ホントの意味の分散投資とは?投資信託の中身も分析!データに基づいた戦略を
イメージだけで語るべからず
今月に入り株式市場が好調です。TOPIX(東証株価指数)はバブル期の1990年8月21日以来の高値を更新し、日経平均株価も3万円の節目を突破しました。そのせいか、再び資産運用の相談をされることが増えています。投資を始める前に書籍を読んだり、ネットで調べたりしている人も多く、未経験者にも関わらず非常に詳しい方も多いのですが、意外とデータを見ていないことに気付きました。今回はデータの重要性を改めて共有します。
日経平均株価3万円突破も上昇余地はまだまだあると読む理由
市場参加者のセンチメントが改善、日本株反攻の展開
9月3日の午後、菅首相が自民党総裁選に不出馬の意向が伝わったことを機に相場は上昇ピッチを速め、あっという間に日経平均株価が3万円の水準まで駆け上がりました。しかし、相場の潮目が変わったのは少しさかのぼる8月31日の後場だと筆者は考えています。日経平均株価は前月の7月まで11カ月連続で月末日がマイナスとなっていました。8月31日の前引けが前日比53円安の2万7,736円と、下げ幅が小幅にとどまり、12カ月連続の月末安を意識していた投資家の買戻しを誘ったとみられ、後場は上げ幅を広げる展開でした。市場関係者が注目していた8月27日の米ジャクソンホール会議では、パウエル米連邦準備理事会(FRB)議長がオンライン講演し、米量的金融緩和の縮小の示唆と早期利上げを牽制する発言がありました。市場が求める回答をもって無事通過したかたちです。国内では新型コロナウイルス感染者数の増加がピークアウトの様相を呈しつつあり、日本株を売る動機が次第に希薄になりつつある中、支持率低迷に苦しんでいた菅首相不出馬のニュースが飛び込んできたことで相場は一段高の反応を示しました。日本株の頭を抑えていた様々な不安要素という名の
日経平均株価3万円回復!株価を上昇させた3つの要因と今後の見通しを解説
今後を占う2つの人事とは
あれよあれよという間に日経平均株価が3万円を回復しました。ついこの間一時2万7,000円を割り込んだ場面がありましたから、急速な上昇に驚かれている方も多いのではないでしょうか。なぜこのように急速に日本株は上昇したのでしょうか?筆者は3つの要因があると考えています。
ジメジメした天気は株価にも影響?湿度と不快指数で秋の株式相場を予測する
秋雨前線に台風…秋晴れにはまだ遠く
秋の長雨の季節になりました。夏の猛暑を引き起こした太平洋高気圧の勢力が弱まる一方、大陸にある冷たい高気圧の勢力が強まって、2つの勢力の境目にできた秋雨前線が日本列島に停滞します。これが秋雨の原因になります。前線が弱まる10月半ばの“秋晴れ“の頃までは、台風の上陸の時期とも重なり”ぐずついた天気“になりがちです。そんな天候と株式市場の間には深い関係があることは、以前から、この連載でも取り上げてきました。「梅雨入りが早いと株式市場は上がる?下がる?統計から見えた意外な結果”」では、梅雨入りが早い年の6月相場は株価が安くなる傾向にあることを紹介しました。梅雨入りが早ければそれだけ、6月は雨模様の天気の日が増えます。 “雨の日には株価が下がりやすい”という統計結果が出ているのです。このような天気と株価の関係は行動経済学という学問で裏付けられています。行動経済学を平たく言うと、人間の行動はその時の気分に左右されるため、株式を買ったりする投資も気分の影響を受けてしまうということです。雨の日には投資家が憂鬱な気分になり株式市場で悲観的な見方が強まるため、株安につながりやすいということです。今回は雨と
日本株の転機は近い?過去の値動きパターンから反転時期を読む
9月に向け重要日柄が集中
新型コロナウイルス感染の拡大に歯止めが掛からないなか、トヨタの9月大幅減産の方針が伝わるなど、頼みの企業業績にも不透明感が浮上しています。海外でもコロナ禍からの経済正常化で先行した欧米や中国などで景気スローダウン懸念が意識される場面が増え、「世界の景気敏感株」とされる日本株への逆風も止みません。一方で、好調な企業業績を背景とした割安感は一段と際立つ状況にあり、日経平均ベースの予想PER(株価収益率)は12倍台、PBR(純資産倍率)も1.1倍台とかなりの悪材料を先行して織り込んだとも見られる水準に低下しています。きっかけ次第で大幅な水準訂正になる可能性も小さくないと考えます。今後9月に向けては、そうした転換を促すかもしれないいくつかの重要日柄が集中します。日経平均株価3万円超えの2月高値から約半年を経過し、株式需給の面でも信用期日絡みのポジション整理が一巡しつつあります。9月後半には自民党総裁選が行われる見通しで、その後の総選挙を見据えた経済対策への期待も高まりやすい時期に当たります。
資産運用にありがちな誤解「パッシブ運用はアクティブ運用よりも有利?」果たして実際は…
個人は優れた運用者を選べるか
パッシブ運用とアクティブ運用のどちらがより高いリターンを期待できるのでしょうか。現状、パッシブ運用の方が有利という声も多く、投資信託会社はローコストなパッシブ運用のファンドを次々に立ち上げていますが、果たして実際にはどうなのでしょうか。
優待を使ってお得にお買い物ができる!10月、11月の株主優待銘柄5選
利用しているお店の優待は特にチェック!
