はじめに
日本では、不妊について心配したことがある夫婦は35％いるそうです。また、実際に不妊の検査や治療を受けたことがある夫婦は18.2％で、夫婦全体からみると5.5組に1組の割合です。それだけ多くの方が、不妊についての悩みを持っています。
いままでの不妊治療は、体外受精などの診療は自費だったので、高額な費用がかかっていました。自治体などの助成金もありましたが、それでも立て替える必要や所得制限などの条件がありました。そのため、高額な治療費が負担になり、あきらめる方も多かったと思います。
でも、2022年4月から不妊治療が保険適用になりました。これは、じつに朗報です。一般の治療と同じように、病院の窓口では3割負担で受診できることになり、かなりハードルが下がったといえます。
さらに高額な費用がかかったとしても、高額療養費制度があるので負担額に上限があります。つまりお金の心配をあまりせずに治療に専念することができるようになったのです。今回は、不妊治療の現状と医療保険について説明していきましょう。
保険適用となった不妊治療とは
体外受精などの不妊治療における基本治療はすべて保険適用になりました。
具体的には、下記の治療です。
一般不妊治療：タイミング法・人工授精
生殖補助医療：採卵術、精巣内精子採取術、体外受精、顕微授精、受精卵・胚培養、胚凍結保存、胚移植術
保険適用の要件としては、「治療開始時において女性の年齢が43歳未満であること」があります。また回数の上限は、初めての治療開始時点の女性の年齢が40歳未満であれば通算6回まで、40歳以上43歳未満では、通算3回までです。
オプション治療については、「先進医療」として保険と併用ができるものもあります。先進医療による不妊治療関連の技術は、下記の8つの技術です（令和4年5月1日時点）
・ヒアルロン酸を用いた生理学的精子選択術
・タイムラプス撮像法による受精卵・胚培養
・強拡大顕微鏡を用いた形態学的精子選択術
・子宮内細菌叢検査
・子宮内膜刺激術
・二段階胚移植術
・子宮内膜受容能検査
・子宮内膜擦過術