週末に整理しておきたい「AIを活用した投資手法」の仕組み
これを読めばAI予測の構造がわかる
最近はAI(人工知能)を使った株価予測や投資モデルが登場していますが、これらを使うには、AI予測の特徴を知っておく必要があります。とはいえ、こんな話題だと「自分にはちょっと難しいかも」と思ってしまう方もいるかもしれません。しかし、これから私たちの周りでAI化が進んでいきます。投資の世界も同様です。今回はAIの投資モデルを整理して、どのような流れで予測値が出てくるのか、考えたいと思います。
投資用マンションが年間140万の赤字、どうしたらいい?
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回は内藤忍氏がお答えします。最近、1棟物件を購入し、それとは別に投資用マンションを7件保有しています。1棟物件は年120万円の黒字ですが、投資用マンションは年140万円の赤字です。65歳までは働くつもりですが、4年後に定年を迎えるにあたり、今後の資産運用についてアドバイスをお願いします。【現在の資産】・預金:1,660万円・株:320万円・投資信託:1,270万円・終身保険:1,630万円・不動産評価額:2億3,000万円【負債ローン】・投資区分マンション7物件:8,430万円・1棟物件:1億8,000万円(50代後半 既婚(子ども2人) 男性)
年中無休、誰でも利用可!りそな相談専用店のおもてなし
仕事帰りやお出かけついでにホッと一息
「毎月の家計に余裕がない」「教育費や老後の生活費が心配……」。尽きることないお金の悩み、諦めてしまってはいませんか?プロのサポートで家計を見直せば、支出を大幅に削減したり、浮いたお金で将来に備えたりすることは、意外と簡単にできるものです。こうした家計改善の相談に無料で応じてくれるお店として、りそな銀行が拡大しているのが「セブンデイズプラザ」です。りそな銀行に口座を持っていない方も無料で利用可能なこの店舗の狙いについて、取材しました。
40歳独身男性、この先も“結婚をしない”前提のマネープラン
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回は野瀬大樹氏がお答えします。現在、ある程度まとまった資産がありますが、恥ずかしながら40歳独身のため、とりたててすぐに必要な支出の予定はありません。年収は650万円程です。来年からは、そこに不動産収入が年80万円ほど入る予定です。これは不動産投資を自分で勉強して得るわけではなく、家族との共同事業として、実家敷地内にテナントを入れ、そこから入ってくるものです。現在は月8万円程の貯蓄も含めて、収入の中でやりくりできているので、不動産収入はすべて投資に回そうと考えています。ちなみに住まいは月9万円の賃貸で、数年後、結婚を本格的にあきらめた暁には、一人暮らし向きのコンパクトな中古マンションを購入してもいいのかなと考えています。そこで、そろそろ老後を見据えて、本格的に資産運用を始めたいと思うのですが、本を読むほど選択肢が増え、何に投資すればよいのか判断できないという状態です。特に、企業型確定拠出年金とNISAをどのように活用していくべきかについて迷っています。アドバ
50歳で投資再開「年250万を運用して老後資金をつくりたい」
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回は深野康彦氏がお答えします。子供達の受験費用と学費を捻出するために凍結していた投資を再開したいと思っています。65歳までは働くつもりです。退職までの15年間で、年250万円程度の投資を行い、年金・退職金とは別に定年時までに6,000~8,000万円程度の老後資金をつくりたいと思っています。そこで、現在の日本株中心の投資に不安を感じています。長期投資前提で、年250万円の投資方法、投資先をご指南ください。また、投資している2,700万円分を東京オリンピックの前に、一度換金して再投資したいと思っています。時期は自ら判断しますが、投資方法、投資先をご指南ください。日本株中心の資産ということが不安なのです。〈相談者プロフィール〉・男性、50歳、既婚、子ども3人(大学1年、高校1年、中学1年)・職業:会社員(管理職)・年収:1,000万円程度・年間の支出目安:754万円(学費250万円含む)<総資産2,900万円>・現金:200万円・個別日本株:700万円・投資信託
これからが本番?米IT企業の超躍進
IT市場の拡大傾向が一段と顕著に
6月は米朝首脳会談や米FOMC、OPEC総会といった政治・経済イベントが豊富で、貿易摩擦問題等を巡るトランプ大統領の発言なども収まることなく、引き続き株式市場を取り巻く環境には様々な不安要因がありました。しかし、事の重大さに比して、市場はファンダメンタルズを見極めようという冷静さを取り戻しつつあるようです。市場が注視するファンダメンタルズは好調です。米国はS&P500社ベースで2018年に20%を超える増益が予想され、2017年の12.8%増益から加速すると見られています。こうした好業績を背景に、各社とも将来への布石を打つべく、投資を積極化しています。その中でも、生産性の向上や付加価値創出を意図したIT(情報技術)投資が増えていくとみられます。
アパート1棟買いの不動産投資に興味あり。リスクを教えて
