連載でも、過去2回、ラーメン企業については紹介していますが、さすがに最近はあまり話題にならず、投資テーマとしても色褪せてきたかと思っていた矢先に見た光景に「もしかしてまだイケる？」と感じました。
ビジネス世界全体で株式相場が堅調な理由：トランプ政策の矛盾とその限界
市場に影響を与える米中対立の行方
株式相場が堅調です。日本株は上値の重い展開が続いていますが、それでも下値は限定的で底堅い推移が続いています。米国ではナスダック総合株価指数は年初来リターンがプラスに転換、2月以来の高値水準に達しました。最高値圏にあるドイツ株を筆頭に欧州株も好調です。世界全体の動きを示す株価指数では再び最高値を目指すところまで戻ってきました。その背景は、市場がトランプ政策の矛盾とその限界を見破ったことが挙げられます。この点について筆者は4月下旬のストラテジーレポート『想定通りに「円安是正」はなくなった』ですでに指摘し、以降も繰り返し述べてきました。ただ、さすがに「TACOトレード」なる言葉は思いつきませんでした。
ビジネス広木 隆
株価、業績ともに過去最高を更新の【しまむら】株式分割も期待？
ユニクロとの違いは？
気がつけば、しまむら（8227）の株価がじわじわと上昇し、2025年5月16日には、上場来高値となる10,740円を記録。2009年にテレビの情報番組で紹介されたことをきっかけに「しまらー」という言葉が全国的に広がるほどブレイクしましたが、その後はパッとせず、株式市場でも話題になることはほとんどありませんでした。しかし、裏では着実に業績を積み上げ、株主からの信頼も高まっているようです。今、改めて「しまむら流」の強さを見直す時が来ているのかもしれません。
ビジネストヨタ、NTT、イオン…親子上場の解消はなぜ進む？
親子上場数は30年ぶりに200社を下回る
日本企業が親子上場関係を解消する動きが活発化している事をご存知でしょうか？5月にトヨタ自動車の源流企業である豊田自動織機の株式非公開化構想を巡り、トヨタグループが11月にも豊田織機に対し株式公開買い付け（TOB）を実施する計画が明らかになりました。買収総額は6兆円超にのぼるとの報道もあります。また、NTTは5月8日、上場子会社のNTTデータグループを完全子会社化すると発表しました。買い付け価格は1株4000円と、7日終値に34%のプレミアム（上乗せ幅）を乗せました。三菱商事は、三菱食品をTOBで完全子会社化し、食品流通事業を強化する方針です。エア・ウォーターは、医療材料を手がける川本産業を完全子会社化するためTOBを実施しました。その他、イオンがイオンディライトのTOBを実施、イオンモールを株式交換による完全子会社化に向けた協議を開始する旨の基本合意書を締結しました。イオンはこの2社を含めて15社の上場子会社を持っています。2025年に入り、上記以外でも親子上場のTOBや解消が進んでいます。親子上場関係を解消する動きが活発化する背景を今回はお伝えします。
ビジネスバフェット氏率いるバークシャー・ハザウェイが保有銘柄リストを公開、買い増しした6社とは？
反対に売却した銘柄とは？
著名投資家ウォーレン・バフェット氏率いる米バークシャー・ハザウェイが5月15日、2025年3月末時点の保有銘柄リストを公開しました。米国の大手機関投資家は、四半期ごとに米証券取引委員会（SEC）に「フォーム13F」という報告書を提出し、保有銘柄を開示する義務があります。今回は前回買い増しした企業を紹介します。
ビジネス決算資料で見かける「EBITDA」とは？ KDDI・楽天・マネーフォワードに見る使い方と注意点
なぜ企業はEBITDAを強調するのか
最近の企業決算を見ていると、「EBITDA黒字」という言葉をよく目にするようになりました。EBITDAは、「イービットディーエー」「イービットダー」など複数の読み方がありますが、いずれも利払い・税引き前・償却前利益を意味します。営業赤字でも「EBITDAでは黒字」と強調する企業が増えている背景には、どんな事情があるのでしょうか？
ビジネス減益予想の中でも目立つ株主還元、累進配当の実施を発表した6社とは？
利益還元を進める企業
米中両政府が100%を超える高関税を一時停止することで合意しました。8月前半までの90日間の「停戦」期間を設けるとしています。両国が歩み寄りの態度を示したことから、株式市場は堅調に推移し、4月前半の下落前の水準を上回る場面も見られました。このような状況の中、多くの企業で決算発表が行われていました。今回の特徴として、関税の行方が不透明なことから、減益予想を発表する企業が多く見られました。しかし、減益予想にも関わらず増配や自社株買いの株主還元を行う企業も目立ちました。4月も累進配当企業を紹介しましたが、その後に累進配当を公表した企業を紹介します。
ビジネスJINS vs Zoff：成熟市場でも業績好調の2社、どちらに投資妙味があるのか？
安定成長のJINSか、高成長・高収益のZoffか
国内メガネ市場は、すでに一定の需要が飽和しているとされる成熟産業です。しかしそんな中、JINS（ジンズホールディングス）とZoff（インターメスティック）がそれぞれ好調な決算を発表し、株価も堅調に推移しています。JINSは既存店売上やインバウンド需要の回復を背景に、インターメスティックはファッション性の高い商品や高粗利体制で利益を拡大。今回はこの2社を比較しながら、それぞれの強みや戦略の違い、成長性、そして投資先としてどちらに魅力があるのかを掘り下げたいと思います。
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