美しい数式だけでは成り立たない クオンツが語る金融市場
シンプルな数式に何を加えるのかを見極める
金融の世界では、投資を成功させるために日々緻密な計算やプログラミングを行う専門家がいます。それが「クオンツ」という職業で、金融機関や投資家の利益の源泉ともなる重要な仕事のひとつです。ここではロボアドバイザー「THEO（テオ）」を提供する「お金のデザイン」で、クオンツを務める東海林紘氏に、その仕事と数学の専門家である彼らの眼から見た金融の世界について話をうかがいました。
ビジネス森田悦子
世界の金融市場にうずまく「４つの潮流」
個人投資家が資産を守り増やす4つのポイント
100年に一度の金融危機後の長いデフレから、過去最大規模の金融緩和、そして日本の金融史上初のマイナス金利の導入と、投資家を取り巻く状況は目まぐるしく変化しています。海外でも、遅々として進まないアメリカの利上げやイギリスのEU離脱など不透明な要素が多く、自らの資産をどう運用していけばよいか悩む個人投資家は多いでしょう。日本の金融工学の第一線で研究を続ける京都大学大学院の加藤康之教授に、個人投資家が身につけるべきスキルと資産運用の今と未来について語っていただきました。
ビジネス宝くじの還元率は50％未満、残りは何に使われる？
投資としては最悪な宝くじだが…
年末の風物詩とも言える年末ジャンボ宝くじ。日本人は宝くじが大好きですよね。投資より貯蓄を好む日本人ですが、投資経験がある人の割合はおおむね2～3割と言われています。一方、宝くじを買ったことがある人は宝くじ公式サイトによると78.5％もいるそうです。これだけを見ても、投資はしたことがないけど宝くじは買ったことがあるという日本人の実態が見て取れます。
趣味井村俊哉
ソフトバンクの10兆円ファンド設立で急騰する関連株
IT関連企業への投資を積極的に拡大か
10月14日の朝方、とんでもないスケールの話が飛び込んできました。ソフトバンクが、新しいテクノロジー分野に対して投資するファンド「ソフトバンク・ビジョン・ファンド」を設立するという発表です。ソフトバンクは、7月にイギリスのARM社を日本企業史上最高額である3兆3000億円で買収すると発表して度肝を抜かせたばかりでした。https://moneyforward.com/media/career/14670/今回もこれに匹敵するスケールの話で、とんでもないのはその規模です！総額1000億ドル（約10兆円）という聞いたこともない金額で、過去最大級の規模のファンドを目指すというのです。さらに、ソフトバンク単独ではなく、パートナーと共同で出資をしていく話なのですが、そのパートナーにサウジアラビア王国（公共投資ファンド「PIF」）がいるというのだから驚きです。ソフトバンクは今後5年間で250億ドル（2.6兆円）以上、サウジは450億ドル（4.7兆円）を出資していくとのことです。噂好きな投資家が好むオイルマネーを呼び込んだ形になり話題性は十分です。こんなビッグニュースを相場が見逃すはずがありません。
ビジネスJ.P.モルガン ストラテジストが語る金融市場の行方
個人はどう資産運用していくべきか
円安株高を演出したアベノミクス相場が失速するなか、マイナス金利の導入で個人投資家は資金の置き場を見失っています。方向感の見えない相場に対し、私たちはどう向き合っていけばよいのでしょうか。JPモルガン・アセット・マネジメントのグローバル・マーケット・ストラテジスト 重見吉徳氏に、今後の金融市場の行方と、個人投資家が資産を守り増やすための心構えについて話を聞きました。
ビジネスMONEY PLUS編集部
JR九州のIPOが儲かりそうな理由
20年ぶりのJR上場
かねてから噂されていた「九州旅客鉄道（9142）」、通称JR九州が上場します。旧国鉄系のIPOは、「JR東日本」「JR西日本」「JR東海」に次ぐ4社目となり、JRの上場は20年ぶりの出来事です。市場に吸収させる金額は3900億円にものぼり、7月に上場した「LINE」の1300億円を3倍も上回っています。抽選に参加したらほぼ間違いなく当たりを頂ける規模ですので、利益が見込めるのか実に気になるところです。ちょうど1年前には、同じく国策の「郵政IPO」が大成功の上場を果たしていますので、その再来となるのか注目されています。個人的には、大成功とまではいかなくても、それなりに上手くいくんじゃないかと思っています。そのポイントは……ザ・フライ井村のLet'sカブトク！
ビジネスベンチャー投資に見る日本と中国の圧倒的な違い
アメリカ7.1兆円、中国3兆円、そして日本は…
