どこに投資する?銘柄探しのカギは連想ゲーム
固定観念を捨てて思考を広げよう
株式投資を始めるときにハードルとなるのが銘柄選択です。3,700社以上も上場している中で、全ての会社を知っているわけではないし、自分が知っている会社の株価が上がるとも限りません。前回の記事では『会社四季報』を使った銘柄選択を紹介しましたが、今回は自分の頭の中だけで完結する方法を紹介します。その方法とは「連想ゲーム」です。
運用商品が選べる「変額保険」が得に思えるという相談に、保険のプロが仕組みを解説
最近なぜ「変額保険」がトレンドになった理由
投資を始めて2年目の金融女子から「この保険すごいみたいなんですがどうなんでしょうか?」とメールが届きました。早速、見てみると、「金融出身でメディアでも記事を書いている」という人のブログで、内容は「変額保険」でした。21年間の平均リターンが11%という商品です。なるほど一見「すごく儲かりそう」に書いてあります。これを信用していいのか? それとも大きな落とし穴が待っているのでしょうか? 今回は、「変額保険」について解説をしていきましょう。
厳しすぎる世界の“脱炭素ロードマップ”その中身とは?注目のテクノロジーと関連銘柄を一挙紹介
2050年ネットゼロはいかに野心的なのか
「脱炭素」の実現に向けた取り組みは世界的に加速する見通しです。6月開催のG7サミット(主要7ヵ国首脳会議)の共同宣言には、2050年までのCO2ネットゼロ排出、各国の2030年目標へのコミットが盛り込まれました。11月に英国で開催されるCOP26(気候変動枠組み条約締約国会議)では、さらに具体的な取り組みが話し合われると予想されます。そのたたき台になると注目される報告書に、国際エネルギー機関(IEA)が5月に発表した「世界エネルギーセクターのための2050年ネットゼロ・ロードマップ」(以下、報告書)があります。世界で2050年までにエネルギー関連CO2排出量をネットゼロにするシナリオに沿った、エネルギー技術や投資、イノベーションなどに関する野心的かつ実行可能なロードマップです。
2021年後半の日経平均株価はどうなる?月間騰落率と週足終値の相関分析から予想してみた
1950年以降の市場データで徹底分析
今年後半の日経平均株価はどうなるのでしょうか?今回は、月間騰落率と週足終値の相関分析から考察してみます。
最新版「楽天証券とSBI証券」iDeCoやつみたてNISAを買うならどちらがオススメ?
両者の違いを徹底比較!
コロナ禍の株高で投資に興味を持つ人が増え、特にネット証券の口座開設数が伸びています。中でもネット証券の先頭を切るSBI証券は今年の3月22日に600万口座を突破したとプレスリリースを発表。次いで、楽天証券が5月19日に600万口座を突破したと発表しました。ネット証券をリードするこの2つの証券会社はどのような特徴があり、どのような人に向いているのでしょうか? それぞれの特徴や最新動向をお伝えします。
日経平均は「年内に3万円回復」、日本経済が直面している“節目”とは
米金利の低位安定で米国株は高値更新へ
7月の世界の株式市場で、株価は比較的堅調な推移をたど辿りました。米国では主要株価指数が再び最高値を更新し、欧州でも独DAX指数が高値を塗り替えました。6月の米FOMC(米連邦公開市場委員会)直後には、米国での金融引き締め前倒しに対する警戒感から、世界の株式市場が一時的な動揺を見せる場面もありました。しかし、それが必ずしも米FRB(連邦準備理事会)のコンセンサスではないことが判明すると、米金利は低位で安定し、株式市場も落ち着きを取り戻しました。低金利下での今後の着実な景気回復への期待が、株価をもう一段押し上げたかたちです。一方で、日本を中心とするアジアの株式市場は、経済再開の遅れなどを理由に冴えない展開となり、株価は欧米のパフォーマンスに見劣りした状態にあります。ただ、こうしたパフォーマンスのギャップが、いわゆる「ワクチン格差」の結果としての「景気格差」によるものならば、いずれ、その問題は解消に向かうと見込まれます。ワクチン接種は時間さえかければ、遅れを埋め合わせることは十分可能で、「経済再開」は世界中に広がっていくと予想されるためです。今のところ、米FRBは急激な金融引き締めを回避する
今、Go Toキャンペーンの再開に注目するべき3つの理由
苦戦した業界に対し“てこ入れ”の期待が高まる
7月23日に東京2020オリンピックが開幕し、各国選手の熱戦が報じられています。足元では新型コロナ感染症への不安感が解消されず、不透明感が強い状況から株価は苦戦している状況です。秋には衆院選があることも踏まえると、今後、政治面での動きが活発化していくことが予想されます。岩井コスモ証券では、(1)ワクチンの接種状況、(2)未消化予算及び補正予算の動向、(3)過去最高となった税収、の3つに注目し、今回のコロナ感染症による負の影響を大きく受けた業界を救済する効果が大きいGo To キャンペーンに注目するべきだと考えています。
