今年はいよいよ東京オリンピック・パラリンピックが開催される年です。この大イベントの影響は、昨年のラグビー・ワールドカップ（W杯）以上に大きなものが期待されます。
ラグビーW杯では、日本代表が10月13日のスコットランド戦で勝利し、史上初の決勝トーナメント進出を決めた日の翌営業日となった10月15日の日経平均株価は、前日比408円34銭も上昇しました。スコットランド戦は39．2％という高い視聴率を記録しており、人々のマインドに少なからぬプラスの影響を与えたと考えられます。
また、大会期間を通じて、多くの訪日外国人客が日本を訪れました。日本政府観光局の推計値では、9～10月の出場国からの訪日外国人客は前年比29.4％増となっています。インバウンド効果も大きかったとみられます。
1月14日に公表された2019年12月分の景気ウォッチャー調査では、「東京オリンピックに向けて消費マインドの高揚と東京オリンピック関連商品の販売効果に期待している（四国：スーパー＜店長＞）」をはじめとして、前向きなコメントが散見されました。
12月の「景気ウォッチャー調査」先行き判断でオリンピックに言及したウォッチャーは、回答者1,818人中114名。オリンピック関連DIを作成すると、先行き判断DIは景気判断の分岐点の50を上回る53.3になりました。オリンピックが景況感にプラスに働いていることがわかります。
