野原 亮ファイナンシャルプランナー
つみたてNISA、組入銘柄を見直すべき人の特徴をFPが解説
適度なメンテナンスのすすめ
2018年1月にスタートした「つみたてNISA」は、金融庁によると2022年3月末現在、口座数が約587万口座となっており、そのうち30代から40代の口座数が約54％と半分以上を占めています。つみたてNISAは、利益に対して非課税で投資ができる枠が年間40万円、非課税投資可能期間が20年と長期間を有利に運用できるため、20代の方にもオススメの優遇制度であり、2023年1月からは新成年となる18歳の方も利用できるようになります。積立投資は一度仕組み化すると、意識せずに継続できてしまいます。経済状況やライフステージ、価値観が変化していくなか、積立投資はそのままほったらかしにしておいてよいのでしょうか？今回は、つみたてNISAで購入できるETF（上場投資信託）を含む投資信託について、組入銘柄を見直すべき人の特徴などについて解説します。
ビジネス海外ETFが閉鎖、運用危機も−−投資信託とETFのリスクの違いとは？
国内と海外のリスク事例も紹介
天才女性ファンドマネージャーとして知られるキャシー・ウッド氏が率いるアーク・インベストメント・マネジメントのETF（上場投資信託）は、独自のリサーチ力を駆使して「破壊的イノベーション企業」を選定し、市場を上回る成績を目指しているのが特徴です。主力の海外ETF「アーク・イノベーションETF」（ARKK）は、電気自動車メーカー・テスラ（TSLA）へいち早く投資したことでも知られています。コロナ禍からの株価回復局面で急上昇し話題となりましたが、その後のウクライナ侵攻や米利上げ加速懸念により、組入銘柄の株価が大幅に下落したことで運用危機にみまわれました。上場している投資信託であるETFが運用危機や閉鎖に見舞われると、投資家にはどのような影響があるのでしょうか？ 今回は投資信託とETFについて、おもに上場廃止などのリスクにおける違いを解説します。
ビジネス円安、原油高、物価上昇…コロナ禍で高まった資産形成ニーズへの影響をFPが読み解く
2022年下期の投資先、候補となっているのは？
コロナ禍で高まった資産形成ニーズですが、足元での円安ドル高や原油高・原材料費の高騰による物価上昇など、投資環境の変化はどのような影響を与えているのでしょうか？株式会社マネーフォワードが行なった『2022年夏 投資と貯蓄に関するアンケート調査』をもとに、最近の投資傾向を解説します。
生活CFDはインフレ対策に有効なのか？積立投資家も知っておきたい仕組みやリスクを解説
先物取引とCFDの違いとは
2022年に入り、アメリカの利上げやロシアのウクライナ侵攻により、世界中でインフレ（物価上昇）が加速しました。一口にインフレといっても様々なパターンがあり、どのタイプのインフレにおいてもすべてに対応できる資産防衛策というのは、現時点では残念ながら存在しません。今回のインフレは各局面においては、ドル円などの為替、原油や天然ガスなどの資源を直接的に売買したかった、わかりやい動きをしていたという感想も少なからずあったかもしれません。このような環境下で、積立てを中心とする投資家が活用しやすいインフレ対策として、CFD（差金決済取引）を解説します。
ビジネスリーマンショック、震災…金融危機で富裕層はどう資産を守ってきたか
身近な富裕層の投資行動
2020年以降、コロナショックやウクライナ侵攻と、わずか2年ほどの間に大きなできごとが起こりました。それによる影響で、株安や円安、物価高騰が続くなか、資産をどのように守っていくのかは多くの人が抱える悩みでしょう。過去にも、世界同時多発テロやりそなショック、リーマンショック、東日本大震災など、金融市場が混乱に陥ったタイミングはあります。では、そのとき富裕層はどのように資産を守ってきたのか。積立投資がメインの投資家にも真似できる部分はあるのでしょうか？
ビジネス「現金貯金1700万円の運用先は？」38歳男性4人家族。資産運用のチェックポイント
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、妻と2人の子どもと暮らす、会社役員・自営業の38歳男性。現在現金預金が1,700万円ほどあり、その運用先をどうすべきか悩んでいると言います。相談者の家計を見たFPの意見は？ FPの野原亮氏がお答えします。
生活日本のGDPを超える運用金額。世界最大の投資会社・ブラックロックは今どこに投資しているのか
これからの注目セクターを解説
どこに投資をするのか、円安や株価下落によって判断が難しい現在。世界トップクラスのブラックロックは、どのような投資方針で商品を設計・組成しているのか。それを知ることで、今後の投資判断の参考になるかもしれません。
ビジネス1位は1000兆円超え、桁違いの金額。運用会社の資産規模、世界＆アジアのトップ10
世界の運用会社から投資を考える
様々な優遇制度の普及に伴い、将来の資産形成のために投資信託（投信）を活用しているかたが徐々に増えてきています。投信は「共同投資」「シェアする投資」ととらえていただくと理解しやすいでしょう。
ビジネス商品から選ぶのは間違っている？積立投資、資産配分と運用商品を決めるまでの手順とは
投資信託の選び方と重要ポイント
積立投資について「どの運用商品を買ったら良いのか」 という質問は、個別相談のなかでも最も多い質問のひとつです。近年では、運用商品が充実してきているため、選ぶのに悩んでしまうことでしょう。この記事では、自分にあった積立投資が実践できるように運用商品、主に投資信託（投信）を選ぶまでのプロセスを解説します。
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