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回は内藤忍氏がお答えします。1棟買いのアパート経営に興味があります。セミナーに行ったところ、1棟買いすることでリスク分散ができ、収益性も高く、手持ち資金は300万円程度からと、説明を受けました。8,000万円程度で購入した後は、ひと月あたり数万円程度の黒字だと言うのですが、基本的な疑問として「ならば、なぜに一般人に販売するのか。自社でどんどん事業規模を広げればよいのでは?」という素朴な疑問にかられます。現金で1億5,000万円程度の資金が手元にあり、株式投資または投資信託での運用を継続するか、不動産投資に乗り出すか思案しています。どういうメリット・デメリットがあるのか、ご指南いただけますでしょうか。なお、既に20年ほど前に地方で新築購入したワンルームマンションが2部屋あり、決して不動産に好印象を持っているというわけではありません。(40代後半、既婚(子ども2人)、男性)
転職で年収が220万アップ、これを機に資産運用を始めたい
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回は野瀬大樹氏がお答えします。転職で年収が420万円から640万円に大きくアップしました。今までなかなか貯蓄できない状況でしたが、これを機に老後も考えた資産運用をしたいと思っております。現状は下記の通りです。職業:ITコンサルタント(前職はSE)年収:640万円(基本給592万円、手当48万円)住宅:賃貸10万円貯金:350万円個人年金:月13,500円(65歳満期で600万円)医療保険:月2,800円(掛け捨て)新しい会社では「持株会」と「確定拠出年金」が利用でき、下記の割合まで運用できると説明を受けています。【持ち株会】月々基本給の10%まで(1口1,000円あたり50円の利息)【確定拠出年金】月々基本給の6%まで現在は独身ですが、将来的に結婚したいと考えている女性はいます。ただし、子供をつくることは考えていません。資産運用は老後を目的として考えていますが、それまでに住宅を購入するかもしれないので、老後にならないと利用できない資産ばかりではマズイとも思っ
38歳男性、投資信託で過去に失敗。何に気をつければいい?
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回は内藤忍氏がお答えします。年間80~100万円程度は預金できる状況ですので、そろそろ資産運用を検討したいと考えています。既存の保険は取り崩さずに、預金と今後の収入の一部を運用に充てたいと思いますが、どのように、いくら運用をするのがよいでしょうか。過去に投資信託で運用に失敗しており、あまり大きなリスクは取りたくないですが、多少はしようがないと考えています。〈相談者プロフィール〉・男性、38歳、妻(35歳・パート)、子ども(7歳)・職業:会社員(東証一部上場)・手取り世帯年収:夫450万円(※社宅のため家賃は給与天引き)、妻60万円・資産:預金650万円(うち定期預金450万円)、子どものための預金180万円、終身保険(一時払い)1,700万円、一時払い終身(積立)年24万円
ビッグデータとリノベーションを活用したマンション投資戦略
イベントレポート
2018年5月19日に開催されたイベント「不動産投資1DAYスクール2018」。今年で3年目となる本イベントでは不動産投資初心者から経験者まで、さまざまなトピックを幅広く学べるセミナーが複数開催されました。その中から本記事では、「~働きながら始めるマンション投資~ビッグデータとリノベーションを活用した3つの成功戦略」と題したセミナーをピックアップ。リズム株式会社顧問 巻口成憲氏が解説した「不動産投資業界の問題点」や「3つの成功戦略」についてご紹介します。
「まずは手間をかけずに長期投資」フリーランスの資産運用
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回は野瀬大樹氏がお答えします。今後の資産運用と娘の学資保険についてお聞きしたいです。今年の5月に娘が生まれました。0歳から学資保険に入ったほうが掛け金も安くおすすめと聞いているのですが、今から加入したほうがいいでしょうか。また、貯蓄だけではもったいないと思っており、現在200万円ほどの資金で株式投資を試みています。あまりアクティブに運用を行わずに、IPOに申し込む、たまに株価が大きく下がったときに大型株の売買を試すくらいで、株の利益はほとんどない状態です。しかし、今後のことも考え、資産運用の知識や株式投資の知識をつけていきたいと思っています。また、両親が不動産投資をしているため、そちらにも興味があります。ただ、金額が大きくなってしまうため、躊躇しているところです。フリーランスで仕事をしているため、将来の不安などはありますが、今の仕事は好きですし、続けていけるならずっと続けていきたいです。そのためにも資産運用で少しずつ資金を増やせたらいいなと思っています。今か
資産形成に「iDeCo」と「つみたてNISA」がすすめられる理由
2つの制度のメリット・デメリット
お給料が右肩で伸びない上に、預貯金の金利も超がつくほど低金利。加えて少子高齢化が加速しており、将来の年金不安は募るばかり……となると、なんとかお金を増やさなきゃと思っている人も多いことでしょう。イマドキのお金の増やし方の基本は、「税制優遇を味方につけつつ、効率よくお金を増やすこと」。そこで今回は今話題の「iDeCo」と「つみたてNISA」をご紹介します。
J-REITの中長期展望、東京五輪は転換点になるのか
金融環境と不動産市況をどう読む?
