はじめに
新型コロナウイルス感染拡大の影響で急落した、原油や銅など資源・エネルギー市況が回復傾向にあります。これは、コロナ禍で急速に落ち込んだ世界景気の回復が継続すると想定していることが背景にあります。
また、米国や欧州、日本など主要国の中央銀行による金融緩和が長期化する見通しであることに加え、米国のバイデン政権による追加経済対策の実施や中国の第14次5ヶ年計画によるインフラ投資の実行など主要国の財政出動のほか、新型コロナのワクチン接種が世界的に進展していることから、今後も資源・エネルギー市況の回復が続くとみられます。
原油先物価格は一時マイナスを記録
原油や銅は、用途の多様性から景気のバロメーターと言われています。例えば、原油は車両や船舶、航空機などの動力用のほか、家庭や事務所、工場などの熱源用、合成樹脂や合成繊維など化学製品の原料用として幅広く使われています。
原油価格の代表的な指標である米国のWTI（ウエスト・テキサス・インターミディエート）の先物期近価格を見ると、新型コロナ感染拡大前の昨年1月には60ドル台/バレルだったのが、感染拡大後の同年4月には－30ドル台/バレルまで暴落し、史上初めてマイナスとなりました。
これは新型コロナ感染拡大により世界景気が急速に落ち込み、原油の需要が急減すると想定されたためです。需要急減により供給過剰となる原油が在庫として積み上がり、買い手が負担する保管コストを高騰させたことから、原油の売り手が買い手に対して保管代金を支払い、原油を引き取ってもらうという異常な状況を招いたことがマイナス価格の背景です。
その後は、主要国の政府・中央銀行による財政・金融両面での大規模な景気対策の発動で世界景気は持ち直しつつあり、原油の需要回復が見込まれています。また、需給面では今年1月に世界有数の産油国サウジアラビアが、2～3月に日量100万バレルを自主的に追加減産すると表明したことを好感し、原油価格は上昇に転じました。足元のWTI先物期近価格は60ドル台/バレルと、昨年1月の水準まで回復してきています。