巨額のベンチャー投資を進めている中国の実態「ああ、やっぱりここまで格差が広がっているんだな」と、ため息をつきたくなるニュースが報道されました。新聞によれば中国のベンチャービジネスへの今年の投資額が現時点で3兆円となり、昨年を大幅に上回って過去最大となったそうです。中でも4600億円と大型の調達をしたのが、滴滴（ディーディー）という中国企業ですが、これは中国のUberと呼ばれる配車サービスのベンチャー企業で、中国の大手生保からの投資以外にアメリカのAppleからも出資を受けています。リストを見ると同額の4600億円を調達したもう1社の企業として、アリババ傘下の金融会社の名前が挙がっています。日本でも楽天市場と楽天カードが収益の両輪となっているように、中国で最大シェアを誇るEコマース集団のアリババも金融ビジネスに力をいれていくのでしょう。金融と技術を組み合わせたFinTech（フィンテック）が注目される中で、アリババが4600億円を調達したということは、我が国を含めたアジアの金融の競争地図を変える可能性があるという点で、興味深い動きだと思います。
ビジネス鈴木貴博
10万円以下で利回りがいい9月株主優待3銘柄
優待マニア主婦が厳選！
いつの間にか蝉の鳴き声が鈴虫に変わって秋らしくなってきましたね。食欲の秋では太ってしまいますので、読書の秋で株の勉強等を楽しんでいきたい私です。さて、9月の優待銘柄は1年の中では第2位で393社もあります！その中から考え抜いた結果、今回は10万円以下で買えて優待利回りが大変良くて、私が気に入っている銘柄3社をお伝えしますね。もちろん今回もご判断は自己責任でよろしくお願いします。
趣味ようこりん
インデックスファンドで始める投資信託
わかりやすさと低コストが魅力
「家計の金融行動に関する世論調査」によると、将来に不安を抱える人は増え、老後の暮らしに対し、約8割の人が「心配」と考えています（＊1）。将来に備えて、自分である程度は貯めておく必要がある時代です。超低金利の預金だけでなく、少額から分散投資が可能な投資信託を検討するのもおすすめです。しかし、一口に投資信託といっても多くの商品があります。日本国内の公募投信の純資産総額は、2016年7月13日時点で86兆631億円、本数は5929本（＊2）もあります。特に投資初心者にとって、選択肢が多すぎるのは困ってしまいますよね。そんな初心者の方が始めやすい投資信託のひとつにインデックスファンドがあります。アメリカの投資家ウォーレン・バフェットも次のようなことを言っているほどです。「低コストのインデックスファンドは、投資家の大多数にとって、最も聡明な投資だ」。では、その魅力とは一体どこにあるのでしょうか。＊1 出典：金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査[二人以上世帯調査]（平成27年）」＊2 出典：一般社団法人投資信託協会「投資信託の全体像（純資産総額・ファンド本数）2016年6月末」
ビジネス税金を減らしてお金持ちになるすごい！方法
知っておきたい195万円の壁
マイナス金利が導入され、普通預金の金利も0.001％と超がつくほどの低金利に。そんな超低金利時代の今、銀行にお金を預けていてもお金は増えません。では、お金を増やすにはどうしたらよいのでしょうか。おそらく「投資をするしかない！」と思っている人も少なくないことでしょう。確かに、投資のスキルも経験もある人は、投資はお金を大きく増やすには有効な方法です。しかし、投資の勉強をすることなく、安易に始めてしまうと大きく損をしてしまい、お金が増えるどころか大きく減らしてしまう可能性も。そこで、ぜひ知ってほしいのが、税金の知識を身につけることにより、納める税金の額をぐっと減らし、お金を増やす方法。税金の知識を上手に活用することで、リスクゼロでお金を増やせる可能性が高くなるのです。7月26日に出版した「税金を減らしてお金持ちになるすごい！方法」（河出書房新社）では、一般の人でも税金の知識が理解できるよう、具体例を多く盛り込み、わかりやすく解説しています。
生活Mocha
夏のボーナスの賢い使い方
マイナス金利時代にお金とどう向き合うべきか
梅雨明け、蝉の声とともにうれしい夏のボーナスシーズンが到来しました。夏のボーナスを何に使うかもう決めましたか？先日、経団連が発表した大手企業の今年夏のボーナス妥結額状況（第1回集計）では、回答した95社の組合員平均は前年夏比3.7％増の92万7415円と4年連続の増加となりました。増加の要因としては、自動車を中心に業績が改善し、ボーナス業績に連動させる企業が増えたためとなっています。バブル全盛期は企業業績が好調で、給与は右肩上がりかつ高金利の時代。そんな時代とはうって変わり、現在は、初めてとなるマイナス金利が導入されています。変化の早いこの時代、お金と賢く付き合いたいものですね。今期の夏のボーナスをきっかけに、実践できるマネープランを一緒に考えてみませんか。ボーナスの使い道で依然多いのは「貯蓄」ボーナスの使い道で最も多いのは「貯蓄」で44%、次いで「生活費の補填」19%、「旅行・レジャー」12%、「投資」11%です(日本経済新聞社2016年読者モニターアンケートより)。低金利のいま、預金でお金は増えないことが分かっているこの状況でも、「投資」に回すのは貯蓄の1/4であり、「貯蓄」に回す
生活マイナス金利時代の投資術
ボーナスで投資を始める前に知っておきたいこと
