つみたてNISA・iDeCo・企業型DC…途中で積立をやめた投資信託は解約した方がいい?
意外と知らない放置しがちな投資信託
「こっちのほうが値上がりしそう」「コストが安い商品が出た」などという理由で、積立投資で購入している投資信託を変更したことはありませんか。そんなとき、これまで購入してきた商品は、どうすればいいのでしょうか。このまま保有すべきでしょうか? それとも解約したほうがいいのでしょうか?今回は指針となるような考え方をお伝えします。
長期積立投資のやめどき、売りどきは?つみたてNISAの非課税期間が終了したらどうすれば
積立投資の出口を考えよう
楽天証券ではつみたてNISA口座が2021年2月に109万口座になったと発表。1年間で50万口座以上増えたようです。iDeCoの加入者数は2021年4月時点で198万人となっており、新規加入者数は約4.9万人とのことです。この1年で多くの人がつみたてNISAやiDeCoを通じて「長期積立投資」を始めているのがわかります。ただ、始めたはいいものの、いつまで長期積立投資は続ければ良いのか、売り時はいつか、つみたてNISAは非課税期間が20年だが終了したらどうすべきかなど、出口についても考えておきたいところです。今回は長期積立投資のやめどき、売りどきなどを考えていきましょう。
つみたてNISAやiDeCoの「次」へ、どのような投資が考えられる?
初心者からステップアップを目指す人
将来に備えて資産運用をスタートする方が増えています。楽天証券では証券口座数が約5か月で100万口座増加し600万口座に到達。SBIネオモバイル証券・LINE証券はサービス開始から約1年半でともに50万口座突破。他のネット証券やスマホ証券でも、口座開設が相次いでいます。すでに、つみたてNISA(ニーサ・少額投資非課税制度)やiDeCo(イデコ・個人型確定拠出年金)をはじめた人もいるでしょう。しかし、「それでもまだ余裕があって投資をしたい」という場合、何に投資をすればいいのでしょうか。今回は、つみたてNISA・iDeCoの「次」の投資を考えていきます。
「FIRE」したい人が注目する米国株って?経済的自立を目指す具体的な投資ステップとは
FIREの考え方から米国株が注目される理由
近年「FIRE」が話題になっています。FIREはひとことでいえば「早期リタイア」のことなのですが、お金持ちの早期リタイアと違って誰でも目指せるため、注目されています。FIREしたい人が注目しているのは、ずばり米国株。今回は、FIREの考え方から米国株が注目される理由、高配当株・連続増配株の銘柄、そして米国株購入におすすめの証券会社も紹介します。
投資信託、株、保険、不動産…資産運用するなら何がある?特徴・メリット・デメリットが知りたい
金融商品の特徴を知ろう
「資産運用ってなんだか怖い」そんな風に思っていませんか? 特に投資をしたことがない方や投資初心者の方に多くいます。「損しそう」「騙されそう」「ギャンブルみたい」などと、残念ながら資産運用には良くないイメージを持つ人も……。しかし、それは大きな誤解です。資産運用は、正しく行うことで、お金を増やしてくれる頼もしい味方になります。今回は、投資先となる主な金融商品の特徴を解説していきます。
大手キャリアの格安新プランahamo、povo、LINEMOどう選ぶ?変更するときの注意点も解説
各社の新プランと、乗り換え・見直しのポイントを紹介
長らく家計削減のネックだった通信費に、大きなメスが入りました。というのも、スマホ代の引き下げが急速に進んでいるからです。NTTドコモ・au・ソフトバンクの大手キャリア3社の新プランはなんと従来の半額以下の水準。また「第4のキャリア」楽天や格安モバイルのUQモバイルなども対抗してきています。利用者にとっては通信費削減のチャンスですが、一方で各社のプランが複雑で、乗り換え・見直ししようにもわかりにくいのも事実。そこで今回は、各社の新プランと、乗り換え・見直しのポイントをご紹介します。
新NISAはどんな制度?今NISAをやっている人は今後どうすべきか
新NISAとつみたてNISAを理解する
非課税で投資ができるNISA(ニーサ・少額投資非課税制度)は、多くの投資家に活用されています。このNISAが2024年、「新NISA」(仮称)として生まれ変わります。新NISAもこれまで同様、非課税で投資ができる制度なのですが、ちょっと仕組みが複雑なのも事実。そこで今回は、新NISAがどんな制度になるのか、これまでのNISAを利用している人は今後どうすべきか、解説します。
国や自治体に申請すればもらえる「給付金」「手当」、人生の転機に知っておきたい制度を解説
知らないと損する、困ったときの補助金や助成金
結婚・出産・子育て・ケガ・転職・失業など、私たちが生きていく中には、人生の転機となるできごとがいろいろあります。そして、それらのできごとの多くには、お金の問題がついて回ります。中には、数十万円単位のお金が必要になるイベントもあります。もし急にそんな事態が発生したら、これからお金を貯め、増やそうとしているときに手痛い出費になることは間違いありません。こんなときに役立つのが、国や自治体などの給付金(補助金・助成金)・手当です。
2021年お金を貯めるためにすべきこと、お金のプロが考えた具体的な方法は?