J-REIT(不動産投資信託)とは簡単に言えば、(1)投資家から資金を調達し、(2)不動産へ投資して賃貸するシンプルな事業体で、これが直接バランスシート(貸借対照表)の資金調達サイドと資産サイドとなります。今回は、この2つの側面から、J-REIT市場の中長期的な展望を概観します。
シーズン到来、個人投資家が「株主総会」に行くメリット
6月下旬は株主総会のピーク
6月はサッカーのワールドカップが開幕するということでテレビでも少しずつ盛り上がりを見せています。しかし、個人投資家にとって6月といえば、株主総会のシーズンでしょう。今年も非常に多くの上場企業が今月下旬に株主総会を開催します。今回は、株主総会について勉強しつつ、個人投資家が何に注目すべきか、まとめていきます。
「もっと投資にお金を割きたい」が家計にもたらす相乗効果
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回はマネーフォワードから生まれたお金の相談窓口『mirai talk』のFPがお答えします。mirai talkの無料セミナーで、「消費:浪費:投資」の割合は「70%:5%:25%」が理想的という話があり、なるほどと思いました。今は毎月3万円貯金しているだけですが、今後は投資(自己投資も含め)にもっとお金を割きたいと思っています。投資に回せるお金をどうやって作ったらいいのか、また、初心者にもおすすめの投資を教えてください。〈相談者プロフィール〉・男性、29歳、独身・職業:会社員・手取りの月収:30万円・ボーナス:会社の業績によるため変動・預貯金:50万円【家計の内訳】・毎月の貯蓄:3万円・住宅費:12万円・食費:6万円・交際費:3万円・衣服・美容費:2万円・その他生活費:4万円・保険:未加入
「貯蓄ゼロ」世帯が増える中での投資の考え方
世論調査から考える資産運用とは
日本銀行が事務局を務める金融広報中央委員会のアンケートによると、「金融資産をもっていない」世帯、いわゆる「貯蓄ゼロ」世帯が増えています。貯蓄ゼロ世帯が増えているものの、老後の生活について「心配である」と回答した世帯は8割程度と高水準で推移しており、老後の生活に不安を感じていないわけではないようです。しかしながら、「現在生活設計を立てていないし、今後も立てるつもりはない」との回答がじわりと増加しています。老後に不安があり、資金を積み立てる必要を感じながらも、切迫感に乏しく、金融資産の保有につながる行動には至っていないと考えられます。
15年で資産形成、マイナス金利を活用した不動産投資のコツ
イベントレポート
2018年5月19日に開催されたイベント「不動産投資1DAYスクール2018」。本イベントでは、不動産投資とは何かからはじまり、不動産投資のメリット・デメリット、不動産投資を始める方が増えている理由、さらには買っても良い物件とダメな物件の違いなど、幅広く学べるさまざまなセミナーが開催されました。その中から本記事では、「15年で資産形成。マイナス金利を最大活用した効率的な不動産投資のコツ」と題したセミナーをピックアップ。J.P.RETURNS株式会社取締役 室田雄飛氏が解説した「不動産を持つ時の疑問点」や「マンション経営のメリット・目的」についてご紹介します。
イタリア政局混乱に見る「市場のストーリー」の脈略のなさ
個人投資家はどう向き合うべき?
5月末、南欧発のリスクオフ(回避)の波がマーケットを揺らしました。欧州の株式市場やユーロが売られたのはもちろん、米国のNYダウ平均も一時500ドルを超える急落となりました。むろん、動揺は日本にも及び、大幅な株安・円高となりました。一体なぜ、金融市場はそこまで揺さぶられたのでしょうか。そして、個人投資家はどう対処すべきだったのでしょうか。検証してみたいと思います。