日本生産性本部が今年5月に発表した「新型コロナウイルスの感染拡大が働く人の意識に及ぼす調査」によると、自宅で勤務している人の比率29.0%。

在宅勤務は、仕事と家庭の両立を希望する"働く主婦層"など、ワークライフバランスを重視する人が理想とする働き方の一つです。

そんな在宅勤務が、皮肉にも新型コロナウイルスの蔓延によって促進されることとなりました。しかしどうやら、コロナ禍が生じる前と後とでは、在宅勤務に対する印象が微妙に変化しているようです。


「育児しながら働く人が増える」7割超

緊急事態宣言発令中の2020年5月、しゅふJOB総研は働く主婦層を対象に行った調査で、「在宅勤務がもっと一般的な働き方として広まった場合、働く主婦層の仕事環境にはどのような変化が起きると思いますか」と尋ねました。(n=1000)

有効回答数1,000人

最も多かった回答は、「育児しながら働く人が増える」で74.0%。さらに、「介護しながら働く人が増える」、「ウイルス感染などが広がっても働き続けられる」「夫が転勤しても仕事を継続できる」と続き、在宅勤務をポジティブに評価する選択肢が上位に並びました。

在宅勤務者はまだまだ少数派ですが、広く普及させることによって多くのメリットがもたらされる可能性を秘めていることが伺えます。

コロナ禍発生前との比較

ところが、2018年に行った同調査の結果と比較すると違う側面が見えてきます。選択項目ごとに比較したグラフが以下です。(2020年:n=1000、2018年:n=770 ※2020年調査で新たに追加した選択肢は除外)

有効回答数:2000年は1,000人、2018年は770人

2020年調査の上位5つの選択肢が、軒並み2018年調査の結果より短くなっています。一方、下位の選択肢の中には、2020年調査のグラフの方が長くなっているものもあります。

2020年と2018年の調査結果の差をグラフにして並べた図を見ると、一つの傾向が浮かび上がってきます。

2018年調査と比較して比率が最も増えた選択肢が一番左。そこから右にかけて値が減少していき、一番右が2018年調査から最も減った選択肢です。