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検索ワード：森永（検索結果 91件）
円安、株価落下…情報に踊らされる投資家にならないための「疲弊しない投資」
投資しても疲弊して損もする人たち
昨年の秋頃に投資の相談をしてきた知人と話をする機会がありました。投資対象には日本株よりも米国株の方が良いという情報をSNSやYouTubeでよく目にするので、米国のインデックスファンドを積み立てているといいます。ただ、年始から日本の株価指数のパフォーマンスが米国より良いため、つみたて投資の対象を変えようかと考えているということでした。そして、そもそも株式市場自体が日米ともに調子が悪いので、つみたて投資自体をやめることも考えているそうです。投資は自己責任ですから、どのような選択をするのも個人の自由です。でも、この感情の揺さぶられ方から、改めて投資に重要な考え方を学ぶことができるのではないでしょうか。
ビジネス森永康平
実態のあるものへ投資せよ、詐欺を見抜く方法は？
正しい投資の考え方
資産運用に対して、しっかりとした考え方がかなり広まってきた印象を受けます。多くの個人投資家がいわゆる「長期・分散・積立」に基づいて、つみたてNISAの非課税制度を活用して資産形成をしています。これはひとえに投資を啓蒙してきた方々の継続の結果だと思います。しかし、一方で投資よりも前に身につけておくべきお金を守るという姿勢や考え方は未だに普及していないと感じることが多いので、今回は一般的なアプローチとは少し毛色を変えて投資について考えてみましょう。
ビジネス新社会人や子どもたちに伝えたい「お金の使い方」や「守り方」、投資より先に学ぶべきもの
重要なのはお金の使い方
４月は新しい年度が始まることもあり、生活の環境が大きく変わる人も多いでしょう。新生活で気になることの１つがお金の話。この連載は「お金の育て方」というタイトルなので、どうしても資産運用などお金を増やすことに関する話題が多くなりがちですが、増やす以上に大事なことが、お金の使い方と守り方です。新生活を迎えるにあたって改めてお金についての意識を高めていきましょう。
ファミリー強烈な下落相場で投資家が考えるべきこと
基本に忠実であることが重要
世界的に株価の下落傾向が継続しています。日経平均は約１年４か月ぶりに2万4,000円を割りました。一方で、原油先物価格は一時１バレル＝130ドルを超え、リーマンショック直前の2008年7月以来の高値を記録しました。株安、商品市況の高騰、未だ収束しないコロナ禍、そしてロシア・ウクライナ問題。多くの投資家が損失を膨らませたと思いますが、このような局面では何を考えればいいのでしょうか？
ビジネス投資家が知るべき2022年のリスク要因、世界や日本で起こりうるシナリオを想定すべし
世界は今年どう動く？
2022年は大発会（最初の取引日）で日経平均が500円以上も上昇しましたが、2日後には800円以上下落するなど、年明け早々に値動きの激しい展開となっています。新しい１年が始まり、今年から投資デビューを考えていた知人はこの相場展開を見て、やはり投資は恐いと言っていました。相場の先行きを正確に予測することはできませんが、2022年に認識しておくべきリスク要因を確認しておきましょう。
ビジネス「いまマンション買ったら儲かる？」は危険な発想
これから家を買おうと悩んでいる人たちへ
30代半ばになり学生時代の友人や社会人になってからの知人と話をすると、「家を買うか、賃貸にするか」「戸建てにするか、マンションにするか」の話題が増えてきます。やはり結婚や子どもが生まれるなど住環境をどうすべきかを真剣に考える機会が増えるからでしょう。最近気になるのは「いまマンション買ったら儲かる？」と聞かれることです。今回は最新のマンション事情をテータとともに確認しながら、注意しなければいけないことを共有したいと思います。
住まい世界中のモノが値上がり、インフレ時に投資家が考えるべき企業への影響とは
日本におけるインフレ下の投資を考える
スーパーで買い物をしたり、車で出かける時にガソリンを入れたりすると、何もかも値上がりしている印象を受けると思います。最近はお肉も高いし、電気代もガソリン代も高いし、家計への影響は甚大です。ニュースを見ていても、世界中でモノの値段が上がっているという報道を目にするでしょう。長らくインフレとは縁遠かった日本ですが、今回はインフレが企業に与える影響について考えてみましょう。
ビジネス金融所得課税の引き上げ検討から、改めてNISAの活用を考える
つみたてNISAと一般NISAの選び方
先月末に行われた総裁選で、岸田文雄氏が金融所得課税を見直し、一律20%の税率を引き上げる考えを示したことが報じられると、SNS上では個人投資家の失望や怒りの声を多く目にしました。この報道だけが原因ではありませんが、その後日本の株式市場が下落傾向にあることも個人投資家の印象を悪化させたのでしょう。今回は本件をきっかけに改めてNISAについて考えたいと思います。
生活ホントの意味の分散投資とは？投資信託の中身も分析！データに基づいた戦略を
イメージだけで語るべからず
今月に入り株式市場が好調です。TOPIX（東証株価指数）はバブル期の1990年8月21日以来の高値を更新し、日経平均株価も3万円の節目を突破しました。そのせいか、再び資産運用の相談をされることが増えています。投資を始める前に書籍を読んだり、ネットで調べたりしている人も多く、未経験者にも関わらず非常に詳しい方も多いのですが、意外とデータを見ていないことに気付きました。今回はデータの重要性を改めて共有します。
