はじめに
運用方法を変更すべきか判断するために忘れてはならないこと
資産運用は長期に及びます。そのなかで、今回のAさんのように運用方法を変更したくなることがあるかもしれません。運用方法を変更する場合、変更に伴う損得に意識がいきがちですが、まずは運用目的に立ち返りましょう。目的と家計の状況が把握できれば、満たすべき条件や優先したい事項が見えてきます。どちらの運用方法の特徴が我が家に合うかを確認し、運用方法を変更すべきかを判断してください。そもそも運用は将来の受取額が保証されるものではありません。運用に拘りすぎていないかも意識してみることが必要です。また運用商品のラインナップの違いや商品特性についても押さえておきたいですね。
当初運用していた金融商品を解約すると損失が出る場合は、損失額は許容範囲なのか、変更後の金融商品でその損失を取り戻せる可能性はあるのか、解約以外の方法はないのかも検証してください。
運用方法の変更は、各家庭のさまざまな状況・条件を踏まえて判断すべき個別性の高い問題です。商品自体の良し悪しよりも、各家庭の状況に合っているかどうかで決めると間違いがないでしょう。そのためにはライフプランを作成し、少し先の資金的な見通しを立てることが近道です。情報を鵜呑みにせず、「我が家の場合はどうか？」をひとつずつ確認するようにしましょう。
【監修】伊達有希子／ファイナンシャルプランナー（CFP、1級FP技能士）
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