“インデックス投資ブーム”に危うさも、2021年の投資信託展望
下落相場はいつ来てもおかしくない
主要な金融商品の2021年相場について専門家に聞く短期集中連載。4回目は、投資のプロに運用をお任せできる「投資信託」です。コロナ禍で世界経済が大きな打撃を受けた2020年、その一方で株式市場は一時的な急落はあったものの、その後は堅調に推移しました。投資信託を活用した新しい年の投資戦略やトレンドについて、さわかみ投信の澤上龍社長に聞きました。※ 2020年12月10日の取材内容を元に構成・編集しています。
2021年お金を貯めるためにすべきこと、お金のプロが考えた具体的な方法は?
お金を貯めようと思っている人へ
あけましておめでとうございます。2021年はどんな年になるでしょうか。新しい年になるとワクワクしますね。2020年はコロナの影響もあり、環境が大きく変わった年でした。リモートワークやキャッシュレスが進み、働き方やお金との向き合い方が変わりました。また、コロナショック、そしてポイント投資やスマホ証券の躍進もあり、投資を始めた人が大きく増えました。楽天証券は2020年12月には500万口座を突破した(しかも、9カ月で100万口座増)と発表しました。勢いがありますね。今回は、2021年お金を貯めるためにすべきことを、皆さんと一緒に考えていきたいと思います。
手取り年収320万41歳独身「住宅ローンを返して老後資金を貯めるのに投資は必要?」
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、41歳、会社員の女性。手取り年収320万の相談者。2,360万円35年の住宅ローンを返済しながら老後資金を貯めるために、投資をしたほうがいいのかお悩みとのことです。FPの鈴木さや子氏がお答えします。住宅ローンを返済しながら老後のために資産を投資などで確保したい。積立投資だけで大丈夫なのか?会社のDCやつみたてNISAはしています。【相談者プロフィール】・女性、41歳、会社員、独身・同居家族について:一人暮らし・住居の形態:持ち家(マンション・集合住宅)・毎月の世帯の手取り金額:15万円・年間の世帯の手取りボーナス額:140万円・毎月の世帯の支出の目安:18万円【毎月の支出の内訳】・住居費:7万5,000円・食費:2万円・水道光熱費:1万円・保険料:1万5,000円・通信費:3,000円・お小遣い:3万円【資産状況】・毎月の貯蓄額:0円・ボーナスからの年間貯蓄額:130万円・現在の貯蓄総額:2,500万円・現在の投資総額:180万円・現在の負債総
株を買うなら時価総額100億以下の会社?初心者の勝ちパターンの磨き方
機関投資家が集まらない市場がある
「現在、新型コロナウイルスによって世界が混乱していますが、実は株式投資にとってはチャンスも次々と舞い込んでいます」こう語るのは、『Yahoo! ファイナンス』で運営されていた「株価予想」で、39連勝という快挙を成し遂げた“相場の福の神”の愛称で親しまれる藤本誠之さん。投資のプロはなぜ「株は、時価総額100億“以下”の会社が狙い目」と思うのでしょうか?著書『株は社長で選べ!コロナ継続・収束問わず確実に勝ち続けるたった一つの株式投資術』から抜粋して紹介します。
ノーベル経済学賞受賞者が参加したファンドはなぜ破綻したか?失敗しないための投資の心構え
「もうはまだなり、まだはもうなり」
「ケインズの美人投票」で取り上げた経済学者のケインズですが、実は株式投資で大損をしていたそうです。結局、経済学的な観点から株式投資を論じてもうまくいかなかったのです。また、ノーベル経済学賞を受賞した研究者を集め、金融工学を駆使して大きく収益を上げたヘッジファンドが、その後破綻したという例もあります。投資、投機の世界はこんなにも一筋縄ではいかないものです。
「10万円から1億円」の投資家に聞く、お金を増やす“心構え”とは?