ビジネスどこに投資する？銘柄探しのカギは連想ゲーム
固定観念を捨てて思考を広げよう
株式投資を始めるときにハードルとなるのが銘柄選択です。3,700社以上も上場している中で、全ての会社を知っているわけではないし、自分が知っている会社の株価が上がるとも限りません。前回の記事では『会社四季報』を使った銘柄選択を紹介しましたが、今回は自分の頭の中だけで完結する方法を紹介します。その方法とは「連想ゲーム」です。
ビジネス何に投資をすればいい？決算説明会資料は投資材料の宝庫
財務諸表だけが投資材料ではない
この数か月、日経平均は方向感なく2万8,000円～3万円のレンジで推移しています。昨年の３月に日経平均は新型コロナウイルスの感染拡大で大きく値を下げましたが、それ以降は右肩上がりで推移しており、その急落時を除けば2019年からじわじわと上昇していました。ここ最近では値上がり期待が薄れてきた日経平均へのインデックス投資に変わり個別銘柄に興味を持ち始めた人も増えているようです。今回は銘柄探しのヒントを一緒に見ていきましょう。
ビジネスお金を増やしたい気持ちは分かるけど…データから見る副業の収入と実態
副業の急増、注意すべき点
ここ数年は株式市場が好調なことから株式投資や投資信託を活用した資産運用に興味を持つ人が増えてきましたが、一方で投資をする余力を作るために副業をして収入を増やしたいとの声も聞きます。近年では資産運用と同様に副業を始めた人も増えた印象を受けますが、実際に副業でどのくらい収入が増えているのか、注意すべき点はないのか、データを基に見ていきたいと思います。
ビジネス投資先は自分の興味ある業界から探すのがいい理由、銘柄選択の具体的な方法を探る
投資のアイディアは身近なところにあり
株式投資を始めてみたいけど、どの株に投資をすればいいか分からない。このような話をよく耳にします。たしかに3,700社以上も上場企業があると考えると、これから株式投資を始める人にとって、最初から銘柄選択という大きな障壁が存在することになります。今回は自分が興味のある業界から銘柄選択する方法を紹介します。
ビジネス日銀短観って何？株式投資に活用するための読み解き方
コロナは各産業にどのような影響を与えた？
新聞や、ニュースで、年度初めの4月上旬や1年が終わろうとする12月中旬に「日本銀行が発表した日銀短観では大企業製造業の業況判断DIが3四半期ぶりに回復した」という記事を目にするかもしれません。3か月に1度の機会のため、名前は知っているけど詳しくは理解していない個人投資家も多いでしょう。今回は日銀短観をどのように読み解くかを紹介します。
ビジネス日経平均3万円突破 バブル崩壊が恐いから投資を始められない、という人に伝えたいこと
冷静に考える習慣を身に付けよう
2月15日、日経平均株価が1990年8月以来となる3万円の大台を回復しました。株式市場だけでなく、ビットコインが初めて5万ドルを超えるなどもあり、投資界隈は浮ついた雰囲気も出ています。その一方で、身の回りではコロナの影響で飲食店が潰れたり、職を失う人がいたりと、どうも相反する景色が広がっています。この違和感からバブル崩壊に警鐘を鳴らす記事も多く目にします。その結果、投資に興味を持ったものの、バブル崩壊に巻き込まれたくない、始められないとの声も聞きます。このような経済状況では、どのようなスタンスで投資に臨めばいいのでしょうか？
ビジネスこの株高でどうしても株を買いたい人へ 初めて買う株の選び方
3700社以上からどう選ぶ？
年明け早々に緊急事態宣言が発令され、2021年も新型コロナウイルスによって飲食店や中小・零細企業が窮地に立たされています。しかし、株式市場に目を向けると、日経平均株価が30年ぶりにバブル期以来の高値を記録するなど、実体経済とは真逆の景色が広がっています。このようなニュースを見て、株式投資をしたいという声をよく聞きます。今回は初めて株を買う時のポイントを説明していきます。
ビジネス株、仮想通貨高騰の今こそ騙されてしまう「利殖勧誘事犯」とは
自分のお金はしっかり守ろう
あけましておめでとうございます。2020年は新型コロナウイルスによって、これまでの生活様式が一変した1年となりました。年末年始の陽性者数の増加や、年明け以降の政府の動きを見ていると、2021年も当面は新型コロナウイルス問題の収束は望めなそうです。しかし、一方で株式市場は昨年の春先の急落以降は堅調となっています。そのような環境下、火事場泥棒の暗躍が目立っています。自分の資産を守るためにデータを中心に見ていきましょう。
ビジネス資産運用でよく出てくる「年率５パーセントで運用」は実現可能なのか？
しっかりとデータを確認しよう
老後資産が不安で専門家に資産運用の相談をした知人から質問がありました。「資産運用によって得られるリターンが毎年５％でずっと仮置きされていたけれど、本当にそれは実現可能なのでしょうか？」というものです。結論から言ってしまえば、将来のことは分かりませんから、実際には仮定よりも高いリターンを得ることもあるでしょうし、その逆もあるでしょう。とはいえ、「将来は分からない」だと話が進まないので、年率５パーセントで仮置きしたのだと思います。資産形成の説明では、かなりの割合で年率5パーセントの仮定が多くでてきます。今回は過去のデータを見て、それがどれぐらい確からしいのかを見てみましょう。
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