お金を貯めようと思っている人へ
あけましておめでとうございます。2021年はどんな年になるでしょうか。新しい年になるとワクワクしますね。2020年はコロナの影響もあり、環境が大きく変わった年でした。リモートワークやキャッシュレスが進み、働き方やお金との向き合い方が変わりました。また、コロナショック、そしてポイント投資やスマホ証券の躍進もあり、投資を始めた人が大きく増えました。楽天証券は2020年12月には500万口座を突破した(しかも、9カ月で100万口座増)と発表しました。勢いがありますね。今回は、2021年お金を貯めるためにすべきことを、皆さんと一緒に考えていきたいと思います。
ポイント投資の「投資先選び」はどうする? ポイントを使った運用先選びのコツ
ポイント投資で「投資」を学ぼう!
ポイント投資は買い物などで貯まったポイントを運用できるサービス。値下がりしてもポイントは減っても自分のお金が減ることはありません。とはいえ、せっかく投資するなら、ちゃんと増やしたいですよね。今回は、ポイント投資の「投資先選び」について紹介します。ポイント投資だけでなく、お金を使った投資にも役立ちますよ。【写真2枚】現金購入型のサービス、連動型のサービス
シングルの3人に1人が貯蓄ゼロ?気になるみんなの貯蓄額、お金を貯めるには具体的に何をすればいい?
お金を貯められてない世帯がたくさん
私たちFPのところにマネー相談に来る方の家計はさまざまですが、いちばん聞かれることは「お金を貯めるには具体的にどうしたらいいのか」です。そして「みんなどれだけ貯めているの?」「私だけ貯められていないのでは?」と、周りの貯蓄額が気になっている方も結構います。実際のところ、お金を貯められていない世帯はたくさんあります。今回は、金融広報中央委員会「家計の金融資産行動に関する世論調査」(2019年)を元に、今後の家計行動について考えて行きましょう。
ポイント投資をやってみたいと思ったけれど…何を基準にサービスを選べばいいの?
投資初心者も入りやすいポイント投資の選び方
買い物などでもらえるポイントを利用して行う「ポイント投資」が広がっています。「お金が減るかもしれない投資はちょっと……」と思っている方でも、現金・預金を一切減らすことなく投資ができると知ったら、きっと挑戦してみたくなるはず。今回は、ポイント投資サービスの概要と選び方について、紹介します。
キャッシュレス還元終了、お金のプロが選ぶ「本命のキャッシュレス決済」、カードやPayは何を使う?