日常生活において利用頻度の多いお店で株主優待が使えるのはとても嬉しいですよね。また、あまり足を運んだことがないお店でも優待をきっかけにお得に買い物をしてみると新しい発見があるかもしれません。今回は10月と11月の権利確定銘柄からお買い物で使える優待を5つご紹介します。お近くに店舗がないか是非チェックしてみてください。
経産省と東証が約500社から選ぶ「DX銘柄2021」 グランプリ2社のDX施策はどこがスゴい?
DX施策をがっつり進められた理由
経済産業省と東京証券取引所が2021年6月、デジタル技術を活用して業務や経営を変革し、企業成長につなげている上場企業28社を、「デジタルトランスフォーメーション銘柄(DX銘柄)」として選定しました。選定企業のうち、日立製作所(東京都千代田区)と、不動産テック企業のSREホールディングス(同港区)がグランプリに選ばれました。
「投資は個別株が多め」バランス見直しのポイントや2024年「新NISA」の活用方法は?
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、58歳・士業事務所勤務の方。生活費を抑えて貯金や投資に回しているけれど、あまり貯まらないという相談者。投資の方針で見直す点は? FPの横山光昭氏がお答えします。 間もなく60歳になる単身者です。老後に向け、貯金額や投資額がこれでよいのかが気になっています。老後資金は足りているのでしょうか。貯金は毎月積み立て、投資は証券会社に聞いてしています。生活費も極力かけないようにし、貯めたり投資しているのですが、その割に貯まっていないような気もしています。士業事務所で働いており、社会保険はありません。そのため、自分で国民健康保険、国民年金を払っており、住民税も自分で納付しています。趣味は観劇で、その費用はボーナスから予算して準備しています。それ以外には特に大きな支出もなく、やりくり自体には問題は感じないのですが……。インターネットは得意ではないため、パソコンは持っていません。携帯電話も昔からのガラケーなので、ネットでの取引はできません。今後に向け、何か良い
相場のチャンスは“人間の過ち”にあり
先週の日経平均が“ミスプライス”だったワケ
プロ野球の日本ハムで同僚に暴力をふるったとして、全試合出場停止処分を受けていた中田翔選手が巨人に無償トレードされました。批判覚悟で獲得に動いた背景を巨人の大塚淳弘副代表は「過ちを犯さない完璧な人間はいない。(中略)野球を辞める覚悟もあるということで、原監督と話して、一人の選手を救わないといけないという話になった」と説明しました。過ちを犯さない完璧な人間はいません。人間は間違えます。相場もまた人が作るものですから間違えます。
年内のドル円は108~110円台のレンジ相場か、米金融政策の行方と為替相場の展望
市場のテーマはFRBのテーパリング完了時期へ
いよいよ米連邦準備制度理事会(FRB)の金融緩和縮小のタイミングが近づいてきたと思われます。デルタ変異株の感染拡大といった不透明要因もありますが、この先のFRBの金融政策とドル円の値動きを展望してみたいと思います。
世界の株式市場は「K字型」に、出遅れ日本株の回復ヒントはインドにあり?
日本株にもいずれ経済再開相場が訪れる見通し
足元では、新型コロナウイルスのデルタ型による感染の拡大が世界中で猛威を振るっています。一日あたりの感染者数が過去最多を更新する日本はもちろんのこと、一時期は一定レベルまで感染が落ち着いた欧米諸国でも感染者数が再び増加に転じているケースが散見され、経済・金融市場への影響に予断を許さない状況が続いています。とはいえ、実際の株式相場を見ると、コロナショックが起きた2020年3月当時とは随分と異なっていることが分かります。つまり、グローバルの株式相場が必ずしも総悲観に陥っているわけではなく、株価のパフォーマンスに明暗が分かれているということです。
米FRBテーパリング決定は年内か、今後の米金利と日米株価の動きを徹底予想!