日本株の悪材料はほぼ出尽くしか、夏枯れの今こそ“仕込み時”と読む理由
注目すべきは好決算を素直に評価できる相場になっている点
日経平均は本稿執筆時点の20日まで5日続落と冴えない展開が続いています。20日の日経平均は、前日のNYダウ平均が新型コロナウイルスのデルタ型の世界的な感染拡大懸念で700ドル超の下げとなったことを受けて、前日比264円安の2万7,388円と終値ベースで1月6日以来、約半年ぶりの安値に沈みました。もう7月も下旬で今年の後半戦に入っていますが、この半年の上昇分をすべて吐き出し年初の水準に逆戻りした格好です。盛り上がりを欠いたまま開幕を迎える五輪同様、まったく高揚感がないどころか、この日本株相場の動きには虚しさを覚えるばかりです。
お出かけ不要!自宅に優待品が届く9月の株主優待銘柄5選
商品やカタログが届くので便利
届くのが待ち遠しくなる株主優待ですが、内容によっては外出を控えていてなかなか優待を使えずにいるという方もいらっしゃるかもしれません。そこで、今回は9月権利確定の優待銘柄の中から、自宅に商品やカタログ等の優待が届く銘柄を5つご紹介します。コロナ禍ではこのような優待が嬉しいですよね。ぜひ参考にしてみてください。
過去16回の五輪メダル数で検証、金メダル数と株価の強い関係
東京五輪開幕目前
7月23日の五輪開会式まで間近となりました。一時、今回の五輪では日本代表に“金メダル30個”が目標と言われるほど期待がかけられていました。コロナ禍が未だ収束されず五輪開催の賛否も議論される環境で、精神的な負担も大きい選手の方々に行き過ぎた期待は禁物でしょう。とはいえ、地元で行う五輪です。メダルへの期待はどうしても高まってしまいます。この日本代表の金メダル数、実は五輪期間の我が国の株価との間に意外な強い関係があるのです。今回は金メダル数と株価の関係を紹介しましょう。まずは結果を見てみます。
証券会社を選んだらどの口座を選ぶ?NISA口座、特定口座、一般口座の違いとは
第4回 証券会社の選び方
前回まで証券会社の選び方について解説しましたが、今回はその最終回です。証券会社を選んだ後は、取引口座を選ぶ必要があります。「一般口座」と「特定口座」、どちらを選べば良いのでしょうか。「NISA口座」はこれらとどう関係するのでしょうか。
金融庁も注意喚起、レバレッジ型ETFは長期投資には向かないワケ。今後は取り扱いが変わる可能性も?
ETFで投資をする際には商品タイプをチェック
投資を始めたいけれどどの銘柄を買っていいかわからない。そのような悩みを抱える投資初心者の方は少なくないのではないでしょうか。個別銘柄が選べない方でも手軽に取引ができる商品の一つに、日経平均のような株価指数に連動するETF(上場投資信託)があります。この指数連動型ETFには日経平均やTOPIXなど日本の指数だけではなく、NYダウやS&P500など、海外の指数に連動するETFもあり、これらに投資をすれば簡単にいわゆるインデックス投資ができます。またETFは取引所に上場しているため、個別株式と同様の取引時間中に取引ができ、1口単位で取引できるものもあるため、少額から投資を始められる点も始めやすいポイントです。加えて、指数連動型のETFを応用した商品で、指数の値動きの倍の値動きをするレバレッジ型のETFや、指数の値動きと逆の値動きをするインバース型のETFなどもあります。しかし、これらの商品は、投資初心者にとってはわかりにくく誤解を生んでしまう可能性があるとして、取り扱いに警戒する動きも出てきています。今回はこの指数連動型ETFとレバレッジ型ETFが市場に与えている影響や注意点について
複数の証券会社に口座を持つことの意味はどこにある?実際の使い方
第3回 証券会社の選び方
オンライン証券会社の口座開設は簡単なので、複数のオンライン証券会社に口座を開いた方が良いと言われます。その理由と、複数の口座を持つことはどういう場合に必要なのか、実際の使い方について考えてみました。
米国の景気・金融政策は転換点だが株高は続く?データから読む“有望な投資先”
ISM製造業指数、金融政策、株価の関係を検証
新型コロナウイルスの新規感染者数は国内では再拡大が懸念されていますが、世界全体でみると鈍化の傾向にあり、変異株の動向を注視しつつ各地で経済再開の動きが進んでいます。特に米国では世界に先駆けて景気が回復し、代表的な企業景況感であるISM製造業指数は3月に64.7まで上昇しました。これは実に1983年以来の高水準です。ただ、その後のISM製造業指数は5月61.2、6月60.6と、横ばい圏での推移となっています。その他の経済指標も高止まりはしているものの、さらなる加速は見込みにくい状況です。<文:ファンドマネージャー 山崎慧>
不動産に株式に投資信託…資産が多岐にわたる場合、相続手続きの負担を減らすには?
