はじめに
日経平均株価は2万2,500円前後でのもみ合いが続いています。新型コロナウイルスによるロックダウンが多くの国で解消されて以降、経済再開に対する期待感は高まっていますが、国によっては新規感染者が再び増加するなど、投資家の警戒感は引き続き強い状況です。
また、日本では第一四半期の決算発表がピークを迎えていますが、新型コロナウイルスの感染拡大が続く中でも業績を伸ばし続ける企業がある一方で、緊急事態宣言による休業要請や、外出の自粛要請により赤字転落する企業も数多くあるなど、明暗が分かれました。
このような中で、株価指数である日経平均株価は、経済再開や量的緩和による上昇圧力と、厳しい企業業績による下落圧力が交錯しあい、2万2,500円前後でのボックス圏の動きが続いています。
そんな動きの中でも、個人投資家は活発に売買を行っています。個人投資家は総体としてみてみると、値下がりすると買い/値上がりすると売り、の逆張り志向が強いですが、前述したように株価が二極化する中で値下がりする銘柄も多いほか、信用評価損益率も8月5日時点で-10.21％（買い方）と比較的良好なため、活発に売買が行われているのです。
このように、個人投資家の売買動向を探るうえで極めて有用な信用評価損益率ですが、どのような見方をすればいいのでしょうか。
個人投資家の心理をどう反映？
一般的に、信用評価損益率は0%～マイナス20%の間で推移することが知られています。また、一般的に人間は、投資をして10%利益を出した場合と10%の損失を出した場合を比べると、損失を出した方が3倍程度の心理的なインパクトを与えるといわれています。そのため、利益が出ているポジションは気軽に利益確定ができる一方、損失を抱えたポジションの損切は心理的なハードルが高く、なかなか損切りできないことが知られています。
そのため、信用取引の全体的な損益率を示すデータである信用評価損益率は、損失を抱えたポジションが残りやすくなるため、基本的にマイナス圏で推移するのです。
このことは、個人投資家の売買動向に影響を大きく与えます。信用評価損益率が0%に近いような状況の場合、個人投資家の多くは利益確定をしており、投資余力が潤沢な状況になっています。そのため、好材料が出た銘柄や値下がりして割安に感じた銘柄などに積極的に投資できるので、売買が活発に行われやすくなります。
一方でマイナス20%に近いような状況の場合、個人投資家は損失を抱えたポジションが多くなり、新規の投資は行いづらい口座状況になります。このため、仮にA銘柄に同じような好材料が出たとしても、信用評価損益率の水準によって、個人投資家の買い意欲は大きく変わってくるのです。
日本の株式市場では、約7割を外国人投資家が占めており、個人投資家の影響は限られると思われがちですが、新興市場においては外国人と個人の比率は逆転します。特に、新興市場を好む方においては、投資を行う前に信用評価損益率を確認する癖を付けるといいでしょう。
＜文：シニアマーケットアナリスト 窪田朋一郎＞