貯金の“リスク”も理解する
お金を増やすためには、どんな心構えが必要なのでしょうか。そこで話を聞いたのが、投資家・遠藤洋さん。ベストセラーとなった『10万円から始める! 小型株集中投資で1億円』のタイトル通り、少額を元手に資産を築いています。そんな彼は、お金を増やすために「テクニックと同じくらい“考え方”が大切」と言います。その意味を詳しく聞きました。
20年で保有資産がほぼ倍に、株嫌いの元証券マンが投資信託を買った理由
イベントレポート
「初心者におすすめの商品は?」「インデックスファンドがいいの?」こういった疑問は、投資を始めた人がまず抱くものではないでしょうか。2020年10月22日、オンラインセミナー「投資未経験者向け フツーの人にとっての資産運用とは?」が開催されました。日興アセットマネジメント株式会社グローバルマーケティング共同ヘッド兼マーケティング部長の今福啓之氏が、自身の資産形成を題材に、参加者から寄せられた質問に答えます。聞き手は株式会社マネーフォワード取締役兼Fintech研究所長の瀧俊雄です。本記事ではその内容を一部抜粋・編集して紹介します。
インフレ対策に不動産投資信託や金、株は有効?「通貨危機への対策を教えて」
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、35歳、会社員の男性。インフレなどの通貨危機への対策には何が有効か知りたいとのこと。どのような方法があるのでしょうか? FPの伊藤亮太氏がお答えします。ドルや日本円の通貨危機(急激なインフレも含む)に対する対策が知りたいと考えております。コロナ禍の現在、対策として、仮想通貨や、金、不動産などのコモディティ商品の投資割合を増やしています。円やドルの通貨不安や急激なインフレ下において、リートなどの不動産投資信託は有効でしょうか? また株もインフレに強いと判断してよいでしょうか? 仮想通貨、金、住居用不動産以外にインフレなどの財政危機や通貨危機に備えて資産配分先として考慮すべきものがあれば教えてください。資産配分以外にも一般人でも考えられる対策があればご教示いただけますと幸いです。どうぞよろしくお願いいたします。老後は現在の年金受給が続く場合は3,000〜4,000万円は必要と考えております。【相談者プロフィール】・男性、35歳、会社員、既婚・同居家
在庫が“腐る”?投資のプロが「飲食よりアパレルのほうが厳しい」と思うワケ
大きい飲食企業はファイナンスで生き残れる?
「現在、新型コロナウイルスによって世界が混乱していますが、実は株式投資にとってはチャンスも次々と舞い込んでいます」こう語るのは、『Yahoo! ファイナンス』で運営されていた「株価予想」で、39連勝という快挙を成し遂げた“相場の福の神”の愛称で親しまれる藤本誠之さん。投資のプロはなぜ「飲食よりアパレルのほうが厳しい」と思うのでしょうか? 著書『株は社長で選べ!コロナ継続・収束問わず確実に勝ち続けるたった一つの株式投資術』から抜粋して紹介します。
マネックスグループが描く「個人投資家が変える日本の未来」
イベントレポート
2020年11月16日から5日間、“これからの自分のためにお金をレベルアップさせる1週間”をテーマに、オンラインイベント「マネーフォワード Week」が開催されました。本記事では、11月18日に開催されたマネックスグループ講演「日本の未来は明るい。個人投資家の思いが企業を変革する!」の内容を一部抜粋・編集してご紹介します。マネックスグループ株式会社 代表執行役社長CEO松本大氏とカタリスト投資顧問株式会社 取締役副社長COO小野塚惠美氏が、参加者から寄せられた質問にリアルタイムで答えながら、今後の個人投資家のあるべき姿や、「マネックス・アクティビスト・ファンド(愛称:日本の未来)」についてお話しします。
島忠株攻防戦で注目、「大量保有報告書」を投資に生かす方法
どのタイミングで買えばよかったか
日経平均株価は11月に急上昇、29年ぶりに高値を更新、このまま年末を迎えるかという状況になっています。株価の上昇率は日経平均株価の64%に対し、マザーズ指数は140%の上昇(今年の安値からの11月末時点での上昇率)となっており、個人投資家がリスクを取れる状況になっています。相場が上昇すると個人投資家の動きが活発になるため、テーマ株にお金が集まり動きが良くなることが期待されています。みなさんも年末まではテーマ株で乗り切ろうと考えている方も多いのではないでしょうか。テーマ投資の一つとして今回は大量保有報告書のドラマや活用法をお伝えしたいと思います。
なぜアクティブファンドを買うの?投資信託はどうやって選べばいいのか
【後編】アクティブファンドのメリット・デメリット
