はじめに
株を現物取引のみで行っている方も多くいらっしゃると思います。現物取引のメリットは、長期で株を保有していても決済期限が無いので、購入後ずっと持っていられる事だと思います。例え買った株が値下がりしようとも、保有期限の制限がありませんので、気が楽なのだと思います。
しかし、いつまでも決済しないでいられることが良い場合もあれば、そうではないこともあるように思います。
どんな悪材料が出ようとも、そのまま株を保有し続ける事は賢明ではないと思います。「期限がないから損切りをしない」という方を時々お見かけしますが、やはり資金のマイナスを日々抱えながら過ごすことは、メンタル的にも辛いものがあると思います。
信用取引とは
現物取引のほか、証券会社に担保を預けて、証券会社から資金や株式を借りて売買する「信用取引」という取引もあります。信用取引は、新規建てした日から6ヵ月以内に必ず返済（※）をしなければなりません。買ったのであれば必ず売らなければなりません。信用取引は売りから入ることも可能ですので売ったのであれば買わなくては（買い戻し）なりません。
※一般信用取引の返済期限は、証券会社によって異なります。返済期限を設けていない証券会社もあります。
信用取引は6ヵ月間を越えて保有してしまうと、証券会社により強制決済されてしまいます。株を買ったものの、自分の買値を超えず売れなかった、買値は超えたもののもう少し上昇してから売りたいと思っていたら下落してしまい、結局利益を出して売却することが出来ずチャンスを逃してしまったなど、事情はさまざまですが期限に対する注意を怠らないようにしたいです。
信用取引のメリットは、証券会社に入金した現金や保有している株式を担保として扱い、約3.3倍の額まで取引が可能となることです。それにより、売買する銘柄や購入数を増やしたり、高額の銘柄も手がける事が可能となります。
また前途したように、現物取引は「買い」からしか取引できませんが、信用取引は「売り」からも取引することができます。株価が下落するであろうと判断した時には「売り」を行い、思惑どおり下落したのであれば、そこで買い戻しを行えば利益が出せます。
反面デメリットとしては、預けた資金の約3.3倍の額まで取引ができるため、大きな損失が発生する可能性があることです。購入していた株価が下がり損失が大きくなり、信用取引を行うために必要な委託保証金の割合を下回ってしまった場合（最低委託保証金維持率）は、追加の保証金（追証）を入金する必要があります。
※編注：初出時、見出しに誤りがありました。