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、40歳、会社員の男性。不動産や株式、投資信託など、複数の資産を持つ相談者。自分にもしものことがあったとき、相続手続きが複雑になるのを心配しています。よい方法はあるのでしょうか? 税理士の伊藤英佑氏がお答えします。投資用マンションや株式、投資信託、iDeCo、生命保険、金積立など分散投資をしていますが、自分が亡くなって相続する場合に、相続する側は複雑で手続きが大変になると感じています。将来的にはまとめるか、現金化するのが良いと考えておりますが、良い方法がありましたら教えてください。※離婚しており、15歳の子どもが1人います。※投資用マンションを2部屋ローンで購入したら、借り入れが多くなり自己所有のための住宅ローンが組めなくなってしまいました。【相談者プロフィール】・男性、40歳、会社員、離婚・同居家族について:離婚したため、現在はなし。子ども(15歳)とは別居・住居の形態:賃貸(神奈川県)・毎月の世帯の手取り金額:30万円・年間の世帯の手取りボー
何に投資をすればいい?決算説明会資料は投資材料の宝庫
財務諸表だけが投資材料ではない
この数か月、日経平均は方向感なく2万8,000円~3万円のレンジで推移しています。昨年の3月に日経平均は新型コロナウイルスの感染拡大で大きく値を下げましたが、それ以降は右肩上がりで推移しており、その急落時を除けば2019年からじわじわと上昇していました。ここ最近では値上がり期待が薄れてきた日経平均へのインデックス投資に変わり個別銘柄に興味を持ち始めた人も増えているようです。今回は銘柄探しのヒントを一緒に見ていきましょう。
「長期投資のキホン」分散投資の中身“ポートフォリオの作り方”
ウェルスナビの中の人に聞く【投資の基本のキ3】
老後資金や教育資金など、いつか使うためのお金をできるだけ増やしたい。そんな理由で株式や投資信託などに興味を持つ人も多いでしょう。でも、何から初めていいのか分からず、なかなか投資をスタートできないこともあるようです。そこで投資のプロであるウェルスナビ執行役員リサーチ&クオンツの牛山史朗さんに、3回にわたって「投資の基本のキ」を伺います。3回目は「投資の中身の作り方、見直し方」について聞きました。
社外取締役「3分の1以上」だけでは効果がない?株価が示す市場評価の厳しい現実
東芝調査報告書が広げる波紋
昨年7月に開かれた東芝の定時株主総会の運営を巡る調査報告書が波紋を広げています。東芝が経済産業省と結託し、アクティビストに対して圧力をかけ、株主提案権や議決権の行使を事実上妨げようと画策したというのです。これが事実なら大変な事件です。コーポレートガバナンス・コードが掲げる基本原則の第1は「株主の権利の確保」です。「上場会社は、株主の権利の重要性を踏まえ、その権利行使を事実上妨げることのないよう配慮すべきである」(補充原則1-1③)と明確に謳っています。いわばコーポレートガバナンスの1丁目1番地の原則さえ、おろそかにしていることになります。近年、日本企業のコーポレートガバナンスに対する意識は向上しつつあると国内外の投資家からの評価が高まっていましたが、このニュースは日本のコーポレートガバナンス改革に対する信認を一気に砕いてしまうかもしれません。この報告書が発表されたタイミングもまた間が悪いというほかありません。東証がコーポレートガバナンス・コードの改訂と施行を発表したのは、東芝がこの報告書を発表した翌日だったのです。