キャッシュレス決済の選び方
2019年10月から行われた5%・2%のキャッシュレス還元が2020年6月をもって終了しました。期間中、還元を求めてキャッシュレス決済を利用した方は、その便利さを実感したことでしょう。でも、その還元がなくなった今、これから使うキャッシュレス決済は、何を基準に選んだらいいのでしょうか。次の大型還元策「マイナポイント」も踏まえつつ、キャッシュレス決済の選び方と本命のキャッシュレス決済を紹介します。
マイナンバーカードで25%還元!5000円分もらえる「マイナポイント」とは
マイナポイントの基本から受け取り方まで
対象のお店でキャッシュレス決済をすると5%または2%の還元が受けられる「キャッシュレス・消費者還元事業」も終わり間近。2020年6月末をもって終了する予定です。その後はもうポイント還元がないのかというと、そうではありません。というのも、2020年9月からは新たにマイナポイント事業「マイナンバーカードでマイナポイント」がスタートするからです。今回は、マイナポイント事業の基本からマイナポイントの受け取り方、マイナポイントを受け取るおすすめのキャッシュ決済サービスまで、まとめて紹介します。
「つみたてNISA」相場が落ち着いたら改めてすべきこと、暴落から次はどう備える?
相場に対する心構え
市場の値動きは、しばしば波にたとえられます。株式投資のチャートには、小刻みに上下する波や、全体的に緩やかに上昇・下降する波の姿が見て取れます。過去の相場を見れば、この波にはサイクルがあります。5年~10年で上下の1サイクルとなっています。2011年の東日本大震災の下げ相場の後は、アベノミクスで上げ相場、世界的にも好景気が訪れました。そして2019年の米中貿易戦争・2020年の原油価格暴落&コロナショックで下げ相場というわけです。コロナウイルスが一刻も早く収束してくれることを願うばかりですが、そのめどが立たない以上、次の波がやってくるかもしれません。また、問題が解決したとしても、まったく違う新しい波が発生することもありえます。いつかくるかもしれないそのときのために、相場が落ち着いたら改めてすべきこと、相場に対する心構えについてまとめました。
つみたてNISA初めての暴落…やってはいけないことは?長引いたときの対応
一時的に大きく値下がりしていても
世界的な規模で感染が拡大している新型コロナウイルス。毎日のように感染者のニュースが報じられています。学校が休校になったり、仕事が減ったり、東京オリンピックまで延期されたりと、さまざまな変化が出てきています。株式市場でも、コロナウイルスの拡大をきっかけに世界同時株安が発生し、底が見えなくなっています。ですから、つみたてNISAに取り組んでいる方は特に、「このままで大丈夫だろうか」と思われるのも無理もないでしょう。そこで今回は、つみたてNISAの初めての暴落にあたり、やってはいけないこと・やるべきことを紹介します。
今おトクなペイは?スマホ決済の還元率と2月以降キャンペーンを比較解説
PayPay、LINE Pay、楽天ペイ、d払い、メルペイ、au PAYを比較!
キャッシュレス決済の新参者ながら、急速に広まる「ペイ」ことスマホ決済。使えるお店がどんどん増えているように感じます。ただ「いろいろありすぎてどれを使っていいのかわからない!」という声が聞かれるのも事実です。そこで今回は、主なスマホ決済6アプリ(PayPay、LINE Pay、楽天ペイ、d払い、メルペイ、au PAY)の還元率を中心にまとめます。さらに、2020年2月現在の主だったキャンペーンについても紹介。まだ使っていない人はもちろん、すでに使っている人もぜひ自分のスマホ決済を見直してみてくださいね。
月3万円からはじめる「パターン別資産運用」、お金のプロの戦略は?
具体的にどう資産運用する?
「手取り収入の2割は貯蓄しよう」と聞いたことがあるかもしれません。年収450万円の人であれば、賞与がない場合、月給は37万5,000円。37万5,000円から税金や社会保険料を支払うので、手取りは約30万円になります。手取り30万円の2割は6万円。8割の24万円は生活費などに回す計算です。総務省「家計調査報告」及び、公益財団法人不動産流通推進センター「2018不動産統計集」を参考にすると、30〜40代独身の1か月の支出金額は約20万円となっていますので、手取りの2割は無理な金額ではないでしょう。今回は、このうち月3万円を投資に回すとした場合、どのように資産配分していくか、パターン別で紹介していきます。