夏のボーナスの使いみちについて考えるのが楽しい今日この頃。買い物や旅行などにつぎ込むのもいいですが、賢く投資をしてお金を増やす、という選択肢を考えている方も多いのでは。そのような投資を始める方が事前に知っておくとよいのが、世界経済の動きや市場の現状についてです。6月18日、新宿にて開催された資産運用セミナーでは、ファイナンシャルプランナーの深野康彦氏が「ボーナスで始める賢い資産形成」と題して、世界や日本のマーケット事情から、それらを踏まえた投資方法までわかりやすく解説しました。
ビジネス深野康彦
月々1千円から始められる投信積立
貯金はしてるけどもう少し増やしたい人へ
お金は増やしたい、最低限の金融知識は身に付けようとは思うけど、投資するのはなんか怖い、よく分からない、そんな人は、「少しずつ」始めてみてはいかがでしょうか。おすすめの投資の始め方、お教えします。
生活普通の会社員でも不動産投資はできるのか
不動産投資の素朴な疑問を聞いてみた
年金に期待できない将来、老後の生活に不安を抱いている方も多いのではないでしょうか。昨今の低金利では銀行にお金を預けているだけでは安心できないため、リスクとリターンをふまえて投資先を検討しながら資産形成を行うことの必要性が、いろいろなところで言われるようになりました。その投資先の一つとして注目されているのが不動産投資です。しかし、不動産投資はそれなりに大きな金額になるため、したいと思っても、いち会社員が不動産投資をするのは難しいイメージがあります。会社員をしながら不動産投資をしている方は、リスクにどのように対応しているのでしょうか。AXASシリーズをはじめ、都内に100棟を超えるマンションの開発、販売、サポートまでを一括で行い、多くのビジネスパーソンから支持されているアセットリードさんに話を聞いてみました。
住まい日本人の6％しか知らないETFのはなし
アメリカではETF市場規模が10年で7倍に
「ETF」という言葉をご存知ですか？ ETFは「上場投資信託（Exchange Traded Funds）」の略で、その名の通り、投資信託の一種です。上場株式を対象としているため、それらの重要な指針である日経平均株価（日経225）や東証株価指数（TOPIX）、海外では米ダウなど、各国を代表する企業を集めた指数をパッケージにした商品です。株式と同様、売買をすることができます。資産運用の玄人が活用している投資方法という印象を持つ人も多いのですが、そんなことはありません。最近注目を浴びている、ロボットアドバイザー（ロボアド）の多くの商品もこのETFを扱っています。ETFは、消費者が世の中を変えていく力を持つこの時代において、日本でも近いうちに必ず資産運用を語るうえでの主役になるはずです。ETFは「投資商品の世界選抜」といわれます。国内のみならず世界中の上場銘柄（米国株、米国社債、欧州株、新興国株など）を取り扱うことが可能で、投資対象の選択肢がとても豊富です。投資先進国のアメリカでは既にスタンダードな金融商品となっていて、市場規模は過去10年で7倍に拡大。その傾向はいまでも続いています。世界の
ビジネス株主総会へ行こう！株主総会でお土産ゲット
株主優待女子が教えるお得な株主総会
株主優待もお得でいいけれど、せっかく株主になったのだから株主総会に行くのがおすすめです。今回は6月権利銘柄の株主総会のお土産についてご紹介します！
趣味小森美紀
公募割れに注意！6月IPO終盤戦に潜む罠
なかなか渋めの5社
ビッグニュース！とうとう「LINE」が上場するってよ！約2年前から上場するかもしれない、いやしないんかい！今度はほんとにするよ、いやまたしないんかい！という上場するする詐欺を繰り返してたのですが、先日正式に承認されました。僕らに配られるIPOは実に1000億円以上となるので、かなりの人が当たりを引けそうです！問題は上がるかどうかなんですが、その辺りも含めて次回取り上げたいと思います。今回は、6月終盤戦のIPOをまとめました。なかなか渋めのが多いので、ご注意ください。ザ・フライ井村のLet'sカブトク！
ビジネスリクルートが出会い系に進出した理由
株で役員報酬を出す企業は買い！？
増え始めている「株で役員報酬」の会社6月10日、「日経新聞」の一面に「株で役員報酬」という制度を導入する企業が増えているという記事が載りました。三菱UFJ信託銀行が調べたところ上場企業のうち230社がこの制度を導入しているそうで、それが来年には500社に増えるそうです。よく知られるストックオプション制度とは違い、企業の業績向上に効果があるというのですが、どこが違うのでしょうか？ 簡単に解説してみたいと思います。記事の中では、リクルートホールディングスの制度が例として紹介されています。リクルートの制度では、役員に対して報酬となる株式は「役員の退任時に付与」。役員として在任中の業績貢献度に応じて、付与される株式数は増減するそうです。退任時に株式が付与されるこの制度、何がいいのでしょうか？
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