アクティブファンドを買うにしても、どうやって選べばよいのか分からないという人も多いと思います。そこで今回はアクティブファンドのスクリーニング方法を中心に考えてみます。
投資信託はインデックスファンドで十分?アクティブファンドとデータで比較
【前編】アクティブファンドのメリット・デメリット
「アクティブファンドとインデックスファンドのどちらが良いのか」という議論は、今のところ「投資について専門知識を持たない普通の人はインデックスファンドで十分」ということで納得されているようです。では、本当のところはどうなのでしょうか。まずは実際のデータから、アクティブファンドとインデックスファンドのリターンを比較してみましょう。
企業の敵?救世主?「モノ言う株主」アクティビストとは何者か
建設的な対話で企業価値と株主のリターンを高める
「アクティビスト」という言葉に対してどのような印象を抱くでしょうか。「モノ言う株主」と訳されることが多く、「経営陣に敵対的な要求をつきつける」といった強気で高圧的なイメージを持つ人も多いかもしれません。実は、アクティビストは企業の価値向上や市場の活性化に貢献する役割を持ち、個人投資家の強い味方でもあります。マネックスグループが2020年6月25日に設定した「マネックス・アクティビスト・ファンド(愛称:日本の未来)」は、公募投信ながら「アクティビスト」という言葉を名称に入れている珍しいファンドです。なかなか知る機会がないアクティビストの歴史と役割について、マネックス・アクティビスト・ファンドに投資助言を行うカタリスト投資顧問の代表取締役社長 平野太郎氏と、取締役副社長COO小野塚惠美氏に解説してもらいました。
はじめてのNISAとiDeCo、自分に合っているのはどの制度?
お金を増やせる注目の制度を理解しよう
昨年の6月に金融庁のワーキンググループが出した報告書「老後2000万円」で年金不安が浮き彫りになり、今年は新型コロナウイルスが世界中に蔓延し、世界規模で経済は大打撃を受けています。今のような先行き不透明な時代を生き抜くために、少しでもお金を増やしたいという人も多いのではないでしょうか。そこで、税制優遇を味方につけつつ、お金を増やせる注目の制度、「NISA」と「iDeCo」をご紹介します。
資産運用でよく出てくる「年率5パーセントで運用」は実現可能なのか?
しっかりとデータを確認しよう
老後資産が不安で専門家に資産運用の相談をした知人から質問がありました。「資産運用によって得られるリターンが毎年5%でずっと仮置きされていたけれど、本当にそれは実現可能なのでしょうか?」というものです。結論から言ってしまえば、将来のことは分かりませんから、実際には仮定よりも高いリターンを得ることもあるでしょうし、その逆もあるでしょう。とはいえ、「将来は分からない」だと話が進まないので、年率5パーセントで仮置きしたのだと思います。資産形成の説明では、かなりの割合で年率5パーセントの仮定が多くでてきます。今回は過去のデータを見て、それがどれぐらい確からしいのかを見てみましょう。
年明けのジョージア州決選投票がカギ?追加経済対策でもめる米国、今後のシナリオ
米11月雇用統計、予想を大幅に下回る
米株式市場は、新型コロナウイルスワクチン期待で楽観的見通しが先行し過ぎている気がします。米国内における新型コロナウイルス感染拡大が懸念される現況下で発表された米11月雇用統計は、非農業部門雇用者数が予想比でかなり悪い内容でした。もともと、10月よりも改善が鈍化する予想でしたが、それよりも悪かったことで、市場のファーストリアクションはドル売り、米国債利回り低下でした。今後の米経済の先行きはどうなるのでしょうか。
「繰り上げ返済」だけでなく「借り換え」の検討も?住宅ローン返済が得になる判断ポイント
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、33歳、会社員の女性。今年3人目のお子さんを出産された相談者。教育費の負担が増える前に住宅ローンを繰り上げ返済したいと考えており、タイミングを検討されています。FPのシミュレーション結果は? FPの横田健一氏がお答えします。今年3人目が産まれ、これから子ども達の教育費もかかってくるかと思います。貯金がだいぶ溜まってきましたので、住宅ローン返済にあてて、借金を0にすると貯蓄ペースも上がるのではと考えました。しかし、手元にある程度は置いておきたいですし、ローン控除もあと5年残っています。どのタイミングでローン完済をしたら無理なく教育費を確保できるか知りたいです。宜しくお願いします。【相談者プロフィール】・女性、33、会社員、既婚・同居家族について:夫(43歳)会社員、小2(7歳)、小1(6歳)、保育園(0歳)・住居の形態:持ち家(戸建て)・毎月の世帯の手取り金額:53万円・年間の世帯の手取りボーナス額:90万円・毎月の世帯の支出の目安:45万円【毎