鈴木雅光金融ジャーナリスト
「複利効果」とは何か？ 単利と複利の違いを構造的に理解してみよう
複利効果の正体
よく「複利効果」という言葉を目にすると思います。なぜこのような効果が生じるのかを、単利との違いは何なのか、などについて解説します。
ビジネスあなたは答えられますか？ 実はまったく異なる概念「利率」と「利回り」の違い
金利のしくみ（4）
利率と利回り。何となく同じもののように見えて、でもなぜ言い方が違うのか、不思議に思う方もいらっしゃるでしょう。でも、両者はまったく異なる概念なのです。
ビジネス住宅ローン、固定金利と変動金利はどのような影響を受ける？ 【長期金利】のしくみ
金利のしくみ（3）
前回、期間1年未満のお金の貸し借りに適用される「短期金利」について解説しました。今回は1年以上のお金の貸し借りに適用される「長期金利」です。前回記事： 預金や住宅ローンに影響はある？知っておきたい【短期金利】のしくみ
ビジネス預金や住宅ローンに影響はある？ 知っておきたい【短期金利】のしくみ
金利のしくみ(2)
金利には「短期金利」と「長期金利」があります。預金や住宅ローンの金利は、短期金利や長期金利の動きに左右されます。その違いはどこにあるのか、経済にどのような影響を及ぼすのかなどについて解説します。まずは短期金利をとり上げます。
ビジネスなぜ「金利」は動く？ 日本にようやく金利が生まれてきた背景
金利のしくみ(1)
日本は長年にわたって「金利」がありませんでした。1990年代に入ってから景気が悪化し、さらに物価が持続的に下落するデフレ経済に、長年の間、苦しめられたからです。それがここに来て、ようやく金利が顕在化してきました。今回から何回にわたって続けられるか分かりませんが、金利の基本について考えていきたいと思います。
ビジネス「人生100年時代に備える資産形成」は不要です
老後のお金の考え方⑤
「人生100年時代だから、しっかり資産形成をしましょう」という専門家は大勢いらっしゃいます。65歳で定年を迎えたら、100歳までは35年。その間にお金が無くなったら大変です。今から備えましょう、ということですが、はたして本当でしょうか。
老後老後の資産運用に向いているリスク商品は？ 取ってはいけない価格変動リスクの見極め方
老後のお金の考え方④
前々回、高齢者もある程度のリスクを取らないと、資産価値が目減りするリスクがあることを説明しました。ただ、さまざまなリスク商品があるなかで、取っても良いリスクと悪いリスクがあります。それを見極めることが肝心です。参考記事：「高齢者の資産運用は安定資産で」は本当なのか？
老後ターゲットイヤーファンドが老後の資産形成に向かないわけ
老後のお金の考え方③
前回の記事では、老後資産運用に「ターゲットイヤーファンド」が向かないということに触れました。詳しい理由を書いていなかったので、それを今回、説明したいと思います。
老後「高齢者の資産運用は安定資産で」は本当なのか？
老後のお金の考え方②
高齢になると定期収入が年金に限られるので、なるべくリスクの低い商品を持つようにと言われます。はたして本当でしょうか。
老後投資信託や株式の値上がり益を狙わない、キャッシュフローを増やす投資戦略
老後のお金の考え方①
老後の資産形成というと、投資信託や株式を購入し、その値上がり益を狙うというイメージが先に立ちますが、そうではなく、キャッシュフローを増やすという視点を持つと、別の資産形成ができるかも知れません。
老後「海外SPC」をうたった資産運用商品は要注意。詐欺に使われやすい特別目的会社とは？
資産運用詐欺から自分の資産を守る法（7）
SPC（Special Purpose Company）とは「特別目的会社」といって、企業から資産の譲渡を受け、その資産を裏付けにした有価証券を発行して資金調達を行い、資産運用・管理を行うことを目的に設立された法人です。投資商品の仕組みに「海外で設立するSPC」という文言が出てきたら、注意が必要です。
ビジネス「元本確定」という言葉に踊らされてはいけない。資産運用をするなら、金融商品のルールを知ろう
資産運用詐欺から自分の資産を守る法(6)
資産運用詐欺に引っ掛からないようにするには、金融の世界におけるルールをある程度、覚えておくことも大事です。なぜなら、詐欺を働く連中は、ほぼ間違いなくこの手のルールに抵触する部分を持っているからです。
ビジネス資産運用で大事なのは「マーケット感覚」を身につけること
資産運用詐欺から自分の資産を守る法(5)
先日、「ポンジスキームではないか？」といわれている投資会社の幹部と目されている人物に会ってきました。「月3～5％のリターンなんて簡単に出せます」と胸を張っていうのですが、皆さんはどう思いますか？
ビジネス投資信託の繰上償還は正しいのか
金融コラム（１）
多くの投資信託は「償還」のための期間が定められています。1980年代後半のバブル経済ピーク時には、大半の投資信託が「単位型」といって、信託期間中の追加設定が認められていないタイプでした。つまり一度、運用がスタートすると、同一の投資信託を買うことが、原則として認められていなかったのです。そして、単位型全盛だった時期の信託期間は最長5年で、そのうち当初2年間を「クローズド期間」としたものでした。クローズド期間というのは、ファンドの運用がスタートした段階で多額の解約が生じると、安定したポートフォリオを構築できなくなるリスクがあるため、中途解約を禁止する期間のことを指しています。クローズド期間によって2年程度、資金が動かせなくなるため、投資信託を購入したがらない投資家も大勢いました。
ビジネス弁護士、公認会計士、投資家…肩書を広告塔にする投資詐欺
資産運用詐欺から自分の資産を守る法（3）
前回、旬を過ぎた芸能人が資産運用詐欺の広告塔に利用されるという話を書きました。ただ最近は、著名人を広告塔にするのではなく、「肩書」を広告塔にするケースも増えています。その一例を紹介しましょう。
ビジネス芸能人を起用していることだけで安心してはいけない。詐欺事件を起こした、名もない投資会社が1300億円も集められたワケ
資産運用詐欺から自分の資産を守る法(2)
これから増える恐れがある「資産運用詐欺」。一度、お金を出したら終わりです。少なくとも全額が戻ってくることは、ほぼありえません。騙されないようにするための注意点を、これから数回に分けて説明していきます。
ビジネス投資が注目されるいまだからこそ増える「資産運用詐欺」。若い人の被害相談事例が増えている原因
資産運用詐欺から自分の資産を守る法(1)
投資、資産形成が注目される時には、必ずといって良いほど「資産運用詐欺」が増えます。たとえば1980年代のバブル経済。NTT株の上場を機に投資ブームが起こり、「財テク」などと称して、個人マネーが株式市場に流れ込みました。この時、「投資ジャーナル事件」や「豊田商事事件」が社会問題になりました。恐らく今、50～60代の方は記憶にあるでしょう。
ビジネス為替介入の限界
外貨投資の考え方(5)
22日、政府・日銀が約24年3カ月ぶりに円買い・ドル売り介入を行いました。一時的に5円幅で円高が進みましたが、9月29日時点では1ドル＝144円台までドル高・円安が進んでいます。はたして、この為替介入には効果が期待できるのでしょうか。
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