米国株の健全な上昇が続くこと自体は、日本株にもポジティブ
一般に、米国の市場金利の動向と、日米株価の相対的な値動きには一定の関係があることで知られています。それは米国の市場金利が上昇する際に、米国株(S&P500)よりも日本株(TOPIX)の方が上がりやすいという特徴です。また、米国での金利上昇には、景気回復期待の高まりを伴うことが多く、景気に敏感な銘柄が物色される傾向があります。株式市場を構成する銘柄の特徴として、日本株には景気敏感株が多く含まれており、米金利が上昇し、景気敏感株が買われる局面では、日本株が米国株に対して相対的にアウトパフォームしやすいと考えられます。FRB(米連邦準備理事会)は18日、7月のFOMC(連邦公開市場委員会)の議事要旨を公開しました。市場ではテーパリング(金融緩和の縮小)の開始時期にさらなる注目が集まっています。今後の米国の市場金利は上昇へと向かうのでしょうか。
8~9月の日経平均、節目の価格帯は3つ!26,000円台に突入したらどうなる?
今後の展望をチャートと政治イベントから考察
3月以降、米国や欧州の株価指数が歴代最高値圏に位置する中で、日本株の出遅れが鮮明になっています。新型コロナのワクチン政策、経済の回復度合い、自国の政治動向など、さまざまな要因が絡む中ではありますが、日米欧の株価指数のパフォーマンスの違いが顕著になっています。この傾向は今後も続くのでしょうか。日経平均株価のこれまでの動きについて、チャートを中心に簡単に振り返り、今後の節目の価格帯・展望についてみてみましょう。
月3万円からはじめる資産運用術、お金のプロに聞く具体的な配分の考え方は?
株式投資にチャレンジ!
コロナ禍で外食費や交際費が減るなど支出が減り、家計に余裕が出ている人が多くなっているのが、総務省「家計調査報告」からわかります。そんな中、株式市場を始めたとしてマーケットは絶好調。多くの人が余剰資金を投資に向けたいと思うのは自然とも言えるでしょう。それを後押しするように、スマホ証券やポイント投資の台頭、FIREムーブメントの流行が投資に火をつけています。また、おうち時間が増えて、投資系YouTubeで勉強している人が増えたことも投資をする人が増えているのに繋がっていると考えられます。今回は、月3万円ずつ資産運用に回すなら、どんな配分で行くべきかを考えてみたいと思います。
資産総額1500万を貯めた30歳。憧れのセミリタイアを実現する運用プランは?
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、30歳、会社員の女性。資産総額は1,500万円。将来は独身かDINKSで、セミリタイアに憧れているそうですが、実現可能でしょうか? FPの秋山芳生氏がお答えします。30歳、独身会社員です。将来は、このまま独身かDINKSを想定していますが、セミリタイアにも憧れています。現在貯金は1,300万円。投資は200万円。投資の状況は、毎月iDeCo2万3,000円+つみたてNISA3万3,000円+ロボアド2万4,000円。個別株は、国内株を、好きかつ成長しそうな企業のみ所持、配当金+貸株+キャピタルゲインで年間10万円レベルです。投資信託と個別株のバランスは現状半々。現金と投資信託と個別株のバランスはどうでしょうか? 金など、他の投資も検討したいと思っています。その他、親戚から家を借りているため家賃が安い。スマホ利用料は月数百円。美容費月1万円以下という生活環境です。よろしくお願いいたします。【相談者プロフィール】・女性、30歳、独身、会社員・住居の
東京五輪が日本の景況感下支え?選手の活躍が消費・投資行動に及ぼした影響を読む
期間中の日経平均株価は上昇
東京オリンピック2020開会式の関東地区の世帯平均視聴率は56.4%で、1964年東京大会の61.2%に次ぐ高い数字となりました。なお、閉会式の視聴率は46.7%とこちらも高い視聴率で、国民の関心の高さが窺える数字になりました。この大会では視聴率が30%台になった競技が3つありました。まず、8/3(火)の男子サッカー準決勝・スペイン戦です。日本テレビで放送され視聴率は30.8%でした。日本が公式競技となって初の金メダルを獲得した8/7(土)野球決勝のアメリカ戦はNHKが放送し、前半は30.4%、後半は37.0%でした。8/8(日)の大会最終日に行われた男子マラソンはNHKが放送し、前半は23.3%でしたが後半上昇し31.4%になりました。新型コロナウイルスの影響で1年間延期された東京オリンピック2020大会は、様々な困難がある中での開催となりました。厳しい環境の中で準備を進めてきたアスリートの活躍に勇気づけられた人も多かったことでしょう。新型コロナウイルスが収束する兆しが見えない厳しい状況下でも、人々の消費行動や、投資行動にもプラスの影響を及ぼすと思われます。
内閣支持率は低迷、衆院選にむけて株価はどうなる?過去13回の解散総選挙時の株価推移を調べてみた
衆院選に関係する株価のジンクス
菅義偉首相が9月前半にも衆議院の解散に踏み切るのではとの見方が強まっています。一方でNHKが8月10日に発表した世論調査によると内閣支持率は29%で、菅内閣発足以来最低を更新しています。今回は、衆院選に関係する株価のジンクス(法則)から株式相場の行方を探ってみました。