はじめに
コロナ禍をきっかけに、働き方や暮らし方が変わったという人も多いのではないでしょうか。オンライン会議やリモートワークなどが当たり前になりつつあり、その流れとともにライフスタイルそのものまで変容していくかのようです。
もちろん、都内で暮らす30代独身男性も例外ではありません。むしろ影響は大きく、仕事が減って収入が激減という人がいる一方で、自粛生活で貯蓄が増えたという人も。統計からは、平均的な収入は減っているものの、貯蓄は増えているという一見矛盾するようなデータが読み取れます。
今回は、都内で暮らす30代独身男性の収入、貯蓄、生活費についてみていきます。
東京都の男性の平均年収は、30～34歳は約411万円、35～39歳は約463万円
厚生労働省の「2021年賃金構造基本統計調査」によれば、企業の規模によって賃金の違いがあります。全体的に、企業規模が大きいほど賃金が高くなる傾向にありますが、全ての企業規模を合計した場合の男性の平均月収は、30～34歳で29万500円。35～39歳で32万4000円です。
詳しく見ていくと、企業規模による違いは働き始めの20代前半の時から差があります。そして、その後の50～59歳のピークまでの増加率にも違いがあり、その差が徐々に広がっていきます。そして、ピークから後の69歳までにはぐっと減少していきます。
このような収入の変化を踏まえ、ライフプランは大きな視野から考えていくことが大切になります。しかし、これは決して「数年後には給料アップ間違いなしだから、将来のために何もしなくていい」、ということではありません。
確かに平均ではこのような数字ですが、年功序列による収入アップは減っていく傾向にあり、成果主義や同一労働同一賃金の導入などにより、会社への貢献度などで収入が決まっていくようになります。
今後は各方面でDX化が進み、そのための人材ニーズはますます高まりそうです。現状よりも転職が促進されることが予想され、失業保険の制度見直しがなされるのもそのひとつでしょう。そのため、将来のための貯蓄やスキルアップに必要な自己投資は、今後ますます必要性を増してくると思われます。
さて、同調査によれば、東京都の賃金は全国平均の約1.18倍と高い水準です。賃金の高い都道府県は、以下神奈川、大阪、京都、愛知、と続きます。
東京都の30～34歳男性の平均年収は、全国平均の1.18倍と計算すると約411万円、35～39歳では約463万円になります。月の手取りにすると、それぞれ約27万4000円、約30万9000円となります。